ゼミナール　II

年度	2010
科目名	ゼミナール　II
教員名	鈴木　誠
授業概要	私たちは知らず知らずと日常生活の中で金融に支えられています。貨幣経済の発達が人間生活を豊かにすることになったとは多くの人が知らずにいます。もっとも、一生知らないとしても問題などありません。しかし、昨年のリーマンショック以来、金融システムの破綻によって実態経済に影響が出ています。不景気という現象です。多くの学生も就職に難儀しています。金融活動を理解することは経済を理解することにつながるともいうことができます。そこで、この講座では金融の意味やしくみ、そして、その役割について理解を深めることとしたいと考えています。
授業計画	ガイダンス（ゼミの進め方、テキストの説明、評価方法など）をします。基本的にテキストの輪読で進め、1講義につき1節進みます。以下を参考にしてください。テキスト：5章金融市場の機能と仕組み（さまざまな金融市場と短期市場）テキスト：5章金融市場の機能と仕組み（証券市場）テキスト：6章金融機関の役割と規制（銀行）テキスト：6章金融機関の役割と規制（証券会社）テキスト：6章金融機関の役割と規制（保険会社）テキスト：7章金融政策の理論分析（貨幣の役割と金融政策）テキスト：7章金融政策の理論分析（マクロ経済学とIS-LM分析）テキスト：8章現代の金融政策（デフレーションと時間軸政策）テキスト：8章現代の金融政策（今後の金融政策）テキスト：8章現代の金融政策（セーフティーネット）テキスト：9章グローバル経済のもとでの金融政策運営（20世紀までの金融政策）テキスト：9章グローバル経済のもとでの金融政策運営（1971年までの金融政策）テキスト：9章グローバル経済のもとでの金融政策運営（21世紀の金融政策と金融システムの将来）前期小テスト（5－9章までを範囲とする）
評価方法	評価は出席、発表、小テスト（2回）の合計によって決定します。割合は出席40%、発表30％、小テスト30％とします。なお、毎回、クイズをします。クイズによって出欠を確認し、クイズの評価は出席点に加味します。
教科書
参考書
メッセージ	金融のゼミなので、広く「金融」に興味を持っている学生を歓迎します。金融と一言で言っても経済学、会計学、数学などと密接に関係をもっています。こうした関係を頭の隅に置きながら、金融を学びたいと思います。意見や質問は大いに歓迎します。ただし、授業中の私語、食事、携帯電話の操作、始業後の入退出などは原則禁止です。場合によっては、ほかの学生の迷惑になりますから退室を求めます。（欠席扱いとなります）

日本経済論

年度	2010
科目名	日本経済論
教員名	足立　茂
授業概要	戦後50年が経過し、これまで日本の経済・社会を支えてきた日本型企業制度（年功序列型賃金体系）、統制的金融制度（「護送船団方式」）、官僚体制等各種の「システム」が制度疲労を起こしている。まさにわが国は「歴史的転換点」にある。こうした時代認識が欠如した経済政策、企業経営は、何らの成果を生むことはないであろう。小泉内閣以後本格化している財政、金融、産業面の構造改革もこうした視点に、ある程度立脚したものとみることも出来よう。
授業計画	はじめに（第1回） 1．日本経済の歩み Ⅰ 経済復興期（第2～4回） Ⅱ 高度成長期（第5～7回） Ⅲ 第1次石油危機（第8～9回） Ⅳ 低成長期（第10～11回） Ⅴ 日本経済は歴史的転換点に（第12回） 2．バブルの発生と崩壊発生と崩壊の原因 Ⅰ 影響(設備、雇用、金融等) （第13～15回） Ⅱ 景気の現状と展望（第16～19回） 3．財政問題の現状と展望財政の仕組みと役割 Ⅰ わが国財政の歴史（第20～22回） Ⅱ わが国財政の現状と展望（第23～24回） 4．揺らぐ日本的雇用慣行（第25回）まとめ（第26回） ※学期授業予定回数と必ず一致するものではありません。
評価方法	期末のテスト(論述中心)を基本とする。小テストを行うことがある(事前の予告はしない。遅刻者は受験できない)。出席と質問提起、授業中の意見提出状況等も加味する。出席回数が一定の基準以下の者は、期末試験受験資格を自動的に失う(連絡はしない)。出席しても睡眠に耽る者は減点する。遅刻者は交通機関の遅延等特段の理由がある場合を除き、出席としてカウントしない。
教科書
参考書
メッセージ	少子高齢化やグロ－バル化の進展、新興国の存在感の高まりと先進国の停滞、環境問題対応の必要性増大など日本経済を取り巻く環境が激変するなかで日本経済が抱える課題は財政再建、膨張し続ける社会保障の改革、経済格差など山積している。これらの課題は学生諸君の将来にも降りかかってくるだけに、自らの問題として講義に臨んでほしい。授業ではこれらの諸課題も採り上げるので新聞の経済記事には必ず目を通しておくこと。

