旅行事業論

年度	2007
科目名	旅行事業論
教員名	佐々木　正人
授業概要	旅行業は、レジャー産業、サービス産業、人流産業、文化交流産業、情報産業、システム・オーガナイザー等々色々な名前で呼ばれているように、極めて多面的な性格を持つ産業である。例えば、パッケージ・ツアーでは、消費者に対しては、旅行業者は企画したツアーを販売するが、当該ツアーを企画するに当たっては、運輸、宿泊、観光諸施設といった「旅行サービス提供機関」から、航空、鉄道等の座席の提供を受け、旅館、ホテル等からは部屋の提供を受け、又、レストラン等からは、食事の提供を受けられるように契約を結び、これらのサービスを組合わせ、旅行者にとって魅力あるツアーを作り上げ、これを旅行者に販売する。このように旅行事業者は、旅行者及び旅行サービス提供機関といった全く異質な性格をもった二つを相手に事業を営んでいる。授業では、旅行業者はこれらを相手に、どのように事業を展開しているのかを学ぶと共に、現在、情報化、消費者ニーズの多様化等々が進む中で、旅行業の現況、機能、業務、経営、課題と展望、その他新しい旅行形態、旅文化・地理、観光政策等について考察・研究する。
授業計画	世界、日本における旅（旅行）の変貌 外国及びわが国の旅行業の沿革 旅行にはどのような形態があるのか（企画旅行・手配旅行、団体旅行・個人旅行、観光旅行・業務旅行、周遊型旅行・滞在型旅行等々） 旅行業とはどのような産業なのか 旅行業の機能と役割、外部講師（旅行スタッフ）によるレクチャーを交え 旅行の現状－分野別（国内・海外・訪日外国人旅行）及び旅行業の現状 旅行事業の特徴と経営（財務）の特質 旅行業のマーケティング－旅行商品の企画・造成、旅行代金の決定、流通チャンネル （続）マーケティング－市場別販売活動（教育旅行、業務旅行、視察旅行、観光旅行、イベント・コンベンション、ハネムーン、クルーズ、訪日外国人旅行等）、旅行参加者募集のための広告宣伝 旅行業に関する諸機関－交通・運輸機関、宿泊機関、飲食施設、観光諸施設等々 旅行業務を営む上で必要とされる法令、約款等－旅行業法、旅行業約款、消費者契約法、消費者基本法、不当表示防止法等の他、旅行サービス提供諸機関の約款等 観光政策・行政と旅行業－「観光立国宣言」、ビジット・ジャパン・キャンペーンを中心に 情報化と旅行業 新しい旅行形態－「エコツーリズム」、「グリーン・ツーリズム」、「ヘリテージ・ツーリズム」「アーバンツーリズム」等々 旅行業の現下の課題と将来展望
評価方法	出席点25％、レポート・論文・受講態度25％、試験50％の配分により評価を行なう。
教科書
参考書
メッセージ	旅行事業を営む上で、世界情勢、政治・経済・社会の動き等によって事業活動が大きく影響を受ける。そういった点で、受講生は、唯、講義を聴いているだけでなく、マスコミ等の報道にも常に注意を払って欲しい。又、授業では、旅行業の有り方として、実利だけを追い求める事業活動に偏することなく、旅行の持つ情緒・文化の面をも考察したい。