ソーシャルメディア(CGM、UGC)

文教大学経営学部)幡鎌によるページ

 SNS(Social Network Service)・ブログ・Twitter・LINE・クチコミサイト・知識サイトなどは、 ソーシャルメディア、または、CGM(Consumer Generated Media、消費者発信型メディア/消費者生成メディア)や UGC(User Generated Contents)と呼ばれる。既にネット社会にとってなくてはならない存在である。 また、ネットマーケティングにとっても、とても重要なメディアとなってきた。

[特許情報の示し方] :成立特許(国内), :特許出願中
[特許のリンクの使い方] 2005年10月14日以降成立した特許は、astamuseという無料の 技術情報サイトの該当の特許情報にリンクしています。 それ以前に成立した特許はIPDLからダウンロードしたPDFにリンクしています。

最終更新: 2016.9.6



ソーシャルの重要性

 なぜ、ネット上のソーシャルメディアが重要かを理解しましょう。 また、ソーシャルメディアに関して、様々な問題も生じている点にも注意が必要でしょう。

ソーシャルメディアは「人間関係」をどう変えてしまったか(ソーシャルの今)
「現実生活×関係構築」の世界は関係を広げるほど疲れる。 「現実生活×情報交換」の世界には当たりさわりのない会話に終始するリスクが潜む。 「価値観×情報交換」の世界では現実のしがらみから解放された発話に。 「価値観×関係構築」のエリアにある修学旅行の夜のような親密空間。2015年12月15日
ソーシャルメディアなしでは「1日も耐えられない」人が4割以上?
サイバー・バズ調査。2014.5
“メール離れ”じわじわ進行しつつ、それでもまだSNSより使われているという調査結果
年代によって差、仕事・プライベートで使い分けている可能性。 総務省 情報通信政策研究所の「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」より。 主なソーシャルメディアの利用率は、LINEが55.1%、Facebookは28.1%、Google+は22.5%、Twitterは21.9%。2015.5
ソーシャル×情報システム
日経コンピュータ2012年4月12日号。
友人との連絡、携帯メール利用者が半数を割る
LINEの“主流化”進む東京工科大の新入生。2015.5
生徒とのLINE禁止 埼玉県教委、若手教諭の指導徹底へ
教え子へのわいせつ行為防止に向け県立高教諭らに無料通信アプリ「LINE(ライン)」などを使った生徒との 私的連絡を禁じた。産経 2015/1/15
劣化する情報リテラシー 視野の狭さがデマを拡散
日本経済新聞 電子版「ソーシャル新人類の不夜城(12)」より。 信じられるのはネットと、ソーシャルメディアでつながっている友だちとのやり取り。2014.7
国家公務員のソーシャルメディアの私的利用に当たっての留意点
一般企業でも社員のソーシャルメディアの利用のガイドラインを作っているところが増えています。2013.6
ソーシャルメディア・リテラシー  未来を生き抜く必須スキル(個人編)
「アウトプット癖」、「情報耐性力」、「ウェブ人格」、「承認意識」など。2011.4
「ソーシャルメディア」で社会やビジネスはどう変わるの?
NIKKEI4946より。2011年8月1日掲載。
特集「CGMの現在と未来: 初音ミク、ニコニコ動画、ピアプロの切り拓いた世界」
情報処理学会誌「情報処理」2012年5月号(Vol.53, No.5)
「ソーシャル」という概念の10年史をふり返ってみよう
SNSからソーシャルグッドまで。2011.8
NRI ソーシャルメディア市場の隆盛
ソーシャルメディア広告市場など。
他に、MJ 2011/11/4に「日本でのソーシャルメディア、消費規模3兆1900億円も」というNRIに関する記事あり。
特集 ソーシャルネット経済圏 人の絆が金を生む
日経ビジネス 2010年9月13日号の特集。
・ネットビジネス最前線 売り方が変わる! 潜む顧客を炙り出せ
・ネットビジネス最前線 製品・サービスが変わる! 成熟市場が蘇る
・ネットビジネスの近未来 進化するSNS 勃興・ソーシャル戦争
ネットのチカラ・第1部〜ソーシャルが変える
日経産業新聞の連載 2010年7月26日付から5回。
ソーシャルメディア上での影響力の指標化


消費者行動(クチコミやネットの利用)

 AISAS/SIPSなどの考え方や、バズマーケティングの手法、実際の消費者データなど。

AISASの解説
日経BPのキーワード解説
Excite WebAD Timesのインターネット広告用語集
日本のダイレクトマーケティングを総括する
電通の椎名氏の解説。これからのダイレクトマーケティングとして「AISAS」ベースの統合モデルを提案。2011
広告ビジネス最前線 消費行動の変化を的確にとらえる インタラクティブ領域での事業展開
電通が発表した資料。2006
AIDMAでは証明できない今の消費者購買行動
AISCEASの提案。アンヴィコミュニケーションズ 望野社長のブログより。2005.6
SIPS
電通モダン・コミュニケーション・ラボでは、これからのソーシャルメディアが主流となる時代の 生活者消費行動を『共感する: Sympathize → 確認する: Identify → 参加する: Participate → 共有・拡散する: Share & Spread』 とシンプルに整理。2011.1
ソーシャル・メディア・コミュニケーション
宣伝会議 2010年5月1日号の特集。企業のtwitter活用など。
口コミでつくる コミュニティ・マーケティング
宣伝会議 2006年5月1日号 NO.692
BR(ブロガーリレーションズ)時代の到来
宣伝会議 2006年3月15日号 NO.689
幡鎌のブログより
商品購入時に参考とする情報源に関するデータ
20〜40代女性の1割、クチコミ発信ネタのために商品購入経験あり
ジャストシステム調査。日経産業新聞2012/6/22 にも記事あり。2012.6
オンライン購入の米消費者 不満の1割強 SNS書き込み
日経MJ 2009/10/23 より。
企業走らす「CtoC (Community to Consumer)革命」
日経産業消費研究所の調査によると、消費者の4割弱は、他の消費者がネット上の掲示板などに書き込んだ評価 情報などを判断材料にして、商品やサービスの購入・利用を決めている。ネットでのROMも、 リアルのクチコミは行なっているので重要な存在。 日経消費マイニング2005.7月号 より。
91.0%がクチコミ掲示板から何らかの影響
価格.comの調査によると、価格比較サイト「価格.com」のクチコミ情報によって購買行動に影響を 受けているユーザーは9割を超えることがわかった。 ただし、価格.com の利用者に対してのアンケートなので、このように高い数値になっていると思われる。2006.5
購買への影響力、SNSよりブログが強い
日経リサーチの調査より。 ブログやSNSを読んで商品を購買した経験では、ブログ利用者(開設者・閲読者)の40.8%が 「影響を受けた」と回答した。一方、SNSは13.9%。2007.1
WOMマーケティング協議会
ガイドラインを2010年2月までに策定予定。 設立時の記事あり。WOMマーケティングの基本理念は、次の3項目からなる。2009.7
WOMMA (Word of Mouth Marketing Association)
米国口コミマーケティング協会。
PR TIMES、5616名を対象に実施した「ソーシャルメディアの利用動向調査」の結果を発表
ソーシャルメディア間の利用者の乗り換え傾向が活発に。2011.4


商品/サービスの比較・評価のサイト

 ネットで価格などの比較をしてくれて、商品選択を支援するサービスを行うサイトでは、クチコミ情報も豊富。

口コミサイトに関する調査
「口コミサイト」、実際に購買/サイト訪問した人は8割以上、よく投稿するのは「商品・物」分野。 NTTコム リサーチ と japan.internet.com による共同企画調査。2014.8
クチコミサイトの利用状況について(生活者に聞く! 第16回)
利用経験があるのは約半数。利用者のほとんどは「役に立った」と評価。 月刊『アイ・エム・プレス』 Vol.194(2012年7月号)より。 価格.com、食べログ、@COSME、フォートラベルなどのクチコミサイトを生活者がどのように利用しているかについて ネットリサーチを実施。2012.6
比較サイトは245億円市場、景気低迷で安い商品探す需要高まる
矢野経済研究所は、比較サイト市場に関する調査結果を発表した。2008年度の市場規模は 245億6500万円で、前年度比27.4%増の見込み。2008.12
価格.com
ECナビ(旧:アクシブドットコム)
coneco.net
ビカム ジャパン(Become Japan)
BCNランキング
店頭の売れ筋商品を比較して購入の参考にできるサイト。 記事あり。2007.7
Yelp
他の比較ショッピングサイト
米国の比較ショッピングサイト
Yahoo! Product Search
米Yahoo!の電子店舗の製品を比較する機能。Yahoo! Shopping内で、2003年9月より提供。 SmartSort という詳細な比較ツールも提供。
オンライン比較購買の新たな流れ
比較サイトの課題は「価格を越える価値の比較」に移ってきている、と三石玲子は指摘。2001.12
価格比較サイトが日米ともに好調
Nielsen//Netratings の調査結果より。2003.10
epinions.com
商品をレーティングする海外のサイト。
memotto!(メモット)
複数通販サイトの商品をネット上に「メモ」し、他のユーザーと共有できるサービス。 日経BPの記事 あり。日経MJ 2009/6/12にも記事あり。2009.6
myhyouka.com(マイ評価ドットコム)
ビー、商品から社会問題まで、ユーザー評価をグラフ表示するサービスを開始。 記事あり。 2007.5
「商品等評価データ集計装置、商品等評価データ集計方法、〜」(特開2001-209728)
パワー・トゥ・ザ・ピープルの特許出願。 クチコミサイトの機能として、評価類似者を選出、高感度消費者を抽出し、 さらに集計されたランキング情報への広告の入札を行なう仕組み。しかし、拒絶査定。
「商品情報提供方法、商品情報利用方法、商品情報提供装置、〜」(特開2002-358327)
テキストマイニング技術を使った商品比較サービスの出願。 幡鎌が発明者の一人。米国では特許成立。しかし、日本では拒絶査定。


