地域のメディア

年度	2007
科目名	地域のメディア
教員名	未決定
授業概要	講師は地元の地方紙・神奈川新聞の現職編集委員兼論説委員を務めています。36年間の新聞記者体験で得たことを皆さんに伝えたいと思っています。皆さんにとって新聞は古くさくて縁遠いメディアでしょう。近年、若い世代を中心に「新聞離れ現象」が進んでいます。若者の新聞を読む時間は短かくなっています。でも、私は確信をもって言います。どうか新聞をとっつきにくいメディアとして敬遠しないでください。一度、真正面から向き合ってほしいのです。きっと新たな発見をすることでしょう。知らなかった世界へ目を開かせるでしょう。ときには感動も得られます。そして何より、あなたが生きているこの社会への関心を深めるでしょう。どうか、この授業を通じて新聞の価値に気づき、「新聞を読む人」になってほしいのです。
授業計画	列島二分の全国紙と地方紙＝新聞っていろいろ。スポーツ紙、業界紙、英字紙、小中学生新聞など。普通の新聞は一般紙といって、全国紙、ブロック紙、地方紙に分けられる。 新聞を一時間読んでみよう＝携帯やパソコンで過ごす時間が増えていることでしょう。あなたは一日に何分間、新聞を読んでいる？えっ、読んでいない。とにかく一時間読もう。 発見したこと感動したこと＝辛抱して一時間読んでみたらどうでしたか。初めて知ったこと、新たに発見したこと、とても感動したこと、すごくためになったこと。感想を。 新聞投稿欄に寄稿をしよう＝新聞はちょっと面白そう？そんな新聞にあなたの考えや意見を載せられる。採用されるかどうかは分からないが、寄稿をしてみよう。ひょっとして・・・・・。 第一回編集会議編集長は誰＝さて、実際の紙面作りに入ろう。グループにわかれ、編集長、記者、カメラマン、レイアウト担当を決める。新聞づくりの流れを頭に入れて、出発。 第二回編集会議どんな紙面＝一番の問題はどんな紙面を作るか。テーマを決めよう。世界に目を向けるもよし、社会を考えるもよし、地域を見つめるもよし、自らを省みるもよし 各新聞社説を読み比べよう＝どの新聞を読んでも同じようだと言われる。本当か。ある日の各紙社説を読み比べてみよう。同じどころか、こんなに意見や主張が違っている。 各新聞一面コラムを読もう＝新聞の看板といえるのが一面コラム。各新聞ともベテランの書き手を投入している。短い文章の中に独自の視点や個性、ときにユーモアを盛り込む。 第三回編集会議取材と割付＝紙面のテーマにどう切り込むのか。頭で書いた記事はつまらない。足で書こう。紙面の構成はどうするのか。記事の長さ、写真の枚数、レイアウト。 新聞社の現場を見学しよう＝新聞づくりを体験中に、地方紙の神奈川新聞（横浜・関内駅近く）の現場を見学しよう。体験したことを、重ね合わせてみると、より深く理解できる 第四回編集会議締切は近い＝記事が出そろった。うまく表現できたか。足りないところはないか。分かりやすいか。記事の扱いを決めよう。レイアウトをして、見出しをつけて。 最後の編集会議紙面の評価＝皆さんの作った紙面は神奈川新聞毎週月曜の教育欄に掲載されます。
評価方法	出席状況とリポート
教科書
参考書
メッセージ	大学で授業を受け持つのは初めてです。従って授業計画は経験に基づくものではありません。頭の中で描いただけです。変更があるかと思います。あくまで目安と思ってください。

専門ゼミナールⅠ[IR]