CALL101（TH6）

年度	2010
科目名	CALL101（TH6）
教員名	生田　祐子
授業概要	CALL(Computer Assisted Language Learning＝コンピュータ利用の外国語学習)教室の機能を利用し、リスニング・スピーキングを中心として総合的な英語力向上のための演習を行います。音声としての英語に慣れ、高校までに習得した語彙や文法を使って、英語で発話することへの抵抗をなくすことを目指し、英語での情報の伝達を可能とすることを目標とします。CASECの目標は、650点以上とします。
授業計画	（以下、中心に扱う内容です。）第1回レベル診断テスト受験学習法ガイダンス第2回～第13回 Net Academy Unit 1～25 第14回 CASEC受験課題提出
評価方法	毎回の出席を基本とし、授業中の活動と課題を含めた平常点を50％とし、期末の課題を50％とする。平常点にはCASECの向上点を加味する。
教科書
参考書
メッセージ	英語を学ぶ動機と目的があること。毎日継続して楽しく学ぶこと。これが英語力を増強するための必須条件だと思います。外国語を習得する基本は、「音」を聞き分け、「音」を真似るという単純作業です。徹底的にリスニングに時間をかけるとともに、お腹からしっかりと声をだして、音読することをおすすめします。ピアノは楽譜が読めても弾けない曲があるように、英語も英語が読めても、コミュニケーションの道具として使っていなければ、知識のままです。毎日こつこつと積み重ねていくことで、必ず英語を自分の言葉として使うことができるようになります。留学など、皆さんの目標のよきお手伝いができればと願っています。電子辞書は、必ず携帯してください。

特殊講義C

年度	2010
科目名	特殊講義C
教員名	金井　惠里可
授業概要	地方分権に伴って、地方自治体の法令解釈権・条例制定権の範囲が拡大し、自治体職員には、法制度の運用や条例の制定を通じて政策を実現する能力が求められています。また、地方分権は住民自治の拡大をもたらすことから、住民が自治体の法運用や法創造に主体的・積極的に関わっていく必要も生じます。この授業では、地方自治に関わる法制度の基礎を理解した上で、いま現実に地域を悩ませている社会問題に対応する模擬条例を、グループワークで作成します。
授業計画	憲法上の地方自治制度地方自治法上の地方自治制度先端行政の歴史と法律先占論住民参加の進展と行政情報へのアクセス地方分権改革政策法務論と自治基本条例条例の体系化によるまちづくり模擬条例をつくる
評価方法	成績評価は、模擬条例の評価に、授業中の発言などの平常点を加味して行ないます。5回を超えて欠席した場合は、学期末試験の受験資格を失いますので、注意して下さい。
教科書
参考書
メッセージ	六法必携。模範六法が望ましい。手持ちのものがあれば指定外でもよいが、2007年以前に発行されたものは不可。