クチコミ掲示板

化粧品関連

@COSME
@COSMEビジネスナビ
化粧品業界従事者のための総合情報ポータル。 アイスタイルのマーケティングリサーチ事業部門から分社化したiMSが運営。 記事あり。2005.11
美優網/BeauBeau(ビュービュー)
中国版アットコスメ。三井物産やアイスタイルなどが出資するビューネット・メディア・コンソーシアム(上海市)が運営。
クチコミ情報が10万件突破とのこと。2008.7
ショッピングナビゲーター アレカオ
美容情報をブログで共有するサイト。スタイルナビゲータと呼ばれるブロガーが商品を紹介。 評判のいいブロガーは、Arekaoプリンセスに昇格。アイティセレクト2007年4月号に解説あり。

旅行関連

 各予約サイトに旅館・ホテルのクチコミが多く出ていますが、全般的なクチコミサイトとしては、 国内ではフォートラベルが一歩先を行っている感じです。クチコミ掲示板だけでなく、 CGMとして、ブログを伴うものも増えています。この分野のサービスについては、2006年8月に ブログ にもまとめました。

フォートラベル
tripadvisor(トリップアドバイザー)
海外での旅行のクチコミサイトtripadvisor.comの日本版を2008年10月に開始。 海外のホテルの評価情報を知りたい場合には、お勧め。主に英語ですが、Google翻訳できるようになっている。 InternetWatchの記事 あり。2008.10
楽天トラベルと国内宿泊の予約業務で提携した。2009.7
社長インタビューあり。日経MJ 2009/8/24より。
JALホテルズ、サイトに全ホテルのTripAdvisorのクチコミ掲載する。2009.11
ビジネスモデルの破壊者たち 旅行情報サイトの進化は続くという記事あり。2011.7
トリッピース
ソーシャル旅行サービス。行ってみたい旅を共有し、それに興味を持った人達みんなで旅をつくる場を提供。 FacebookやTwitterと連携。日経産業新聞2012/3/27 や 日経産業新聞2012/6/19 に記事あり。
旅達空間
ANAによるクチコミサイト。携帯電話からの利用も可能。日経産業新聞2009/7/28に記事あり。
旅ブロ
サイバーエージェントとHISが、2006年6月に開始。 サイバーエージェントのブログサービスamebaの一部として、利用者は旅行記のブログを無料で開設できるもの。 HISのスタッフによる情報も豊富。
HIS、海外ホテル情報サイトにコメント機能を追加
「海外ホテル クチコミ 情報サイト」にもコメントを付けられるようにするとのこと。2006.8
「地球の歩き方」口コミ情報
海外・国内旅行情報口コミのページ。 海外旅行情報を収集できる「世界の地図」をOKIと始めた。2009.3
旅コミ
楽天トラベルが、2006年2月から、観光地での体験談を自由に書き込めるサービスを開始。
じゃらんnetの「おでかけガイド」
旅行体験記を公開できる場を開設。投稿のランキングや、クチコミ評価の高いホテルなどを掲載。 Internet Watchの記事あり。2006.8
旅メモ (Yahoo!トラベル)
国内外の旅行に関する日記とクチコミ情報の投稿、検索を行えるほか、観光協会などの スタッフによる現地レポートを閲覧できる。
hotel.jp(ホテル・ジェーピー)
ベンチャーリパブリックが、宿に絞った口コミサイトを開設。 記事あり。2009.3
Shiori.cc
リクルートから、旅行の計画などを友人間で共有できるサイト。2008.10
旅箱
海外旅行体験記作成サイト。Flash 動画を用いた動的な旅行記を作成可能。旅行中に撮影した写真を アップロードし、その写真に簡単なコメント付けるだけで、Flash 動画として出力される。 japan.internet.comの記事や、 日経産業新聞2009/7/8 の記事あり。
ナムコトラベル
ナムコによるクチコミサイト。
日本旅行とコンテンツ連携 した。日本旅行は自分で位置からクチコミサイトを始めるのでなく、提携によってクチコミ情報を サイトに載せる手を取った。2006.7
鉄男・鉄子、みなさんの部屋
国土交通省が開設した参加型の鉄道ホームページ。ただし、掲示板でなく電子メールで投稿する最悪のインタフェース。 「パブコメかっ!」とツッコミたくなります。 報道発表資料や、日経MJ2008/7/2の記事あり。
WorldWiki
Wikiで世界の旅行ガイドを構築しようというプロジェクトを、Wikipedia創設者が始めたもの。 Internet Watchの記事あり。まだ情報量は少ないですが、期待したいです。2006.8

レシピ関連のコミュニティ

 クックパッドの利用者が増えています。 日経MJ 2009/11/18によると、「ママの携帯電話の用途、レシピ調べが1位(マクロミルの調査)」とのこと。

レシピ 調理の“悩み”解消で利用促進
大手レシピサイトのネット販売活用の現状と、食品通販事業者の取り組み。月刊ネット販売2012年9月号より。
クックパッド
クックパッドの“儲ける仕組み”をピクト図解してみると…
クックパッドの事業は、大きく分けて「1.マーケティング支援事業」「2.広告事業」 「3.会員事業」。2010.6
楽天レシピ
楽天のレシピ共有サイト。2010年10月にオープン。 Internet Watchの記事によると、月間訪問者が2010年11月に178万人に。 ポイント付与や機能で差別化図る。2010.12
お料理トレンド研究所
ニフティとアイランド、食品・飲料メーカー向けクチコミマーケティングサービスを開始。 記事あり。 ニフティが提供するブログサービス「ココログ」のブログ記事、およびアイランドが運営する料理ブログ のポータルサイト「レシピブログ」上に掲載されたブログ記事を基に、食品・飲料メーカー向けタイアップ サイトを構築。2009.3

その他

転職会議
転職クチコミサイト。リブセンスが運営。
リブセンスの「転職会議」 口コミと求人一括提供という日経MJ 2014年9月3日の記事によると、 利用者が口コミを閲覧するには、自身が現在勤めている企業か、過去に勤めていた企業に関する口コミを記入する必要がある。
Amazon.co.jp、口コミ掲示板機能「この商品について語る」
ベータ版を開始。2007.10
Amazon.com、コンシューマーレビューに関する特許を取得
コンシューマーに電子メールやリマインダーを送る最適な時間を決定し、コンシューマーに購入商品のレビューを 書いてもらうよう促す手法で、米国の特許を取得。2005.11
楽天 みんなのお買い物レビュー
楽天市場のお取り寄せ口コミ情報から感想・評価までを集めたクチコミサイト。
投稿者に番付制度を導入。商品の感想を投稿する書き手を番付評価。2008.3
空想生活
「ほしい」の声から商品化するサイト。エレファントデザインが運営。
日産自動車と空想くるまのサイトを開設。 日経産業新聞2008/3/26に記事あり。
「JAPANブランド」の確立を目指す中小企業庁と CUUSOO JAPAN BRANDのサイトを開設。2008.3
商品仕様および関連顧客情報の収集システム(特許第4361235号)が成立。希望購入価格に関する特許。
製造可能指数表示方法(特許第4704578号)も成立。 商品投票に基づくユーザー指数と、工程の難易度などに応じたメーカー指数とを算出し、 2次元座標の各座標軸にユーザー指数とメーカー指数とを設定し、それらの指数に応じた領域に区分して表示 するなどして、製造可能指数を表示する仕組み。
関心空間
個人の趣味や嗜好をリンクする掲示板サイト。ユニークアイディが運営。 企業向けASPなどへ展開している。
しかし、 2016年10月末でのサービス終了を発表した。
コミュニティウェアBeach
コミュニティーモール。メールのインタフェースで利用もできる。オリコン、セガなどで利用。
ガーラのコラボレーティブマーケティング
掲示板からマーケティング情報を引き出すビジネスを展開。
掲示板関係でいろいろと特許あり。 電子掲示板システムおよびメールサーバー(特許第3307625号)という特許あり。 電子掲示板に掲載するメッセージ本文に注目用語集中の注目用語が含まれていた場合に、 自動的にリンクを張る仕組み。
コンピュータ画像処理により猥褻ヌード画像を弁別する方法(特許第3626679号)もあり。 猥褻画像サイバーコップス の仕組みと思われます。
電子掲示板システム(特許第4234139号)も取得。2009


