アジア太平洋経済論

年度	2003
科目名	アジア太平洋経済論
教員名	奥田　孝晴
授業概要	高度経済成長から通貨金融危機へと今日のアジア経済は大きな変動に見舞われている。かつて「貧困と停滞」のシンボル的存在であったアジア発展途上諸国の急激な経済発展がもたらした社会・経済変動に関わる諸問題点を取り上げ、「アジア太平洋共同体」の今後と、21世紀の日本を含む環太平洋経済のあり方を考えたい。あつかう地域は東アジア（中国、台湾、朝鮮半島）、東南アジア（ASEAN諸国）が中心だが、「トータルな経済領域」としてのアジア太平洋地域経済を総合的かつ構造的に把握する視点を重視する。
授業計画	アジア太平洋経済の特徴と概況 NIESの経済発展と現段階 ASEAN経済の軌跡アジア通貨金融危機の原因と打開策アジア社会主義諸国の経済改革1，2、(中国）アジア社会主義諸国の経済改革3（ベトナム）アジア社会主義諸国の経済改革4（北朝鮮）局地経済圏の形成と社会的変動アジア太平洋共同体の展望アジア経済と日本
評価方法	出席状況、授業での積極性（課題、発問に積極的に答えて欲しい）、及び学期末に出すレポート課題などを総合的に評価する。特に皆勤者には敬意とともに「ボーナス点」をあげたい。
教科書
参考書
メッセージ	この講座は単なる時事問題の解説ではありません。経済発展と社会変動の相互的影響を、主として国際経済学の諸知識をもとにして解析していくのが目的です。またアジア太平洋地域の政治、文化、歴史などについても言及していきます。こうしたことに興味関心のある学生諸君に受講を期待しています。特に、「日本とアジア」、「自分の暮らしとアジア太平洋地域の人々の暮らし」といった、真面目かつ知的テーマを考えたい人向き。蛇足ながら、時々、ギターライブが入る。

社会学原論B

年度	2003
科目名	社会学原論B
教員名	小坂　勝昭
授業概要	社会学原論Aでは人間の行動（行為）を中心に分析を進めてきた。社会学原論Bでは、社会システムを中心に講義を進めていく。古典的社会学者デュルケームは、個人の行動を拘束する社会制度の存在を強調した。その考え方を引き継いだパーソンズは『社会システム論』において、社会システムの中で営まれる人間の行為について分析を行なった。この講義では、パーソンズの役割理論についても述べることにしたい。さらに最近の「複雑系の理論」についても言及していく。
授業計画	社会システム論とは何か。一般システム理論と社会システム理論。社会システムと行為。社会システムと個人の役割。自己保存系としての社会システム理論。複雑系としての社会システム理論。
評価方法	出席点とリポート
教科書
参考書
メッセージ	社会学原論は難解で抽象的に思えるかもしれない。なぜならあまりにも抽象的な概念図式が登場するからである。しかし、こうした概念図式の中から、社会についての本質的な何かを掴み取って欲しい。

専門ゼミナールⅠ

年度	2003
科目名	専門ゼミナールⅠ
教員名	宮原辰夫
授業概要	私の関心領域は、イスラーム圏、とくにアジアのイスラームと民主主義の関係、民主化と軍部の関係、紛争と復興の問題などである。政治学を軸にして地域の問題を分析する地域研究でもある。このゼミナールでは、政治学について基本的な勉強からはじめる。具体的には、「民主主義とは何か」からはじまり、各国の政治制度や宗教にまで及ぶ。その経過の中で、自分の関心あるテーマを決めていくことになる。
授業計画	民主主義とは何か各国の政治制度（とくにアジアのイスラーム圏）宗教（イスラームとヒンドゥー教）軍部紛争と復興
評価方法	原則として3分の2以上の出席、レジュメや報告の内容、積極的な参加意欲などを総合的に評価する。
教科書
参考書
メッセージ	ゼミナールは基本的に、ゼミ生による主体的な参加によって成り立つものである。ゼミ生同士で切磋琢磨しあい、自分のテーマを見つけ出し、掘り下げて一つの結論を導き出す、もっともスリリングでクリエイティブな場であるが、そうなるかどうかはゼミ生次第である。

会社法

年度	2003
科目名	会社法
教員名	山本　顕一郎
授業概要	商法のうち、企業組織を律する、いわゆる会社法を学ぶ。その際、我が国における経済活動の中核である、株式会社に関する部分に重点を置く。この講義では、会社法制度の基本的な事項を理解できるように説明し、判例などを参考にして理解を深めていく。
授業計画	1．イントロダクション 2．会社とは何か 3．会社の設立(1) 4．会社の設立(2) 5．株式(1) 6．株式(2) 7．株式(3) 8．株式(4) 9．株主総会(1) 10．株主総会(2) 11．株主総会(3) 12．株主総会(4) 13．取締役・監査役(1) 14．取締役・監査役(2) 15．取締役・監査役(3) 16．取締役・監査役(4) 17．新株発行(1) 18．新株発行(2) 19.社債(1) 20.社債(2) 21.計算・配当(1) 22.計算・配当(2) 23.計算・配当(3) 24.会社の結合 25.会社の消滅
評価方法	学期末の筆記試験によって評価する。
教科書
参考書
メッセージ	受講にあたっては、法学入門、民法などの法律系の基礎的科目を履修していることが望ましい。また、この講義を受講することによって、会社法の知識が得られるだけではなく、経営学、会計学などの基幹科目の理解にも役立つであろう。