年度	2007
科目名	専門ゼミナールⅠ[IR]
教員名	佐々木　正人
授業概要	現代、驚異的なスピードで進展する社会の中にあって、人々はストレス、疎外感、閉塞感にさいなまれている。その様な中にあって人々は日常生活を離れ、非日常生活の中に身を置き、心の「憩い」、「癒し」を求め旅に出る。この様な旅を生業とするのが旅行業である。しかし、旅を構成する移動、見る、泊まる、遊ぶ、食べる等の対象をどの様に選び、脚色し、味付けをし、販売するかは旅行業者のノウハウに負うところが多い。そこで本ゼミでは、旅行業者と旅行者との関連を共通テーマに、最近の旅行関連トピックス等から関心のあるテーマを選び、旅行の企画に必要な旅の作り方、旅行業の有り方等を研究、発表、討論を行い卒論へまとめて行く。
授業計画	ゼミⅠでは、旅行業の基本を学習し、各グループで選択したテーマをもとに研究を行い、随時（2～3ヶ月毎）にその成果を発表し、ゼミ生全員で意見の交換を行う。又並行して教員が提示したテーマについても、全員で検討、発表を行う。 この間には、旅行業、航空業、ホテル業等の旅行関連産業の企業訪問等も予定している。
評価方法	出席状況、発表の内容、仕方、質疑への参加度合いで評価する。
教科書
参考書
メッセージ	①ゼミには最優先で出席のこと。無断欠席・遅刻は厳禁②ゼミの運営は、学生が主体。教員はアドバイザーに過ぎない。ゼミの良し悪しは、学生諸君の意欲如何で決まることを肝に銘じて欲しい。③ゼミは学生生活の集大成の場。自分で研究したことを、自分の言葉で語れるようになって欲しい。その為には、ゼミでは、分かりやすく且つ論理的に発表する力、他人の意見を傾聴し、理解する力、コミュニケーション能力、問題解決能力等を身に付けて欲しい。④本ゼミ生は、ゼミと並行して、「旅行事業論」、「旅行法規」の授業を必ず受講すること。

旅行法規

年度	2007
科目名	旅行法規
教員名	佐々木　正人
授業概要	観光産業に関係する業種は数が多い。従って、これら業種に係る法律、約款も多数存在する。これら観光産業を俯瞰できるポジションにあるのが旅行業である。現在、旅行業を取り巻く環境は、情報化の進展、消費者ニーズの多様化・質的変化、マーケットの成熟化等に伴い、旅行の内容、目的等も多様化・複雑化し、大きく変わりつつある。この様な環境変化に対応すべく平成16年に旅行業法・約款が改正され、平成17年から施行されている。本講では旅行業を律する「旅行業法」を前半に、又、後半では、旅行者と密接な関係がある「旅行業約款」を、考察研究し、特に約款では、旅行中発生する各種事故（バス・航空機・食中毒事故等）・トラブル（旅行日程の変更・倒産による旅行の中止等）の事例を紹介しながら、旅行業のみならず、各観光産業における賠償責任問題をも考察する。
授業計画	〔前半〕旅行業法を中心に 旅行業法の沿革 旅行業法とはどの様な法律なのか 旅行業の定義、種別 旅行事業を始めるに当たっての各種規制（営業保証金制度、登録制度等） 旅行営業上の各種規制（旅行業務取扱管理者制度、広告規制、添乗員制度等） 旅行業協会（トラブル発生時の対応、弁済業務保証金制度、研修制度等） 〔後半〕募集型企画旅行契約（パッケージツアー）約款を中心に 旅行業約款とは 旅行契約の種類と約款、旅行営業上関係する各種観光産業の約款（運送・宿泊等） 旅行契約の締結（店頭、電話、IT等による旅行の申込み、契約の成立時期等） 契約内容の変更（旅行業者が契約内容、旅行代金の変更ができるケース等） 契約の解除（旅行者側のキャンセル、旅行業者側の解除等） 旅程管理（添乗員の役割・業務内容等） 責任（どの様な場合、旅行業者が賠償責任を負うのか、具体的事例の紹介） 特別補償金制度（旅行業者に責任がなくても、補償金、見舞金等が払われる制度） 旅程保障制度（旅程に重要な変更が発生した場合、補償金が払われる制度）
評価方法	前半の「旅行業法」の授業終了時、及び後半の「約款」の授業終了時に行う試験50％、レポート及び出席状況、受講態度50％の配分により評価する。
教科書
参考書
メッセージ	法律といえば固苦しく難しく、とっつきにくいといったイメージがあるが、授業では出来る限り、分かりやすく、親しみやすく、又事例を数多く紹介しながら法・約款を論じて行きたい。授業の復習・予習は必ずして欲しい。又、「旅行業務取扱管理者」資格取得を目指す諸君は、授業を真面目に取り組めば、「法、約款」に関する限り合格点を取れることを約束する。