SNS・ブログなど

 SNSがネット利用者の生活の中に入ってきました。

SNS

 日本でもFacebookが利用者数を増やしています。LINEの利用も盛んです。他にも様々なSNSが利用されています。

MMD Labo「主なSNS/コミュニケーションサービスの利用状況」
国内利用者の調査。MMD Labo「2016年上半期スマートフォンアプリコンテンツに関する定点調査」より。 Facebookを現在利用していると回答したのは41.4%。Twitterは40.5%、Instagramは20.4%、LINEは69.2%だった。 Facebookは2014年12月に52.0%に達した後、減少に転じた。一方、Instagramは増加傾向。2016.7
50〜70代のネットユーザー、25.8%がFacebookを活用、LINE利用率は16.2%
ソニー生命保険の調査。2014.9
新成人、SNS利用率91.2%、「狭く深く付き合える友達が欲しい」85.2%
利用しているSNS最多は「LINE」81.6%。2014.1
SNSと連絡手段は「LINE」、工学系女子には「Ameba」も人気?
東京工科大の調査。2014.5
10代から60代の「LINE」利用率、約4割に
ジャストシステムの調査。2014.5
世界のソーシャルメディア利用者、2016年は9.2%増の23.4億人
eMarketerがまとめたソーシャルメディアに関するリポートによると、2016年における世界の利用者数は23億4000万人となり、 前年から9.2%増加する見通し。この数は世界のインターネット利用者数の68.3%、世界人口の32.0%に当たるという。2016.7
デジタルネイティブ世代、スマホに熱中するもSNS利用は意外と慎重?
「SNSマナー知らない」30〜40代は約13% 10代の41.1%がサイト上の情報の信頼性について「情報発信元を意識したことがない」と回答。2015.1
1日あたりのSNS利用
「スマホ派」は104分、「PC派」は58分〜博報堂DY調べ。2013.5
現役大学生・大学院生のFacebook利用スタイル、「ほぼ閲覧のみ」が過半数
株式会社トモノカイの調査。2014.10
ニフティとコムニコ、「Facebook」利用調査を実施
40代は、ほかの年代よりもインターネット上の知り合いとのコミュニケーションや、「Facebookページ」の活用に積極的。2012.2
スマホ移行でSNS利用率が大幅増加、ネットマイル調査
スマートフォンに移行したことで変化したこととしては、「SNSの接触頻度が増えた」という回答が30%以上。2012.1
SNS上の人格事情をテーマにした調査結果
3人に1人が「友人に知らせないSNSがある」、4割がリアルと人格使い分ける。2013,4
10代の7割「LINEがないと困る」/40代の6割「Facebook利用時は気を遣う」
主要SNS利用実態調査より。2014.2
「過去を消したい」 若者がSNS入退会を繰り返す理由
ソーシャル新人類の不夜城(19)より。日本経済新聞 電子版 2014/10/7
SNSやWebサービスも大掃除 退会したいサービス1位は?
「解約」「退会」「アカウント削除」と併せて一緒に調べられた件数が多いワードランキング。2014.12.26
SNS情報拡散力はスマホ派に軍配、企業マーケでPC派より注視すべき存在に
博報堂DYホールディングスは、Twitter、Facebook、mixiのいずれかを週1日以上利用する男女1080人を対象に 実施したソーシャルメディアの利用実態調査の結果を公表。 ソーシャルメディアを主にPCで利用する層の“PC派”と、スマートフォンで利用する層の“スマホ派”の2つに分類。 それぞれの人物像とソーシャルメディア利用方法を分析。20代以下はスマホ派が主流。2012.8
友達と認識している人数と、mixi/Facebookの友達の人数に差
女性1002人調査より。2012.3
女性ブロガーの2割が「ソーシャルメディアで苦い経験」
Ameba調査より。2011.10
CGMに個人情報を書き込んだ経験のある高校生は34.9%
マカフィーの調査より。2010.9
仕事におけるソーシャルメディア利用に関する調査結果
SNSアクティブユーザー7割「仕事中も閲覧」、「有効利用できた」は3割。2013.5
ネットのチカラ〜解剖SNS
日経産業新聞 2010年11月9日付から3回
SNSで知り合った人と会ったことがある23.4%
インターワイヤード調査より。2007.2
団塊の世代のSNS利用意向率が高い
情報通信総合研究所による「家庭のコミュニケーション行動と情報通信サービスの利用状況の定点パネル調査」 より。2006.10
「mixi疲れ」を心理学から考える
mixiに疲れて辞めてしまう利用者について。2006.7
岐路に立つ日本のソーシャルメディア陣営
日経コンピュータ 2011年5月26日号の記事あり。
巨大人脈SNSのチカラ
新書本。海外/国内のユニークなSNSが紹介されています。
Facebook
Facebook Graph Search
フェイスブックの中の「人、写真、場所、興味」の個人データを検索できる。 「友達の友達のうち、独身男性である人」や「ソフトウェア・エンジニアによって好まれているTV番組」などを幅広く検索できる。 Internet Watchの記事や、 Wiredの記事あり。2013.1
Facebookの進化:グラフサーチ、その革命的検索システムの正体(WIRED.jp)。2013.3
Facebook、「Graph Search」を米国英語モードで一般提供開始。 米Facebookはの一般向け提供を発表。今後数週間かけて、米国英語モードですべてのユーザーが利用できるようにする。2013.7
Facebookが投稿本文のグラフ検索をアメリカの一部ユーザーに提供開始。ご用心! 過去、現在のすべてが明るみに。2013.9
Graph Searchの対象を投稿やコメントに拡大。2013.10
mixi
Google+
インスタグラム
Twitter
GREE
モバゲー(DeNA)
プーペガール
ファッション情報を中心としたSNSで、「プペとも」を作れる。 サイバーエージェントの子会社のプーペガールが運営。
ルイ・ヴィトンがアバター用のアイテムを提供といったタイアップ企画も。2008.5
代表取締役兼主宰の森永佳未氏へのインタビュー記事あり。2009.1
会員が30万人突破、35%は海外ユーザーとのこと。関連して、 ファッションは言語の壁を超えるというインタビュー記事あり。2009.3 2009.3
産経新聞のインタビュー記事もあり。2009.8
Facebook、Twitter、Amebaとの写真共有機能を追加した。2009.8
好みの服の広告配信へ。会員情報を利用した「ターゲティング型広告」の配信事業を開始。 会員が登録した好きなブランド情報などをもとに、関心がありそうなブランド品の広告を会員の個人ページなどに表示。 日経MJ 2009/11/30より。
しかし、2015年3月終了。
この指とまれ!
同窓会支援の参加型コミュニティサイト。SNSは「Echoo!」エンジンを使用。
インデックスが子会社化することを発表。2006.10
新浪微博(Weibo)が日本進出、公式アカウントを取得可能に
Find Japanが、新浪微博の公式アカウント認証サービスを開始し、日本の企業や著名人などの中国進出を支援する。2011.6
MySpace Japan
LinkedIn
米国で広く利用されているビジネス用SNS。 シリコンバレーでは常識という解説記事あり。
2007年12月には、Intelligent Application Platformを発表した。
2008年3月には、 管理職の人材リクルート・サービス「LinkedIn Recruiter」の提供と、 企業ディレクトリ「Company Profiles」のベータ公開を始めた。
2011年3月、会員が1億人に達した。
2011年4月、 ソーシャルプラットフォームを正式公開した。
2011年内に日本語版を公開へ。日経産業新聞2011/9/16に関連記事あり。
2011年10月、 日本語サイト開設した。ビジネス特化で既存SNSと差別化図る。
ついに日本上陸した「真面目な大人のSNS」 フェイスブックと何が違うのかという解説あり。2011.10
趣味向け
イラスト・アニメ系
音楽関連のSNS(日経産業新聞2006/9/1 に楽曲紹介SNSの解説あり)
投資家向け
ショッピング向け
ファッションSNS
家族向けSNS
年代を絞ったSNS
女性向けSNS
医療関連のSNS
塾によるSNS
大学生向けブログ/SNS
理系学生や大学院生などの研究者向け
ビジネスパーソン向け
富裕層・経営者向けSNS
慰め合う感じのSNS
「逃げ場のない」SNS上の事件・安全神話への疑問
「工作員」やID販売サイトも現れている現状を指摘。2006.11
SNSであいまいな友達と広告の境界線--危険にさらされる子供たち
マーケティング業者は、MySpace上で「お友達」になるふりをして、子供たちに接近する。2006.8
SNSのビジネスモデル
一般型 SNS、特化型 SNS(コンシューマモデル、イントラモデル)に分けてSNSのビジネスモデルを 分析。ループス・コミュニケーションズの解説。2006.6
System, method and apparatus for connecting users in an online computer system based on their relationships within social networks (米国特許7,069,308号)
Friendsterが取得したSNSの仕組みに関する米国特許。 その影響は?という記事あり。2006.7
System and Method for Managing Connections in an Online Social Network (米国特許7,188,153号)
Friendsterが取得したSNSユーザー間の関係を管理する技術の特許。2006年8月25日に申請し,2007年3月6日に成立。 記事あり。これで3つ目。
CNETのニュースによると、同社のマーケティングVPは、 "These three patents address some fundamentals of online networking: establishing connections, distributing and sharing content, and managing connections over time." とコメント。2007.3
ソーシャルネットワークサービスシステム、サーバ、およびソーシャルネットワークサービス提供方法(特許4492945)
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズの特許出願。 携帯端末での利用に適したソーシャルネットワークサービスの仕組み。
ソーシャルネットワーキング.jp
SNS関連の情報が豊富です。

業務用SNS

業務用SNS導入相次ぐ
企業間取引を活性化する狙い。ビッダーズのネッシーでもSNS導入の予定。日経産業新聞2007/4/9より。
リンクドイン(LinkedIn)も日本進出しました。
マッチング向け
転職向け
交流向け
特定の職業/業種向け

ブログ

 ブログの利用は減少傾向のようです。メディアとしての位置付けは?