ゼミナール

年度	2003
科目名	ゼミナール
教員名	柴山　秀雄
授業概要	我々の周辺には時間的に変化する様々な信号が存在している。騒音、虫の音、音楽、笑え声などはその例である。音声は便利な情報手段であるが、空気の圧力の微小変化による波動であり、マイクロホンによって電気信号に変換すると、時間的に変化する波形が得られる。この信号を離散化する事によって、音を加工する事が出来る。加工する方法は数多くあり、その技術を取り扱う方法を述べたのがディジタル信号処理である。身近な音声を取り上げ、音声の性質を学び、ニューラルネットワークを用いた音声認識を通じてディジタル信号処理の面白さを体験するのが目的である。
授業計画	序論離散時間信号離散フーリエ変換ディジタルフィルタの基礎ディジタルフィルタの解析音声の基本的性質音声分析音声認識音声認識の原理音響処理 DPマッチングニューラルネットワークによる方法音声情報の応用と今後の課題音声符号化音声合成音声認識話者認識
評価方法	成績は普段点で評価します。自分で計画し、発表する喜びが生まれたら、大成功です。
教科書
参考書
メッセージ	感覚のアンテナを十分に張り、感動するすばらしさを発見する。「知の喜び」や「考える喜び」を身に纏う。そして、事に当たる時は面白がってやる事。プログラム言語を知るといろいろなことが出来ます。行列演算を得意とするMATLAB言語も面白いですよ。

フランス語Ⅱ

年度	2003
科目名	フランス語Ⅱ
教員名	新宅巌・溝口ファビエンヌ
授業概要	フランス語Ⅰに引き続いてのクラスです。現在時制ばかりでなく過去の時制なども学びます。授業はディアローグを中心に進めますが、テキストの「文明」、「コミュニケーション」の部分もできるだけ見ていきます。フランスという国のさまざまな面が見えてくるはずです。
授業計画	新宅と溝口がリレーしながら7課（複合過去）、8課（半過去）あたりまでは終えたいと思っています。
評価方法	期末テスト（50％）および小テスト（10％）毎回の授業への参加（40％）も重視します。新宅と溝口がそれぞれ評価をもちより、総合して成績をつけます。どちらかの授業に欠席ということでは成績がつきませんから、注意してください。
教科書
参考書
メッセージ	新しいことばを学ぶことで見えてくるものがあります。ただし根気がいります。欠席がちになると付いていけなくなりますからとにかく出席すること。では Bon courage ! (ボンクラージュがんばって！)なお、2002年春学期以前にフランス語Ⅰを受講していて、テキスト（アミカルマンの旧版）を持っている人は新たに新版を購入する必要はありません。こちらでプリントを用意します。

会社法

年度	2003
科目名	会社法
教員名	山本　顕一郎
授業概要	商法のうち、企業組織を律する、いわゆる会社法を学ぶ。その際、我が国における経済活動の中核である、株式会社に関する部分に重点を置く。この講義では、会社法制度の基本的な事項を理解できるように説明し、判例などを参考にして理解を深めていく。
授業計画	1．イントロダクション 2．会社とは何か 3．会社の設立(1) 4．会社の設立(2) 5．株式(1) 6．株式(2) 7．株式(3) 8．株式(4) 9．株主総会(1) 10．株主総会(2) 11．株主総会(3) 12．株主総会(4) 13．取締役・監査役(1) 14．取締役・監査役(2) 15．取締役・監査役(3) 16．取締役・監査役(4) 17．新株発行(1) 18．新株発行(2) 19.社債(1) 20.社債(2) 21.計算・配当(1) 22.計算・配当(2) 23.計算・配当(3) 24.会社の結合 25.会社の消滅
評価方法	学期末の筆記試験によって評価する。
教科書
参考書
メッセージ	受講にあたっては、法学入門、民法などの法律系の基礎的科目を履修していることが望ましい。また、この講義を受講することによって、会社法の知識が得られるだけではなく、経営学、会計学などの基幹科目の理解にも役立つであろう。