国際金融論

年度	2010
科目名	国際金融論
教員名	足立　茂
授業概要	戦後半世紀を経て、世界経済やそれを支える国際金融システムも大きな変革期を迎えている。「アジアの奇跡」も東南アジアの通貨危機勃発によって、土台が揺さぶられている。一方欧州では99年1月新通貨「ユーロ」が誕生、国際金融面だけではなく、経済全般、政治面でも大きな影響力を及ぼしつつある。これらのことは、一見われわれの生活とは無縁のようであるが、経済や社会のグローバル化によって、有形無形の影響をわれわれに及ぼしつつある。この講義では特に国際金融制度等マクロ的な面にスポットを当てる。
授業計画	1．国際通貨制度の役割と性格（第1～3回） 2．国際通貨制度の変遷 Ⅰ．国際金本位体制（第4回） Ⅱ．国際金為替本位体制（第5～6回） Ⅲ．ブレトンウッズ体制（第7～8回） Ⅳ．スミソニアン体制（第9～10回） Ⅴ．変動相場制（第11回） 3．欧州通貨統合（第12回） ※学期授業予定回数と必ず一致するものではありません。
評価方法	期末のテスト（論述中心）を基本とする。小テストを行うことがある（事前の予告はしない。遅刻者は受験できない）。出席と質問提起、授業中の意見提出状況等も加味する。一定の出席回数を充たさない者は期末試験受験資格を自動的に失う（連絡はしない）。
教科書
参考書
メッセージ	国際金融はサブプライムロ－ン問題に端を発した信用バブル崩壊による世界的金融危機を経て、新興国の存在感の高まり、基軸通貨ドル体制の揺らぎ、金融規制強化の動きなどダイナミックに変化しつつある。国際金融は一見とっつきにくいようにみえるが、為替レ－トはどのようにして決まるのか、基軸通貨や国際通貨になるにはどのような条件が充足されるべきか、通貨危機はなぜ起こり伝播するのか、通貨が統合されるとはどういうことなのか、など興味が尽きないテーマが多い。国際金融に関連する記事は毎日、新聞に掲載されているので目を通しておくこと。

専門ゼミナールⅡ

年度	2010
科目名	専門ゼミナールⅡ
教員名	山田　修嗣
授業概要	このゼミは、「どのように環境保全型社会を目指すか」が共通テーマです。一つの環境問題にたいしてさまざまな観点や立場があることを考え、国内外の議論や意見を知ることによって、ある問題への多様な立場を把握します。ゼミ I で得た知識をもとに文献講読をすすめ、さらに各自の問題意識からテーマを選択して報告をしていきます。そして、卒業研究にむけて適切なテーマを選びつつ、自分の研究に知識を活用するトレーニングをします。ゼミでは、限られた時間内でわかりやすく報告し、それぞれの意見を交換することも目的にします。数人のグループを作ってすすめる予定です。
授業計画	・テーマの選択と発表・テーマ別報告と質疑応答・3＆4年合同ゼミ(月1回) ・春休み海外研修 (日程、場所などは参加者と話し合って決めます)
評価方法	出席、報告、貢献度によって評価します。毎回、1人1発言以上を基本とし、発言のない人は出席とはみなしません。また年度末には、それぞれ「ゼミ・レポート」を作成してもらいます。
教科書
参考書
メッセージ	ゼミのテーマに関心をもって臨んでください。第1回目に、それぞれ興味のあるテーマをもちよって、ディスカッションの方向性を決めましょう。各自の考えを話し合うことも勉強の一環ですから、積極的な討論を期待しています。主体的に参加し、重要な情報をつかみ取るようにして下さい。なお、月に1度、3・4年生合同の研究報告会を行います。さらに、多様な要求にこたえるため、「サブ・ゼミ」も行います。

日本経済論

年度	2010
科目名	日本経済論
教員名	足立　茂
授業概要	戦後50年が経過し、これまで日本の経済・社会を支えてきた日本型企業制度（年功序列型賃金体系）、統制的金融制度（「護送船団方式」）、官僚体制等各種の「システム」が制度疲労を起こしている。まさにわが国は「歴史的転換点」にある。こうした時代認識が欠如した経済政策、企業経営は、何らの成果を生むことはないであろう。小泉内閣以後本格化している財政、金融、産業面の構造改革もこうした視点に、ある程度立脚したものとみることも出来よう。
授業計画	はじめに（第1回） 1．日本経済の歩み Ⅰ 経済復興期（第2～4回） Ⅱ 高度成長期（第5～7回） Ⅲ 第1次石油危機（第8～9回） Ⅳ 低成長期（第10～11回） Ⅴ 日本経済は歴史的転換点に（第12回） 2．バブルの発生と崩壊発生と崩壊の原因 Ⅰ 影響(設備、雇用、金融等) （第13～15回） Ⅱ 景気の現状と展望（第16～19回） 3．財政問題の現状と展望財政の仕組みと役割 Ⅰ わが国財政の歴史（第20～22回） Ⅱ わが国財政の現状と展望（第23～24回） 4．揺らぐ日本的雇用慣行（第25回）まとめ（第26回） ※学期授業予定回数と必ず一致するものではありません。
評価方法	期末のテスト(論述中心)を基本とする。小テストを行うことがある(事前の予告はしない。遅刻者は受験できない)。出席と質問提起、授業中の意見提出状況等も加味する。出席回数が一定の基準以下の者は、期末試験受験資格を自動的に失う(連絡はしない)。出席しても睡眠に耽る者は減点する。遅刻者は交通機関の遅延等特段の理由がある場合を除き、出席としてカウントしない。
教科書
参考書
メッセージ	少子高齢化やグロ－バル化の進展、新興国の存在感の高まりと先進国の停滞、環境問題対応の必要性増大など日本経済を取り巻く環境が激変するなかで日本経済が抱える課題は財政再建、膨張し続ける社会保障の改革、経済格差など山積している。これらの課題は学生諸君の将来にも降りかかってくるだけに、自らの問題として講義に臨んでほしい。授業ではこれらの諸課題も採り上げるので新聞の経済記事には必ず目を通しておくこと。