交通事業論

年度	2007
科目名	交通事業論
教員名	佐々木　正人
授業概要	近年における情報化、国際化の進展する社会において「交通」は大きな役割を果たしている。この「交通」の手段としては、陸運、海運、空運といった手段があるが、その中でも特に、国内、国際の交通手段として航空が現在最も重要な役割を果たしている。本講ではこの航空という手段により事業を営む航空事業を取り上げ、様々な角度から航空事業を考察・研究する。現在、航空業界は米国から始まった規制緩和（自由化）の波が全世界に広がり、情報化の進展とも相俟って、各航空会社は生死をかけた激しい競争（乱気流）の中にある。新規航空会社の相次ぐ参入、企業提携（アライアンス）、共同運航（コードシェア）、CRSの発展、FFPの拡大、格安航空券の氾濫、航空燃料の高騰等々、航空会社の経営に大きなインパクトを与えている種々の問題の他、運航に大きな影響を与える、航空協定、或いは航空事故責任等を取上げ、ビデオ等の映像等も活用しながら、航空事業の課題を考える。
授業計画	航空の歴史、航空機とは 空域、領空主権 航空産業の現状（国内・国際） シカゴ条約等、航空協定、IATA、ICAO 航空産業の特質 航空産業のマーケティング ①流通チャンネル・eチケットの拡大 ②CRS（コンピュータ・リザベーション・システム）機能の拡大 ③FFP（フリークエント・フライヤーズ・プログラム）の進展 ④アライアンス（企業提携） ⑤コードシアリング（共同運航）等々 外部講師（航空会社スタッフ）によるレクチャー 各国の航空政策（規制緩和等）の動向（米国、EU，日本等） 航空事故における航空会社の損害賠償責任 ①航空機事故の状況 ②責任制度（ワルソーシステム） ③エコノミークラス症候群（旅行者血栓症）、オーバーブッキング、安全阻害行為等 航空事業の課題と展望
評価方法	授業中実施する小テスト及びレポート50％、出席状況・受講態度50％
教科書
参考書
メッセージ	講義内容は盛り沢山であるので、必ず復習をすると共に、マスコミ等による航空関係の報道にも常に注意を払って欲しい。

情報化社会(K)

年度	2007
科目名	情報化社会(K)
教員名	岩本　純
授業概要	まず、今日我々が生きている情報化社会を、未来論であった1970年代まで遡り、社会論の系譜を検討する。次いで、情報技術が、企業の組織・階層構造や、そこで働く人々の仕事内容や働き方、働く意味等に、いかなる影響と変化を与えているかを考える。コンピュータの商用利用が始まってから、40年あまりが経過したが、工場労働（ブルーカラーの仕事）と異なって、オフィス労働（ホワイトカラーの仕事）への影響は、近年までその範囲が限定されてきた。1990年代に入って、ようやく小型機を軸とした分散処理方式が、高度化した情報通信技術と結合し、本格化の時期を迎えた。長期の景気低迷、国際的経済環境の変化、少子化・高齢化等による労働力構成の変化等とあいまって、オフィスの事務系業務の情報化が進展してきた。
授業計画	情報とは何か：情報の概念 情報化社会論の系譜 ①脱工業化社会論以前：産業社会論・大衆社会論 ②未来論としての情報化社会論 ③脱工業化社会論から情報化社会論へ 技術革新と情報技術 ビジネス・オートメーション オフィス・オートメーション エンジニアリング・エンジニア・テクニシャン 量的情報と質的情報 組織構造とその変化：組織・コミュニケーションの類型 階層構造とその変化：①中間管理職 ②人的資源管理と評価 多様な働き方（就業形態の多様化）
評価方法	授業中のミニテストおよび定期試験
教科書
参考書
メッセージ