マイボイスコム 自主企画アンケート結果 ブログ(第8回)
ブログ閲覧者は6割弱であるが、閲覧は9割弱がPCで行われ、スマートフォンでの利用は1割程度と少なかった。 また、ブログ開設者は1割強、経験者は3割弱と減少傾向。2013.5
未完のネット論壇 岐路に立つブログメディア
ブログメディア「BLOGOS」(LINE運営)が5周年を迎えた。設立時に目指した「ネット論壇」の形成は不十分なまま。2014.10
BlogPeople PEOPLE
同じテーマのブログを集めるサービス。 記事あり。2008.5
アメーバピグ
アメーバブログ会員が、仮想空間の中でアバターとなって交流できるサービス。
訪問者数が急増で5月は190万人に達した。男女比は41:59と女性の占める割合が高い。2010.6
2010年3月には英語版の「アメーバピグ」も開始。 快進撃 2カ月で60万ユーザー突破とのこと。2010.5
「アメーバピグ」は世界を目指すと、サイバーエージェント藤田社長。2010.9
15歳以下のユーザーはコミュニケーション機能の利用を禁止となった。 産経新聞 2012/3/14の記事によると、同社は「苦渋の措置」と説明している。2012.3
ブログが「テレビ番組」に
TVMLを使って動画を作成。日経ビジネス 2007年6月18日号より。
エキサイト「ブログtoメディア」
ブログ記事を公式コンテンツに投稿できるサービス。ブログ1記事単位ごとに審査される。 記事あり。2007.7
キャラクタの着せ替えを行うためのサーバ、方法およびプログラム(特許第4551362号)
ヤフーの特許。 アバターのアイテムデータをプレゼントする仕組み。

ソーシャルメディアの検索/分析

 いろいろとソーシャルメディア(ブログやTwitterなど)の書き込み内容を検索したり分析するツールが公開 されています。

Yahoo! JAPAN リアルタイム検索
Twitter・Facebookの投稿を検索できるサービス。
NTTドコモとTwitterとの戦略的提携により可能となった。 記事あり。2011.5
スマートフォン版も公開した。2011.7
グラフ表示などの強化を行った。 特定のキーワードや事柄がどんな推移で話題となっていったかを見やすくなる。 データの保持期間を従来の7日間から30日間に延長して、より古いデータも検索可能にした。2012.6
Facebookの投稿も検索可能になった。2012.10
感情分析を追加した。つぶやきのポジ/ネガをグラフ表示。2013.9
つぶやき感情分析の正式版を公開した。ポジティブ/ネガティブの推移を時系列で表示するグラフを追加。 正式版では、分析システムを辞書方式から機械学習方式に変更したため、今後学習を重ねていくことで 分析精度を高められる、とのこと。2014.11
gooブログ検索
単なる検索に加え、 goo 評判検索を開始。ブログから自動抽出された「好き/嫌い」といった評判表現が集計され、 検索結果の右側に表示。当初は「評判クラウド」と呼ばれた。 評判分析機能にはNTTサイバースペース研究所が開発した「評判情報インデクシング技術」を利用。2006.10
ブログの検索結果のランク付けに新手法を導入し、評判分析機能を追加。 記事あり。2007.5
ブログの注目度や好感度で商品評価を表示するよう機能強化した。2007.10
執筆者の性別や年代別で絞り込み可能になった。2008.3
評判分析機能をリニューアルした。話題にしている世代を円グラフで表示。キーワードに関連した ニュースも表示するようになった。2009.6
Yahoo ブログ検索
「キーワードの注目度」がグラフ表示。
6つの新機能を追加した。「評判情報検索」や「まとめ検索」など。 いずれもヤフーが自社開発した技術とのこと。2007.2
しかし、2013年にサービス終了。
Google ブログ検索
日本語版「Google ブログ検索」のベータ版提供を開始。 記事あり。2006.10
リアルタイム検索を強化した。ニュース/ブログ連携やさかのぼり検索を開始 Twitterなどの投稿を対象にしたリアルタイム検索サービスを拡充し、投稿に関連するニュースやブログ記事を 並べて表示する機能や、過去にさかのぼって投稿を検索する機能を追加。2010.6
しかし、サービス終了?
Technorati.jp(サービス終了)
最新の話題(注目のキーワード)を抽出。
テクノラティミニは、キーワードで1分ごとにブログ検索。 記事あり。2006.12
グラフ機能と信頼性評価を追加。2007.1
ブログディレクトリー機能を追加。分類はブログタグによって行われ、テーマなどで検索 できるようになる。2007.2
重要ブログの最新記事を分野別に表示する「Technorati Topics」追加。 記事あり。2007.9
サービス終了した。 米Technoratiの事業方針の変更に伴い、日本語システムの開発およびサポートの継続が困難になったため。2009.10
kizasi
「アメーバブログ」データから分析する“2014年流行語”
圧倒的1位は「増税」 2位「アナと雪の女王」 3位「妖怪ウォッチ」。2014.11
Brand Watcher
ネット上で口コミ量を把握・比較できるサービス。データセクションが開始。 記事あり。2012.11
DISAANA(ディサーナ)
NICTが対災害SNS情報分析システムをWeb上で試験公開。今後は、ツイートをリアルタイムで分析。 記事あり。2014.11
情報信頼性判断支援システム WISDOM
NICT、任意の話題についてウェブページの評判を分析できるサービスを公開。 NEC、東北大学、奈良先端科学技術大学院大学、横浜国立大学の4者は、ネット上にある情報の信頼性の 判断を支援する技術を共同開発。 NICT(情報通信研究機構)の委託研究『電気通信サービスにおける情報信憑性検証技術に関する研究開発』 の成果の一部を活用。インターネット上の大量のテキスト情報を分析・整理し、ある意見について、 判断の裏付けや参考となるような情報を複数の観点から提示。 Wired Visionの記事や、日経産業新聞2011/2/7の記事あり。2011.2
ただし、サービス自体は終了したようです。
BIGLOBE旬感ランキング
急上昇ワードの中から注目のワードをピックアップ。 分析コーナーで使われる CGMデータマイニング技術の解説あり。2007.4
NAMAAN
電脳卸(アフィリエイト仲介)のウェブシャークの子会社が運営しているとのこと。 ですので、検索結果は、アフィリエイト広告しているブログを中心に出てくる感じ。
maplog
地図から選ぶブログ検索サービス。マップログ株式会社が運営。 「Google Maps API」を利用しているとのこと。
地図ログ
ゼンリンデータコムによるブログ記事を探せる地図サイト。主要なブログに書き込まれたHTMLを 解析することで、記事内に書かれている場所を地図上にアイコンとして表示するサービス。 記事あり。2006.10
Yahoo! JAPANトップページに「話題なう」設置
Twitterの注目ワードを表示。2012.3
スマホアプリも提供。2012.6
遅延なう
ヤフー、ツイート分析から電車の遅延・運休状況を通知。2014.12
テレビなう
ヤフー、テレビ番組の盛り上がりを表示。2014.2
Twitter、トレンド機能が日本に対応〜東京の話題が一目で閲覧可能
「今現在」「多くの人が」ツイートしている単語をリアルタイムで自動的に抽出。2011.4
Twitterの検索機能が大幅に進化、ツイートの内容や傾向でユーザー検索が可能に
「高度な検索」のページでは、ツイートの内容がポジティブかネガティブかという傾向による検索も可能になった。2011.4
TwiTraq(ツイトラック)
無料のTwitter解析ツール。特定のキーワードやハッシュタグを、国内のユーザーが1日に何回つぶやいたか分析。 ITmediaの記事あり。2010.5
ツイちぇき!
Twitterのツイート(つぶやき)を解析して、盛り上がりワードとツイートを自動ピックアップ。 NTTコミュニケーションズのサービス。 記事あり。2010.6
みんなの花粉症なう!β
ニフティ、Twitterコメントを活用し花粉症情報。 Internet Watchの記事や、2010年3月4日/日経産業新聞2010/3/4の記事あり。2010.3
情報処理装置、情報処理方法、及び情報処理プログラム(特許第3787318号)
ジャストシステムの特許。
本発明の目的は、顧客アンケート群やWeb上に散在している文書などの文書データを用いて 感性的・情緒的な顧客ニーズを発見することができる情報処理装置などを提供することである。
対象に対する印象を表現する印象表現語とその印象表現語が結びつく名詞句との対を、 文書データから抽出し、印象表現語の使用者がその印象表現語で表す肯定否定に関する印象の 度合いを印象表現語ごとに定義した辞書を使って、印象表現語が表す肯定否定に関する印象の 度合いを算出し、その値を用いて抽出した対を絞り込むといった仕組み。

ソーシャルメディア・クチコミ分析ツール(企業向け)

 誹謗中傷・風説のモニタリングや、評判の把握など。日経MJ2007/5/14の1面 「ブログ分析 本音の森 手探り」という記事に主なブログ分析サービスの比較表あり。
 日経ネットマーケティングオンラインに 企業のブログ分析の事例集あり。2009.1
 日経ネットマーケティング2010年6月号の特集は、 クチコミ分析サービスで分かる8つの事実