問題解決技法(S)

年度	2010
科目名	問題解決技法(S)
教員名	根本　忠明
授業概要	問題解決の本的な考え方について、具体的な事例とともに問題解決技法について説明する。ここでの問題解決は、問題ついての事実、知識、技法との関係について重点を置き、演習を中心にして学ぶこととする。
授業計画	はじめに問題解決とは問題意識の種類とレベル問題の構造問題解決技法の特性1 問題解決技法の特性2 問題と因果関係の把握問題解決のプロセスと技法問題解決の組織形態問題と問題所有者問題解決と個人の態度変容問題解決のリーダーシップ総括
評価方法	出席、レポート、試験の成績の3つで評価する。
教科書
参考書
メッセージ	本講義の内容は、問題解決法についての演習を中心に行うので、出席ならびにレポートを重視する。

ゼミナール　II

年度	2010
科目名	ゼミナール　II
教員名	石塚　浩
授業概要	このゼミナール I ・ II では企業の戦略行動の基礎にある論理を探ることを通して、企業行動のビジネスモデルについて考えていく。既存の経営学理論から、経営戦略の基本的な概念を理解する。それをもとに、現実の企業の事例研究をおこなっていく。基本的な進め方は発表討議方式である。各事例における多様な経営問題を考えていくことで、戦略的思考力を身につけてもらう。ゼミナール III と卒業研究ではゼミナールで学んだことをベースに、各自の興味関心を出発点にして卒業論文を作成してもらう。
授業計画	ゼミナールの説明など事業領域の定義事例研究(1) 戦略の策定事例研究(2) 競争の戦略事例研究(3) 新規事業創造の戦略事例研究(4) 成長の戦略事例研究(5) ネットワーク戦略事例研究(6)
評価方法	ゼミナールへの取り組みで評価する。
教科書
参考書
メッセージ	経営学は実学なので、理論を現実に当てはめてみる作業が必要です。理論だけを追いかけていても仕方がない。経営問題には、唯一最善の答えなどないので、じっくり考え自ら答えを出してくれることを求める。卒業論文では、実現可能性あるベンチャー企業の企画立案などをテーマにしてくれることを期待する。

観光資源マネジメント特論

年度	2010
科目名	観光資源マネジメント特論
教員名	山口　一美
授業概要	21世紀の成長する産業の1つである観光において、観光資源の保全に配慮した持続可能な観光を推進することは、国際協力の立場からも、あるいは観光振興の進展という意味においても行うべき重要な課題の一つである。観光資源の中でも、とりわけ観光者の欲求を喚起し充足させることのできる地域の自然資源の発掘、活用が重要であり、それらを行うための有用な人材の存在が不可欠である。そこで本授業では、地域の自然資源の発掘、活用、人材資源の育成について検討する。その際に最新の学会誌を購読し、討論も行う。
授業計画	持続可能な観光とは観光資源と国際協力地域の自然資源の発掘、活用事例研究人的資源の開発、育成ーリーダーシップの視点から事例研究人的資源の開発、育成ー観光者満足の視点から事例研究
評価方法	出席、レジュメ作成、プレゼンテーション、討論参加、期末レポートの総合評価を行う。
教科書
参考書
メッセージ	授業内容と受講生の研究テーマとの一致点を見つけながら、論文や資料を選択して学びます。