旅行事業論

年度	2007
科目名	旅行事業論
教員名	佐々木　正人
授業概要	旅行業は、レジャー産業、サービス産業、人流産業、文化交流産業、情報産業、システム・オーガナイザー等々色々な名前で呼ばれているように、極めて多面的な性格を持つ産業である。例えば、パッケージ・ツアーでは、消費者に対しては、旅行業者は企画したツアーを販売するが、当該ツアーを企画するに当たっては、運輸、宿泊、観光諸施設といった「旅行サービス提供機関」から、航空、鉄道等の座席の提供を受け、旅館、ホテル等からは部屋の提供を受け、又、レストラン等からは、食事の提供を受けられるように契約を結び、これらのサービスを組合わせ、旅行者にとって魅力あるツアーを作り上げ、これを旅行者に販売する。このように旅行事業者は、旅行者及び旅行サービス提供機関といった全く異質な性格をもった二つを相手に事業を営んでいる。授業では、旅行業者はこれらを相手に、どのように事業を展開しているのかを学ぶと共に、現在、情報化、消費者ニーズの多様化等々が進む中で、旅行業の現況、機能、業務、経営、課題と展望、その他新しい旅行形態、旅文化・地理、観光政策等について考察・研究する。
授業計画	世界、日本における旅（旅行）の変貌 外国及びわが国の旅行業の沿革 旅行にはどのような形態があるのか（企画旅行・手配旅行、団体旅行・個人旅行、観光旅行・業務旅行、周遊型旅行・滞在型旅行等々） 旅行業とはどのような産業なのか 旅行業の機能と役割、外部講師（旅行スタッフ）によるレクチャーを交え 旅行の現状－分野別（国内・海外・訪日外国人旅行）及び旅行業の現状 旅行事業の特徴と経営（財務）の特質 旅行業のマーケティング－旅行商品の企画・造成、旅行代金の決定、流通チャンネル （続）マーケティング－市場別販売活動（教育旅行、業務旅行、視察旅行、観光旅行、イベント・コンベンション、ハネムーン、クルーズ、訪日外国人旅行等）、旅行参加者募集のための広告宣伝 旅行業に関する諸機関－交通・運輸機関、宿泊機関、飲食施設、観光諸施設等々 旅行業務を営む上で必要とされる法令、約款等－旅行業法、旅行業約款、消費者契約法、消費者基本法、不当表示防止法等の他、旅行サービス提供諸機関の約款等 観光政策・行政と旅行業－「観光立国宣言」、ビジット・ジャパン・キャンペーンを中心に 情報化と旅行業 新しい旅行形態－「エコツーリズム」、「グリーン・ツーリズム」、「ヘリテージ・ツーリズム」「アーバンツーリズム」等々 旅行業の現下の課題と将来展望
評価方法	出席点25％、レポート・論文・受講態度25％、試験50％の配分により評価を行なう。
教科書
参考書
メッセージ	旅行事業を営む上で、世界情勢、政治・経済・社会の動き等によって事業活動が大きく影響を受ける。そういった点で、受講生は、唯、講義を聴いているだけでなく、マスコミ等の報道にも常に注意を払って欲しい。又、授業では、旅行業の有り方として、実利だけを追い求める事業活動に偏することなく、旅行の持つ情緒・文化の面をも考察したい。

情報サービス産業

年度	2007
科目名	情報サービス産業
教員名	岩本　純
授業概要	1960年代半ばに、メーカー3社を軸にした共同出資によるわが国初のソフトウェア開発会社が設立されて以降、1970年代には、ソフトウェア産業は急速に拡大し、産業としての成立をみる。その後1990年代初めのバブル経済の崩壊まで、巨大なバックログを背景に、企業の設立ラッシュが続いた。長期の景気低迷と相俟って、コンピュータ技術の急激な革新（ダウンサイジング、オープンシステム化、ネットワーク化）の波に洗われ、苦難と再編を迫られたのが、1990年代であった。本学卒業生の多くの就職先でもあるソフトウェア産業および企業、そこで働く情報処理技術者の雇用、仕事、働き方等について講じる。
授業計画	情報とは何か（社会の情報化） 情報サービス産業の定義と範囲 情報通信技術の発展とソフトウェア産業の成長 ①懐胎期から成長期へ ②第一次絶頂期とその崩壊過程 ③ バブル経済崩壊後の再編過程 企業間関係（メーカー・ユーザー・ソフトハウス） ソフトウェア企業の組織と管理 情報処理技術者の属性と雇用 多様な就業形態（働き方） ソフトウェア開発と生産技術 ソフトウェア開発の知識・技能・技術 仕事とその配分
評価方法	授業中のミニテストおよび定期試験
教科書
参考書
メッセージ

情報化社会(E)