ソーシャルメディア・クチコミ分析ツール7種 徹底比較+ソーシャルリスニング入門
ソーシャルリスニング6つのポイントと、次の7つのツールの比較。 クチコミ@係長、ブームリサーチ、ADPLAN SM、コミュニケーションエクスプローラー、 Social Insight、BuzzMetrics、Crimson Hexagon Forsight。2012.4
「つぶやき分析」に熱視線
日経ビジネス 2010年11月22日号「時事深層」より。 エスエス製薬は11月1日、全国の風邪の状況が一目で分かるウェブサイト「カゼミル」をオープン。 カゼミルは、「ツイッター」の「つぶやき」データを基に作成。 凸版印刷は電通やホットリンクなどと共同で、ツイッターの情報を分析する技術を確立し、 その分析ツールの販売を開始。2010.11
ネットの口コミ即時解析、企業と顧客つなぐ
NRI・プラスアルファ・日本IBMのSNS解析サービスを解説。SNSで潜在ニーズ発掘。日経産業新聞2011/6/17 より。
IBMとツイッターがつぶやきデータ分析で提携
「ビジネスの意思決定を一変させる」狙い。 両社は世界中でつぶやかれるツイート情報を活用した、銀行、消費財、小売り、旅行、輸送といった各業界に対応した 業務アプリケーションを開発する。 合わせて、約1万人のIBM社内コンサルタントに研修を施し、顧客にTwitterデータ活用のアドバイスを行えるようにする。2014.10
電通、リスニングプラス
各種マーケティングデータとソーシャルリスニング手法を組み合わせた新しいデータ統合分析サービス。 Web担の記事や、 日経産業新聞2012/3/19の記事あり。2012.3
日本ユニシス、売上実績とネット上の口コミを比較分析できるソフトを販売
インターネットから収集した「市場の声」と業務システムから取り込んだ「売上データ」を同じ時間軸に 並べて分析できるデータ分析ソフト「TopicStation」。2012.8
なずきのおと
NTTデータによるネット上の情報(ブログやTwitterなど)の収集・分析ツール。日経産業新聞2011/4/27 に記事あり。
日経MJ 2012/2/17 によると、既にソニーやCCCなど大手を中心に50社が導入しているとのこと。
SAS Social Media Analytics
TwitterやFacebookから製品の評判を分析、SAS Institute JapanがSaaSで提供。2010.11
IBM、ソーシャルメディアマーケティングを支援するクラウド型分析ツール
クラウド環境を利用して提供するマーケティング支援ソフト「IBM Coremetrics Social」 と「Unica Pivotal Veracity Email Optimization Suite」を発表。 SNSサイトなどの公開情報をもとに企業がリアルタイムでマーケティングの洞察を得られる。2011.3
日本IBMが新データ分析ソフト IBM Content Analytics with Enterprise Search(ICA) V3.0
日本語の全つぶやき1〜2週間分を一度に分析可能。大量の非構造化データを分析・検索対象にできる。2012.6
ソーシャル解析ツール Social Insight
FacebookやTwitterなどを横断的に分析できるツール。無償版もあり。株式会社ユーザーローカルが提供。 記事あり。2011.10
Insight Intelligence for Marketing/Risk
データセクションのソーシャルメディアモニタリングツール。日経産業新聞2011/12/13 に記事あり。
プレスアーミー
Facebookなどの上の会話解析ツール。日経産業新聞2011/7/8 に記事あり。
プラスアルファ・コンサルティング、中国進出企業のニーズを受け「見える化エンジン」
中国ソーシャルメディアの収集も可能に。中国ミニブログ 新浪微博Weibo の分析。 日経産業新聞2011/9/2に記事あり。2011.9
SAPジャパン SAP Social Media Analytics by NetBase
ソーシャルメディア上の評判を分析するクラウドサービス。2ちゃん用語も考慮可能。 自社および自社商品の評判分析や、競合他社との比較分析の機能を提供。 日経産業新聞2012/7/11にも記事(各社のサービスの表付き)あり。2012.7
セールスフォースとTwitterが提携、つぶやき4億件を企業が活用
Twitter上の書き込みを分析して顧客対応に生かせるようにする仕組みの提供で合意したと発表。2012.6
ブログクチコミサーチ
ブログに書き込まれた文章の中から単語を検索し、単語の出現頻度の変化や関連する単語などを 見ることができるサービス。 最初は無償 であったが、有償(月額\49,800より)になった。
商用ブログ除去機能という実用的な機能を追加。2007.4
ブログの評判分析サービスを分かりやすくリニューアル。一般的な分析軸をあらかじめ用意。 記事あり。2007.8
アフィリエイト/SEO対策ブログを排除できるように検索機能強化。2007.11
blogVizセンサー
日経リサーチが2007年3月に始めたブログ解析サービス。ブロガーネットワーク表示機能で、 インフルエンサーを見つけることができる。 電子マネーnanacoについてブロガーの反応を調べた例あり。2007.5
評価文章のポジティブ・ネガティブ分析の機能拡充、評価文章の本文・コメントの区別など、計7箇所を強化。 記事あり。2007.8
日経MJがWeb上の口コミ(WEBコミ)の広がりを分析。日経MJ2007/10/3。
ブログ・クチコミの“大きさ”を総合評価する指標「Blog Buzz Index(BBI)」を発表した。2007.10
ブログ・クチコミを総合評価する指標「Blog Buzz Index(BBI)」の提供を開始する。2008.1
分析基点URLが指定可能になった。特定のブログを指定して分析できるオプションサービスの提供を開始。2008,4
ブログ上の口コミ総合指標であるBBIを算出した結果を発表した。 ブログの口コミ、4月は「外食」が上昇、25周年の「ディズニーランド」も話題に。2008.5
ブログ解析サービスの分析結果を「見える化」へ。 収集データにテキストマイニング処理を施す新サービスを開始。2009.3
BuzzMetrics
ネットレイティングスによる口コミ分析サービス。My BuzzMetricsというダッシュボード機能や、 ブランド・アソシエーション・マップ(BAM)の作成機能も。 分析ソースとなるデータは、Nielsen Onlineの開発によるクローラーによって世界中のメディアから収集。 Internet Watchの記事 あり。 日経産業新聞2009年7月31日の記事もあり。2009.7
きざしレポーティングサービス
膨大な数の生の声から、マーケティングに役立つデータを入手することが可能。 CNETの記事あり。 企業の製品やキャンペーンがどの程度ブログで話題になっているかを分析してレポート。2007.4
みんなのきざしProという、クチコミ情報を付加した商品ページ作成サービスを開始。2008.8
新たな分析メニューを追加した。特定ブロガーグループの声を抽出する評判分析サービス。 特定のブロガーグループの心理/趣味/趣向といった「サイコグラフィック属性」を利用。2009.7
クチコミ@係長
ホットリンクの口コミ分析ツール。IMPress2008年10月号 P.54-55 に記事あり。
クチコミ@係長Ver3.0の提供を開始。2009.8
SHOOTI BUZZ
ブログウオッチャーによるCGM解析エンジン。クチコミ・意見をコンテンツとして活用したり、 分析して市場調査や効果測定に利用。
口コミ分析のSHOOTI BUZZ レポートは、月5000円弱から。日経産業新聞2009年4月17日に記事あり。
CGM Watch
NTTアドとNTTデータによるサービス。ブログやSNSなどの話題を感性まで分析できるとのこと。 記事あり。2007.2
ブログスフィア
キーウォーカーによる自然文意味検索技術を応用したブログ解析エンジン。 ブログ解析結果から様々な調査分析が可能。用途は、ブランドマップ上の空白地帯を探す、 有効な広告・キャンペーンの素材を探す、キャンペーンの効果測定、など。 CNETの記事あり。2007.5
ブログスフィア・レポーティングサービスを提供。 ブロガー属性解析ASPと分析レポートを組み合わせたマーケティング支援サービス、とのこと。 商品やサービスに言及しているブログを抽出/集計し、担当者が分析/解析。 記事あり。2007.9 言及しているブロガーの「キーワードごとの言及度」「男女比」「年代構成」「趣味」「職業」「配偶 者や子供の有無」といった属性を抽出/集計。どうやって、属性が分かる?2007.9
クチコミ評判解析を試験提供。 記事あり。2007.9
機能拡充し、商品に対するブロガーのより細かい評価がわかる「クチコミ評判解析」を実装。2007.12
BuzzTunesブランド・スコープ
C2cubeは、もともとBuzzTunes APIを提供していた。 ブログから計算した口コミ好感度を提供する有料APIサービスだったが、2008年1月11日をもって一旦閉鎖。
ブランド・スコープは、商品ブランドに対する消費者の評価を、広大なブロゴスフィアから高精度 かつタイムリーに可視化する商品カテゴリ別のブランド分析・評価サービス。 日経産業新聞2008/4/16に記事あり。
BuzzPulse(バズパルス)
ニフティ研究所によるブログ分析サービス。AIDEESモデルを採用したサービスを提供。
クチコミの潮流を読み、次の一手を導き出すBuzzPulseというExcite WebAD Timesの解説あり。2007.7
ブログ評判分析サービス「BuzzSeeQer」の正式版を提供開始した。 記事あり。2007.10
ビデオリサーチとブログ分析のマーケティングへの応用で共同研究を開始。2007.10
スパムブログのフィルタリング技術を開発した。 まず同社が手掛ける企業向けのブログ評判分析サービスの新機能として提供。 日経産業新聞2008/3/26にも記事あり。
ブログのクチコミ、広がり方分析でニフティが新手法開発 時系列変化を把握。日経産業新聞2009/4/14の 記事より。
口コミの影響力をブログから測定する法人向けサービスとして、分析指標「BPI-Influence」を開始。 日経産業新聞2009年7月31日にも記事あり。
eHyouban/マイニングサービス
NECの企業向けブログ情報分析サービス。2007.7
BIGLOBE、ブログ分析サービス「感°Report」(かんどれぽーと)
オプションサービスとして「競合比較パック」「キャンペーン効果測定パック」なども。
分析精度やスパム除去率を向上した。Webサイト掲載用の分析データ提供サービスや簡易分析機能 を新たに追加。スパム検出機能の強化により、スパムブログの90%以上を除去できるとしている。2009.4
D4DRとブログクチコミ分析レポートの作成サービスを追加。 オプションメニューとしてレポート作成サービスを提供。2009.5
抽出ノイズを半減する機能を追加した。2009.6
Twitterのデータ分析サービスを企業向けに開始する。「ツイッターデータ分析サービス」。2010.4
匿名ブロガーの性別・年代がわかる分析サービスを追加。産経新聞2010/04/22 より。
BOOM RESEARCH
トライバルメディアハウスによるブログクチコミのリアルタイム分析サービス。2009.3
凸版、Social Media Live!を開始
ソーシャルメディアのクチコミ分析サービス提供、ホットリンクと協力。 ブログや掲示板から特定の商品に関するクチコミをリアルタイムに即時収集・分析し、顧客企業の販促や 新商品開発を支援するASPサービス。2010.7
オプトがソーシャルメディア分析ASP開始
ホットリンクの技術採用。Twitterなどソーシャルメディアの分析ASPサービス「ADPLAN SM」を開始。 日経産業新聞2010/8/2に記事あり。2010.8
Twitter分析サービス
日経産業新聞2012/2/21 より。
CoTweet
企業向けのTwitter/Facebookクライアント。情報収集・分析が可能。 NTTコムが日本語版を販売へ。日経産業新聞2011/2/25にも記事あり。2011.2
このツールは アクティブサポートのためのソーシャルメディア運用支援ツールという解説あり。2011.3
このソフトウェアのデモ を展示会で見ました。2012.3
「Twitter」での口コミの伝播を可視化、ホットリンクが開発
クチコミが広がるようすを、図形として目に見えるように表示する技術を開発。 この技術を利用して、企業のマーケティング活動を支援するレポーティングサービスを行う。 日経産業新聞2009年9月18日にも記事あり。2009.9
ユラス MA3+SOCIAL
Twitter上のつぶやきをセマンティック解析し、自社の製品やサービスに対する評判を数量化、 可視化するサービス。日経産業新聞2010年11月22日に記事あり。
ホットリンク、国内のTwitterユーザー880万人以上のデータベース構築
「クチコミ@係長」において震災関連のTwitterデータの収集を開始したのをきっかけに、国内のTwitterユーザー データベースの構築を進めてきた。2011.11
シャープがスマホ用リモコンアプリ「おしえてリモコン」
Twitterの盛り上がり度合を見て番組選局できるアプリの提供を開始。 産経新聞 2012/06/08 の記事もあり。
ヤフー、テレビ番組のツイート状況が確認できるアプリ「テレViewing」
対応テレビであればチャンネルの切り替えにも対応。2012.7
テレビの話題率 Twitterから抽出してグラフ化するスマホアプリ tuneTV
ECナビ子会社 ジェネシックスが提供。日経MJ 2011/8/10
NECビッグローブが放送事業者向け「ツイッターリアルタイム分析サービス」
フジテレビが採用した。2011.12
テレビ局×「つぶやき」 反応即時
フジテレビがインターネット上に交流サイト「イマつぶ」を開設。2010.5
KDDI研究所など、朝生で「Twitter分析エンジン」用いた番組制作の実証実験
KDDIおよびKDDI研究所は、「Twitter分析エンジン」用いたテレビ番組制作の実証実験を行うと発表。2010.12
政党向けにTwitterでの評判を分析
BIGLOBEがサービス開始。2010.6
AKB総選挙、選抜メンバー16人中15人を的中させた「ビッグデータ予測」
日経デジタルマーケティング2012年7月号の記事を基に再構成。
アイスタイル SNS分析も
日経産業新聞2012/2/2より。
CGMリサーチャー
WEB上の掲示板やブログ、SNSなどのCGMの投稿内容を、人の目でチェックをし、 トレンドの分類・レポートを行うサービス。 検索エンジン ムーターと連携し、検索エンジンも使用。日経産業新聞2007/3/19 より。
カカクコム TrendSearch(トレンドサーチ)
市場調査を支援するマーケティングツール。 クチコミをテキストマイニングし、一緒に語られた(共起クチコミの)ライバル製品や関連製品を抽出。
ソーシャルグラフ「人とのかかわり合い」をビジネスにする
LinkedInでも利用。2009.11
Twitter上のオピニオンリーダー分析サービス、データセクションが発売
「Twitterオピニオンレーダー」の提供を開始。2010.3
gooラボ、有名人の相関図を一望できる「ひとつなぎ」を実験公開
ネット上の著名人の関係をチャート図で表示。日経産業新聞2010年2月22日にも記事あり。
Blogコミュニティにおける対話の中心的メンバの発見装置及びコンピュータ読み取り可能な記録媒体(特許第4463756号)
NTTの特許。トラックバックの関係や数などを使って分析。
野村総合研究所、社内ブログの分析ソフトを発売
企業内のブログ(イントラブログ)を分析するためのソフト「TRUE TELLERイントラブログ活性化支援システム」を発売。2006.9
消費者ニーズに迫るブログ記事の自動分類という解説あり。2006.6
明星食品 ブログ分析を製品開発へ
日経産業新聞2009/7/13。
エイサー カカクコムのデータ分析
日経MJ2010/7/12。
震災でブログに消極的な言葉が急増、17日以降は前向きな内容も増える
ホットリンクの調査より。2011.3
震災後のソーシャルメディアへの書き込みを分析
産経新聞2011/05/14より。「買いたい」など購買を意識した言葉の書き込みは、震災時に大きく減少し、その後2週間程度で 震災前の90%程度まで回復しているが、4月末に至っても震災前の水準まで回復していない。

