早いもので、新年度も３か月が過ぎようとしています。

最近は不安定な気候状況もあり、体調を崩したという声をよく耳にします。本格的な夏が到来する前に体調管理に気を付けたいものですね。

ところで、今年度も学生支援室に新しい本が届きました。今回はその中の１冊「雑談力が上がる話し方～30秒でうちとける会話のルール～」を紹介します。著者はテレビでおなじみの明治大学教授・斎藤孝さんです。

あなたの周りに雑談の上手な人はいますか？そんな人が1人いると場の空気が和み誰もが話しやすくなりますよね。

でも、初対面や知らない人とは気まずくなる、沈黙がこわい・・・そんな大学生の方が実際には多いのではないでしょうか。

この本は、斎藤孝さんが実際に授業で教えている、雑談力を身につける方法を紹介しています。

内容～雑談とは、会話を利用して場の空気を生み出す技術のこと。会話というよりも人間同士のお付き合いに近いもの。しかもオチも結論も要らない！　雑談力を身につけることは、強く生き抜く力を身につけることそのもの。～

このような雑談力を、あなたも身につけてみませんか？この本は５０万部突破のベストセラーです。ぜひ１度手にとってください。

他にも新しい本が多数あります。

20歳になると毎月16,250円の支払い義務が発生

「国民年金」はまだまだ先と思っているかもしれませんが、20歳になると支払う義務が発生します。20歳になってしばらくすると国民年金加入のお知らせが届きます。学生でも、毎月16,520円（令和5年度）を支払わなければなりません。国民年金は、日本に在住する20歳以上60歳未満の人に支払う義務があります。

納付が難しい場合は、国民年金の学生納付特例制度の申請を

自分で支払ったり、親に支払ってもらえればよいのですが、難しい場合は「国民年金の学生納付特例制度」を申請しましょう。
そもそも年金を受給するには10年以上の保険料納付済期間等（免除・猶予期間含む）が必要で、この特例を申請すれば納付していなくても加入期間に換算されます。また、万一病気やけがで障害を負った場合、学生納付特例制度を申請していれば、納付していなくとも「障害年金」を受給できます。もちろん、申請していないと加入期間が不足となり受給できない可能性があります。そのリスクを考えると早めの申請が必要です。

注意： 特例制度の申請は「免除ではなく未納」 →　申請による受給額の減額分は、「追納制度」で補う

申請期間中は、「支払いの免除期間」ではなく「支払いが猶予された期間」となり、猶予期間終了後に支払いを行わないと、年金の受給額はその分減額されます。就職して支払えるようになったら、追納制度を利用して猶予期間の減額分を補い、満額に近づけるといいでしょう。
追納制度は、学生納付特例の期間について10年以内であれば遡って保険料を納付（追納）できる制度になります。また、学生納付特例の対象期間の翌年度から起算して、3年度以降は加算額がプラスされるため、可能なら2年度以内の支払いを目標とすると良いでしょう。

これからでもまだ間に合う学生納付特例制度の申請

うっかりして、年金を未納のままでも対象月から2年1か月以内なら申請できます。まだの方はできるだけ早く申請しましょう。手続きについては、日本年金機構のホームページにある「国民年金保険料の学生納付特例制度」を参照するか、お住まいの市町村の役所に問い合わせてください。

国民年金を納付できる場合には、メリットも

申請せず納付できるに越したことはありません。納付する場合、支払った保険料の全額は年末調整、または確定申告で、「社会保険料控除」として控除することができ税金が安くなります。さらに、前納すると納付金額が安くなります。納付できるなら、将来追納するよりもメリットがあります。

以下の情報も参考にしてください
参照１学生の我が子が20歳に　国民年金保険料、お得な納付は – 日本経済新聞 (nikkei.com) 

参照２【年金】8割が知らない…「学生納付特例」を使っても“年金を減らさない方法” （ゴールドオンライン) 
参照３ 年金は学生バイト(所得)がいくらだと猶予になる？免除との違いは？ | ママのおしゃべりブログ (kiki-kiki-kitchen.com)

今年度の大学生活も2ヶ月以上過ぎ、少し余裕が出てきた頃でしょうか？

今回は支援室所蔵の本を紹介します。題名は「大学生が狙われる50の危険」（青春出版社）です。

カルト的団体や詐欺・悪質商法・SNSトラブル・薬物・ブラックバイトや闇バイト・ストーカー‥‥‥新聞やニュースで、このような言葉を毎日のように目や耳にしますが、自分は大丈夫！と思っていませんか？その心のスキが狙われます。

この本は大学生活を有意義に過ごすための、学生と親のための安心・安全マニュアルです。大学生が実際に陥っているさまざまな危険と、その予防策・対応策を紹介しています。

特に、昨今は友達商法と呼ばれる「モバイルプランナー」が問題になっています。長期インターンと称して営業スキルを学べ、給与も支払われるとして学生を集めているケースが見受けられます。友人に無理に携帯電話を契約させるなど、自分の利益のために交友関係や信頼を提供する商法であることから、結果として友人を裏切る行為になってしまう可能性があります。

被害に合わないために情報を持っておくことは自分の身を守る一つの手段です。これは詐欺なのか？と疑問を持ったら学生支援室に足を運んでください。一緒に解決方法を考えましょう。