年度	2007
科目名	情報化社会(E)
教員名	岩本　純
授業概要	まず、今日我々が生きている情報化社会を、未来論であった1970年代まで遡り、社会論の系譜を検討する。次いで、情報技術が、企業の組織・階層構造や、そこで働く人々の仕事内容や働き方、働く意味等に、いかなる影響と変化を与えているかを考える。コンピュータの商用利用が始まってから、40年あまりが経過したが、工場労働（ブルーカラーの仕事）と異なって、オフィス労働（ホワイトカラーの仕事）への影響は、近年までその範囲が限定されてきた。1990年代に入って、ようやく小型機を軸とした分散処理方式が、高度化した情報通信技術と結合し、本格化の時期を迎えた。長期の景気低迷、国際的経済環境の変化、少子化・高齢化等による労働力構成の変化等とあいまって、オフィスの事務系業務の情報化が進展してきた。
授業計画	情報とは何か：情報の概念 情報化社会論の系譜 ①脱工業化社会論以前：産業社会論・大衆社会論 ②未来論としての情報化社会論 ③脱工業化社会論から情報化社会論へ 技術革新と情報技術 ビジネス・オートメーション オフィス・オートメーション エンジニアリング・エンジニア・テクニシャン 量的情報と質的情報 組織構造とその変化：組織・コミュニケーションの類型 階層構造とその変化：①中間管理職 ②人的資源管理と評価 多様な働き方（就業形態の多様化）
評価方法	授業中のミニテストおよび定期試験
教科書
参考書
メッセージ

情報化社会(S)

年度	2007
科目名	情報化社会(S)
教員名	岩本　純
授業概要	まず、今日我々が生きている情報化社会を、未来論であった1970年代まで遡り、社会論の系譜を検討する。次いで、情報技術が、企業の組織・階層構造や、そこで働く人々の仕事内容や働き方、働く意味等に、いかなる影響と変化を与えているかを考える。コンピュータの商用利用が始まってから、40年あまりが経過したが、工場労働（ブルーカラーの仕事）と異なって、オフィス労働（ホワイトカラーの仕事）への影響は、近年までその範囲が限定されてきた。1990年代に入って、ようやく小型機を軸とした分散処理方式が、高度化した情報通信技術と結合し、本格化の時期を迎えた。長期の景気低迷、国際的経済環境の変化、少子化・高齢化等による労働力構成の変化等とあいまって、オフィスの事務系業務の情報化が進展してきた。
授業計画	情報とは何か：情報の概念 情報化社会論の系譜 ①脱工業化社会論以前：産業社会論・大衆社会論 ②未来論としての情報化社会論 ③脱工業化社会論から情報化社会論へ 技術革新と情報技術 ビジネス・オートメーション オフィス・オートメーション エンジニアリング・エンジニア・テクニシャン 量的情報と質的情報 組織構造とその変化：組織・コミュニケーションの類型 階層構造とその変化：①中間管理職 ②人的資源管理と評価 多様な働き方（就業形態の多様化）
評価方法	授業中のミニテストおよび定期試験
教科書
参考書
メッセージ

情報化社会(K)

年度	2007
科目名	情報化社会(K)
教員名	岩本　純
授業概要	まず、今日我々が生きている情報化社会を、未来論であった1970年代まで遡り、社会論の系譜を検討する。次いで、情報技術が、企業の組織・階層構造や、そこで働く人々の仕事内容や働き方、働く意味等に、いかなる影響と変化を与えているかを考える。コンピュータの商用利用が始まってから、40年あまりが経過したが、工場労働（ブルーカラーの仕事）と異なって、オフィス労働（ホワイトカラーの仕事）への影響は、近年までその範囲が限定されてきた。1990年代に入って、ようやく小型機を軸とした分散処理方式が、高度化した情報通信技術と結合し、本格化の時期を迎えた。長期の景気低迷、国際的経済環境の変化、少子化・高齢化等による労働力構成の変化等とあいまって、オフィスの事務系業務の情報化が進展してきた。
授業計画	情報とは何か：情報の概念 情報化社会論の系譜 ①脱工業化社会論以前：産業社会論・大衆社会論 ②未来論としての情報化社会論 ③脱工業化社会論から情報化社会論へ 技術革新と情報技術 ビジネス・オートメーション オフィス・オートメーション エンジニアリング・エンジニア・テクニシャン 量的情報と質的情報 組織構造とその変化：組織・コミュニケーションの類型 階層構造とその変化：①中間管理職 ②人的資源管理と評価 多様な働き方（就業形態の多様化）
評価方法	授業中のミニテストおよび定期試験
教科書
参考書
メッセージ