新聞社/出版社のブログ

産経新聞の「イザ!」
記者と一般ユーザーの情報を集約する新しいニュースサイト。 新聞業界への危機感からネット事業を本格化とのこと。 産経デジタルのネット事業への取組みに関する記事あり。
イザ!ブックマークという ソーシャルブックマークサービスを導入。新聞社系サイトとして初めてとのこと。 記事あり。2006.12
読売新聞 発言小町
YOMIURI ONLINE(YOL)の女性向け掲示板コンテンツ。 読売新聞の神崎氏へのインタビュー記事あり。 発言小町だけでYOL全体PVの3割弱、とのこと。2009.2
ブログ転載機能とTwitter投稿機能を追加した。2009.10
佐賀新聞 ひびのコミュニティ
SNSとニュースを連動させたコミュニティーサイト。 記事あり。
カナロコ(神奈川新聞)
コメントやトラックバックができる記事があります。
コミミにツッコミ(朝日新聞)
「なるほど」「はぁ?」アサヒ・コムが一部記事にツッコミ機能提供。 記事あり。2008.3
しかし、2008年6月に終了。
参考ピープル
朝日新聞,利用者参加型の携帯サイト。 利用者が「参考になる情報」を書き込み、それを別の利用者が閲覧したり、別の情報を追記したりするサイト。利用は無料。同社としては、初めての利用料無料の携帯サイトである。同日、1000名限定のβ版の提供を開始し、9月1日より正式サービスを開始する。 記事あり。2009.7
今日の論点!ブログ意見集
ブログ記事ランキングサイトを運営するフォーナイン・ストラテジーズは、ニュースサイト 「毎日jp」の掲載記事に対するブログ上の意見をランキング形式で一覧表示するWebサイトを公開。 記事あり。2008.3
あした新聞
“みんなの意見”を集めた未来が記事になる予測市場サイト。 予測市場で得られた未来予想を記事の形にして掲載することで予測結果をわかりやすく提供。 記事あり。2008.8
ほんつな
大阪屋(取次=書籍卸)による「本を通じて人と人とのつながりが生まれる」サイト。 書評をブログに書くことができ、検索もできる。
CNET Japan読者ブログ
シックス・アパートと共同で、読者向けブログ・サービスを開始。 関連記事を一覧表示する機能や、人気/注目度のランキングも提供する。 日経BPの記事あり。2006.3
ブログヘラルド
2003年3月に米国で開設された、ソーシャルメディアの総合ニュース情報サイト「The Blog Herald」 の日本語版。ブログ・SNS・ソーシャルブックマークやソーシャルニュースなど、大手ニュースサイト では取り上げられなくても重要なソーシャルメディア関連の最新ニュースを世界中から選び、情報発信。 CNETの記事あり。2007.3
AFP BB News
AFP通信、配信ニュースをブログ上に無料掲載できるサービスを発表。 リリース文日経BPの記事あり。2007.4
韓国オーマイニュース、経営難  新しいビジネスモデルを模索
BusinessWeekの記事。2009.7