ゼミナール

年度	2003
科目名	ゼミナール
教員名	中條　安芸子
授業概要	日本企業は、海外の技術を模倣し商品化してきたと批判される。果たしてそうだろうか。戦後日本の経済発展の歩みとともに、それを実現した企業の研究開発戦略のあり方や、実際に成功した事例を取り上げて比較・検討する。また、画期的な新技術がどのような経済的・社会的インパクトを持っているのか、情報技術を中心に取り上げて考える。同時に、個人の研究テーマを設定し、レポートを作成する。テーマは、経済、経営に関係するものであればとくに指定せず、教員との相談で決めてよい。
授業計画	研究開発活動や情報技術と企業経営に関する文献の輪読（周辺調査の発表も含める）グループ研究（いくつかの班に分かれて、企業間の技術戦略競争の実態を1つの業界について調査）ビデオ教材を使って、技術革新のあり方の事例研究個人研究の発表（夏休みから徐々にはじめる。これが4年生の「卒業研究」での卒業論文の下地になります。）プレゼンテーションソフトを使った発表の練習（グループ研究、個人研究の発表で使う）
評価方法	プレゼンテーション、レポート、などによる。無断欠席は認めない。とくに、3年生終了時の研究レポートを重視する。
教科書	テーマに応じて、随時提示する。
参考書	未定
メッセージ	ゼミナールへの積極的な参加を求めます。夏には集中ゼミなども行います。プレゼンテーション能力を高めることを重視していますので、ひんぱんに発表の機会を設けます。3年次11月以降、就職活動を支援するゼミ活動（自己PRの書き方、自己分析、職業観についての討議、模擬面接など）も行います。なお、必ず自宅でインターネットと電子メールが使える環境にしてください。ゼミナールに関する情報提供はネットワークを通じて行います。

地域研究F（東アジア）

年度	2003
科目名	地域研究F（東アジア）
教員名	泉谷陽子
授業概要	日本と中国を中心に、朝鮮半島とベトナムをくわえた東アジア文化圏を対象として、各国の歴史的関係と現在かかえる問題、そして未来への展望を、最近のニュースや映像資料なども使って講義する。各国の歴史や社会、文化を比較し、その共通性・関連性を検討することで、従来、個別的にとらえられてきた東アジア地域の全体像を構築すること、流動的な現状や短期的変動に左右されない長期的視野と批判的思考力を養うことを目的とする。
授業計画	講義ガイダンス東アジア概説①：東アジア文化圏の成立東アジア概説②：東アジアにおける近代東アジア概説③：東アジアの冷戦構造東アジアの社会主義国家①中国東アジアの社会主義国家②北朝鮮東アジアの社会主義国家③ベトナム社会主義国家の変容東アジアにおける民族問題①：中国東アジアにおける民族問題②：朝鮮とベトナム東アジアにおける民族問題③：日本東アジアの資本主義化経済発展と民主化経済発展と都市化経済発展と環境問題日本と東アジアの関係①：戦争の記憶日本と東アジアの関係②：社会主義革命日本と東アジアの関係③：文化大革命の影響日本と東アジアの関係④：改革開放以後国民国家とナショナリズム越境するヒト・モノ・カネ東アジアのなかの日本と日本人
評価方法	授業の中で書いてもらう小論文と学期末のレポート
教科書
参考書
メッセージ	北朝鮮はなぜ世界の中で孤立するようになったのか？日本の戦争責任をどう考えればいいのか？ますます緊密になる東アジア各国の中で、生きていくための基本的な歴史の知識と広い視野を身につけよう。

情報法［経情］

年度	2003
科目名	情報法［経情］
教員名	山本　顕一郎
授業概要	ネットワーク、特にインターネットに接続されたコンピュータの数が爆発的に増大し、コンピュータ・ネットワークはますます生活と密着し、身近で欠くことのできないインフラになりつつある。この講義では、「情報」にかかわる法を、主に「コンピュータ・ネットワークの法律問題」について講じていく。これらの問題は、憲法・刑法・行政法、民法・商法・民事訴訟法、独占禁止法、著作権法を含む知的財産権法などといった、多くのさまざまな法分野にまたがっている。したがって、多くの法分野から多面的に考察していくことになろう。ネットワーク上で生じる法律問題をすべてここで取り上げる余裕はないが、できるだけ新しい問題を扱っていき、この分野での基礎的な知識の習得をめざす。なお、この講義で取り上げる問題については、海外での法制が参考になる場合も多いので、必要に応じて外国の法制度を解説する。
授業計画	イントロダクションインフラとしての電気通信に関する法制電子商取引と法インターネット上での取引と消費者保護インターネットと営業標識ネットワーク上での著作権ソフトウェアと特許法インターネット・プロバイダーの法的責任ネットワークと競争法ネットワークにおける情報公開・個人情報保護ネットワークと表現の自由ネットワークと名誉・プライバシーコンピュータ犯罪・ネットワーク犯罪ネットワークと司法制度・裁判管轄ネチケット、ネットワーク上の倫理
評価方法	学期末の筆記試験によって評価する。
教科書
参考書
メッセージ	コンピュータ・ネットワークを取り巻く状況や、ネットワークそれ自体も、日々刻々と変化している。ネットワークにおいて生じる法律紛争も、常に新しい局面が現われ、それに対応して新たに法律が作られたり裁判所の判決が下されたりしている。ネットワークの法律問題に関心を持ち、新聞・TVなどのマスメディアによる報道や、ウェブ上の情報を批判的に読むことも重要である。なお、法学ゼミを履修するためには、他の法学系科目（法学入門、民法等）と同様に、この科目の履修または単位取得が必要となる場合がある。