地図/地域関連のソーシャルサービス

 地域掲示板、口コミ地図、地図共有、位置連動型/地図連動型SNS、地域SNSなど。

地元で探す掲示板 ジモティー
地域密着型の売買掲示板。入り口はネットでも、商品とお金は地元で会っての手渡しが基本。 「ジモティー」が人気を集める理由というタイトルのダイヤモンドの記事あり。2015.4
kizasi おでかけマップ
ブログで注目のスポットを地図表示する実験。まず、東京都と静岡県を対象。 記事あり。2007.2
ALPSLAB
ルート地図を作成&公開できるルート共有サービスや、 ブログやWebサイトに地図画像/スクロール地図を貼り付けるなどのアルプス社のサービス。 地図上に「トラックバック」も。2007.3
2010年3月24日をもってサービスを終了。
OICOS(マンション運営を支援するコミュニティサイト)
マンションのフロントサービス事業を手がけるアスクは、マンション居住者向けのコミュニティサイト をASPサービスとしてデベロッパーや管理会社に提供。 記事あり。2007.3
位置情報の鉱脈を掘るソーシャルメディア フォースクエアに買収話が集中する訳
ソーシャル・ネットワークとロケーション・サービスを組み合わせ、儲けようと企んでいるサービス。2010.5
位置情報ベースのSNS「foursquare」、ユーザー600万人を突破
 位置情報ベースのモバイル向けSNS「foursquare」を運営する米foursquareは、ユーザー数が600万人を 突破したと発表。2011.1
ソーシャルメディアの雄フェイスブックも参戦!位置情報サービスというネット世界の新たな黄金郷
ネットの世界で今一番ホットな分野といえば、位置情報サービス。 ユーザーが位置情報を共有し積極的に活用するようになれば、集客支援など多様な商機が生まれる。 ついにはあのフェイスブックも参戦。2010.9
位置SNSで強者連合
フェースブックとフォースクエアが位置機能で連携。日経産業新聞2010/8/20 より。
地域SNS全国フォーラム
2007年から各地で開催。 なぜ地域SNSは「立ち枯れる」のかという第3回の参加報告記事あり。2008.10
Web 2.0時代の地域のあり方に関する研究会
総務省は、Web 2.0時代の新しい自治体や地域のあり方や、それに向けて国及び自治体が取組むべき 方向性を示すため研究会を発足。 記事あり。2006.11
mixiとの“棲み分け”も -- 地域SNSの最新動向
地域SNS研究会の調査によると、2006年7月末現在で108以上の地域SNSが確認されている。2006.9
あつぎ地域SNS
厚木市の「マイタウンクラブ」内に開設されたSNS。 富士通の事例記事あり。
ニッポンいいもの再発見ブログ
サイバーエージェント、「Ameba」で全国商工会連合会と連携した町おこし。 記事あり。2006.11
シーポイント 沖縄の地域ブログが急成長、口コミ効果で特産品1万個販売
沖縄県の地元密着型ブログであるてぃーだブログ の成功事例。2007.2
連携できる地域SNSのASP「OpenSNP」に日経地域情報化大賞
日経地域情報化大賞2008では、地域SNSのASPである「OpenSNP地域情報プラットホーム連携 プロジェクト」が大賞を受賞した。2008.9
地元のブログをネットワークする「Outside.in」サービス開始
米国のOutside.inは米国内の63都市・3,217地域でサービスを開始。同社は地元の出来事について書いて いるブログを分類し、それぞれの記事にタグを付けることによって地域ごとのブログネットワークを形作る。2007.3
Lococom(ロココム)
地域を拠点としたライフネットワーキングコミュニティサイト。SNS機能を含む。 LNC(ライフネットワーキングコミュニティ) の仕組みを特許申請中とのこと。 「家計簿」「スケジュール」「アドレス」「アルバム」の4つを簡単に登録・管理することができるとのこと。
地域密着のSNS
位置連動型/地図連動型SNS


クラウドソーシング

クラウドソーシング急成長 13年度は倍増の215億円
矢野経済研究所が発表。2014.12
「群衆の力」起業助ける 勃興クラウドソーシング
インターネット経由で個人に仕事を委託するクラウドソーシングが急激に普及している。 クラウド(群衆)の力で起業したり、新事業を立ち上げたりする成功例が増え、ビジネスの現場を変えている。 日経産業新聞 2015年1月16日より。
ITを活用した外部資源活用 クラウドソーシング
クラウドソーシングの類型は、「プロジェクト型」、「コンペティション型」、「マイクロタスク型」の三つに分類。2014年版中小企業白書より。
新規事業創出で注目されるクラウドストーミング
利点とリスクは何か。2014.7
クラウドはビジネス・パートナーである
DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー2013年9月号の特集「集合知を活かす技術」より。
クラウドソーシング 2.0
事業構想 2013年5月号より。
ヒットの芽、低予算で探る 「クラウドソーシング」の利用法
日経MJ 2013/3/20より。
デジタル内職、企業の即戦力に
日経ビジネス 2013年04月15日号の時事深層より。 経済産業省は4月4日、「新事業創出のための目利き・支援人材育成等事業」のロゴの公募を開始。 ロゴの公募に利用したのは、「CrowdWorks」という開始1年の新興サービス。
時給150ドルのフリーランスになれるか クラウドソーシングが仕事の常識を壊す
日経ビジネス「記者の眼」より。2012.12
個人が個人に発注する新しい動き
クラウドソーシングのランサーズは、同社の会員(受発注者)およびクラウドソーシング案件を対象とした調査結果を発表。 業務経験10年以上の会員が過半数を占めており、仕事を受注する個人のスキルレベルが総じて高い。2012.12
先進事例に学ぶ!クラウドソーシング
日経情報ストラテジー2009年7月号より。
Yahoo!クラウドソーシング
2013年1月21日、サービス開始。 爆速Yahoo!の参入で「クラウドソーシング」は一気に普及が進むか!?というダイヤモンドの記事や、 Internet Watchの記事や、 ITproの記事あり。
ヤフー「サーベイドクター」
クラウドソーシング活用のサイト診断サービス。2013.7
クラウドワークス
開発などの作業を受発注する「クラウドソーシング」サービスを提供。日経産業新聞2012/12/18に記事あり。
クラウドワークスコンペを開始。 コンペ形式でロゴやバナー、年賀状、キャラクターなどを発注できる。
MITと共同研究開始する。クラウドソーシング/労働の関係分析。2014.2
リクルートが出資する。クラウドソーシングの知見獲得へ。2014.8
ランサーズ
クラウドソーシング会員(働き手)10万人。日経産業新聞2012/12/19に記事あり。
サイボウズが企業ロゴを募集で利用する。2014.4
ランサーズがAPI公開へ。「2020年までに1000万人のプラットフォームに」。2014.8
リアルクラウド
リアルワールドによるクラウドソーシング事業。画像加工やサイト監視など。 日経MJ 2008/12/22と、日経MJ 2009/3/18に記事あり。
クラウド活用で働く機会の格差をなくすは、週刊ダイヤモンド2012年02月04日号「起業人」より。 「ポイントエクスチェンジ」や「クラウド」など同社のサービスの総会員数は、約780万人を超える。2012.2
スマホ撮影を個人に依頼。 スマホのカメラを使って個人が空き時間に外出先で手軽に報酬を得られるサービスを始める。店頭価格や最新の市場動向の調査を 企業から請け負い、各地に点在する店舗の現地調査などを近くにいる個人に委託。日経産業新聞2012年12月20日より。
ビザスク(ビジネス知識のクラウドソーシング)
「フロントランナー 小なれど新」。日経ビジネス 2014/11/03号に記事あり。 個人の経験やスキルを企業などに「販売」するサイトを運営。 プロのコンサルタントを雇うより手軽で安価に利用できると、大手企業の活用も進む。
GEが探る商品開発の新手法「クラウドソーシング」
数千件の特許をネット上で公開し、集まったアイデアを家電など消費者向け製品の開発に生かす試み。2013.4
コトナス
ビジネスアイデアのコンテストサイト。運営するのは人材総合サービスのエン・ジャパン。転職と組み合わせた仕組み。 ダイヤモンドの記事あり。2013.2
たった7日で世界中から豊富なデザインが!企業とデザイナーの関係性を変えた「99designs」
デザインという仕事を、インターネットを通じてオープンに依頼する仕組み。2013.1
サイバーエージェント、Ameba運用業務を在宅ママブロガーにアウトソース  サイバーエージェントは、子供を持つ女性向けの事業を強化するために「ママ事業部」を設立したと発表した。同事業部の取り組みの第1弾として、育児中の女性を対象に、 自宅で仕事を受託する仕組みを提供する「クラウドソーシング事業」を開始する。
Voip!(ボイプ)
音声素材に特化したクラウドソーシング。“声優の卵”が本格的な声を提供。 ダイヤモンドの記事あり。2013.7
リアルワールドの書庫レス
手書き経理書類の電子化。細分化して会員が入力。日経MJ 2010/8/18に記事あり。
クラウンジュエル、商品画像の加工にクラウドソーシング活用
リアルワールドのネット会員に加工作業を委託。 1日1000点以上の画像加工コストを3割削減。2009.6
バグ・ハンター
バグ投稿1件で報酬100円。 記事 あり。2009.3
ループス、ソフト欠陥探し1万8000人動員 ネット経由で技術者
日経産業新聞2009/7/15 より。
400万人の頭脳をクラウド化  中国発!ビジネス最前線
日経ビジネス 2010年11月8日号20ページより。重慶猪八戒網絡(チョンチンチューパージエワンルー)は、 デザインなどクリエーティブ分野の仕事をサイト上で募集。2010.11
みんなの知恵を活かす「クラウドソーシング」で言葉の壁を破ろう!
ソーシャル翻訳サービス「コニャック」や、“相互添削型SNS”「Lang-8」など。2009.9
全日空、中国旅行の新商品開発を学生に委託
企画立案ルートの多様化を試行。2008.12
無印のクラウドソーシング 壁棚
日経MJ 2010/9/17「消費者参加、開発に新風」より。
ザズル Tシャツでネットのクラウドソーシング
日経MJ 2010/5/13 より。


他のソーシャルサービス

 利用者間でさまざまな情報を共有するサービス。 「はてなブックマーク」のようなブックマークを共有するソーシャルブックマークサービスや、 カレンダーの共有、家計簿の共有など。

ネタりか
ヤフーから“ネタニュース”サイト。 記事本文の気になる部分にマーカーで線を引くことができ、マークしたユーザー が多い部分ほど濃く色づけて表示される。 記事あり。 2007.7
Yahoo!ブックマーク
リニューアルによりソーシャルブックマーク機能が搭載された。 記事あり。2007.4
Yahoo!ニュースにレーティング機能
役立つ記事やおもしろい記事にワンクリックで意見を表明できるようになった。 当該記事を引用した関連ブログ(日記風の個人サイト)を自動的に一覧掲載できる機能も。 Business i.の記事 ITmediaの記事あり。2007.1
ソーシャルブックマーク「Buzzurl」への投稿ボタンが追加。2007.4
CHOおきにいり
エキサイトによる携帯電話向けソーシャルブックマークサービス。3キャリアに対応し、 無料で利用できる。 CNETの記事あり。今後は、「20代女性のお気に入りを見る」など、登録ユーザーの年齢や性別に よって、おきにいりサイトを絞り込み表示する機能を追加するとしている。 日経産業新聞2008/1/10にも記事あり。2008.1
PingKing
WEB2.0社によるソーシャルブックマークサービス。日経産業新聞2007/4/19 に記事あり。
ソーシャルブックマークサービス、β版開始が相次ぐ
ピアミージャパンが「Social BookMarks(SBM)」β版、ナレッジソフトも、 「CoRich ニュースクリップ!」β版を開始。2006.5
Diigo--ソーシャルブックマークの「スイスアーミーナイフ」登場
"Digest of Internet Information, Groups and Other stuff" には、 実にさまざま機能が盛り込まれている。2006.8
CNET、国内のソーシャルブックマークサービスと連携強化
掲載する記事にソーシャルブックマークサービスへの登録するボタンを追加。 「はてなブックマーク」、「ECナビ人気ニュース」、「livedoor クリップ」の3つ。 2006.9
Saaf(サーフ)
ネットエイジによる参加型ポータルサイト。ブックマーク、まとめページ作成、投票型ニュースを統合。 記事あり。2006.8
newsing(ニューシング)
マイネット・ジャパンによるソーシャルニュースサイト。 インタビュー記事(私たちは編集権をユーザーに委ねました)あり。 ランキング表示を開始とのこと。2006.8
ブログパーツ提供へ。2006.12
刷新,見やすさ/使いやすさの向上図る。リニューアルした。2008.3
Web Social
ディーボによるWebデザイナー専用ソーシャルニュースサイト。 記事あり。2008.3
gooラボ、ニュース共有サービス「ソーシャルニュースサービス」
「ブロガー×読者=ソーシャルニュース」という考え方。 記事あり。2006.7
日本にも「カレンダー2.0」の波--新サービスが続々登場
スケジュール管理機能を持つSNS「Linkeys」や、ログリーのオンラインカレンダー「loglyカレンダー」 など。2006.8
インフォテリア、ソーシャルカレンダーソフト「c2talk」の提供を開始
新製品の発売日やコンサート開催日などの予定をインターネットから自動収集。 専用サイトで関心のある項目を登録すれば、利用者の端末上の予定表を自動更新。 取り込んだ予定をクリックすると提携先のネット通販サイトなどに接続、 成果報酬型(アフィリエイト)広告で収入を得る。3年間で120万人の利用を目指す。 2006年8月9日 日経産業新聞の1面にも。2006.8
GoogleがAjaxを利用したカレンダー・サービスGoogle Calenderを公開
友人のカレンダーを共有する機能も備える。 自分のカレンダーを一般に公開することもできるようです。2006.4
たまる家計簿
マイレージテクノが運営。家計簿を公開可能。SNS機能も。 VentureNowの記事あり。2010.1
ネット家計簿 ココマネ
NTT西日本の子会社が運営。日経MJ 2011/5/23 に、家計の情報交換ページを設けることが報じられている。
しかし、2015年12月25日に終了。
PricelessMaker
“今日のPriceless”を自動生成、マスターカードの無料家計簿サービス。 「オリジナル“priceless”ムービー」制作機能もあり、作った動画を公開可能。 Internet Watchの記事あり。2010.7
しかし、2011年にサービス終了。
My カラメル
paperboy&coによる買い物専用ソーシャルブックマークサービス。 CNETの記事あり。2007.4
アラジン、人気商品の情報を共有できる「みんなのカタログ」
一定数以上のユーザーのマイカタログにクリッピングされた商品を抽出して表示。2006.6
ネスレゆずりば
無料で商品を譲渡するサービス。
TOKA
等価交換サイト。日経MJ 2011/5/18 に記事あり。
デコログ ガールズフリーマーケット
ブログ発のフリマ。日経ネットマーケティング2011年2月号に記事あり。
Whytelist
Facebook活用で“顔が見える”オンラインフリーマーケット。 記事あり。2012.4
みんなのメイク
メイク動画の投稿サイト。
Studyplus
勉強記録を友人と共有できるソーシャルラーニングサービス。 記事あり。2012.3
ウェザーニューズのウェザーリポーター制度
花粉観測システム --- 日経MJ 2007/3/11 に記事あり。
雨カップ調査 --- 5000人が参加。日経MJ 2007/7/5 に記事あり。
台風を全国から「実況」 --- 1万2000人がレポート。2007.7
東京感測 --- 携帯電話ユーザーに“気温”と“体感”を調査してもらうもの。2007.7
2008年も 「花粉プロジェクト」を開始した。全国200家庭の参加者が球型の花粉観測機「ポールンロボ」を設置して飛散量 を測るほか、自身の花粉症状を携帯電話で報告する。2008.2
ユーザー情報で梅雨予想の「雨プロジェクト」を開始。2009.6
ゲリラ雷雨防衛隊を組織し、ゲリラ豪雨を予測。 ダイアモンドオンラインの記事あり。 ガイアの夜明け 2009年8月18日でも取り上げられた。2009.8
ウェザーニューズ、携帯サイトでクマゼミの生息分布調査
日経産業新聞2009年8月6日より。
ウェザーニューズのYureプロジェクト
“揺れ”を全国1000人規模で観測、Webでリアルタイム公開。 全国1000人の協力者に専用観測機「Yure Station」を無償で貸し出し、そこからのデータをいち早くサイトで提供する。 Internet Watchの記事あり。2008.7
ジョルダンライブ!
鉄道の運行情報をユーザーからの投稿で集め、携帯電話やPCから閲覧できるサイト。 記事あり。2007.5
パイオニアのスマートループ
渋滞情報などをカーナビで共有。 NTTデータの事例解説や、日経MJ 2007/7/5 の記事あり。


ソーシャルメディアを利用したマーケティング/販売

 ソーシャルメディア(クチコミサイト、SNS、ブログなど)が、マーケティングに活用されています。

コミュニティマネージャーの仕事
中山 領 著。2014年。
ネット企業、コミュニティマネージャ
日経産業新聞2014/11/14
ソーシャル普及で注目、「コミュニティマネージャ」の極意を学ぶ
「コミュニティマネージャ」が多数登壇するイベントが、2014年11月28日に開催。 コミュニティマネージャは、オンラインやオフラインの活動を通じて、顧客とサービス提供事業者による「コミュニティ」を活性化させ、サービスへのロイヤルティを高めていく人の呼称である。顧客との関係づくりを担当する役職は以前からあったが、ソーシャルメディアの浸透に伴い、その役割が改めて注目されている。 2014.11
ソーシャルメディアの2012年度広告市場規模は691億円、ミック経済研究所調査
スマートフォン向け広告の市場が急速に拡大。 ソーシャルメディアの広告収入は、2012年度の売上規模見込みを691億円(前年度比107.5%)と推計。 2015年度には883億円規模まで拡大すると予測。 「ソーシャルメディアの市場展望と事業戦略 2012年度版」より。2013.1
第5回 ソーシャル活用売上ランキング
日経デジタルマーケティングが発表。ドミノ・ピザ、GU(ジーユー)が躍進して1位、2位に。 企業のLINE活用が加速し、活用スタイルは多様化。2016年2月22日
第4回ソーシャル活用売上ランキング
スタバが1位。Facebook効果急減への一手。2015.3
日経ビジネス 2015/04/20号にスペシャルリポートあり。 脱・Facebookで話題の拡散生む。ソーシャルメディアを活用していかに売り上げを伸ばすか。メディアが多様化したことで、正解は1つではなくなった。 LINEやTwitterなどを駆使した「話題作り巧者」に手法を学ぶ。企業のマーケティングに欠かせない存在となったソーシャルメディア。 その成果を語る上で「ファン数が増えた」「いいね!がたくさん付いた」は通用しない。実際に販売につながったかどうかが問われている。
第3回ソーシャル活用売上ランキング
スターバックスとマクドナルドが同スコアで1位、スマホ巧者が躍進。2014.2
第2回ソーシャル活用売上ランキング
ソーシャルメディアを活用することで企業や商品ブランドが売り上げに結びついたかどうかを検証。 日経MJ 2013/2/22 に記事あり。2013.2
国内におけるソーシャルメディア活用企業トップ100社
上位10社はGoogle+やPinterest、LINEの利用が増加。トップ50社「LINE」利用率3倍に。 アジャイルメディア・ネットワークの調査より。2013.1
国内企業のソーシャルメディア活用度
コカ・コーラが2年連続首位。アジャイルメディア・ネットワークの調査より。2011.9
ソーシャル×企業 『つながり』進行中
エステー、テーブルマーク、伊藤ハム、あきこちゃん、まんべくんの事例などあり。 日経産業新聞2012/6/13
企業より、顧客のほうが優れていること
ビル・リーは、カスタマー・アドボカシーと顧客コミュニティに関する世界的な権威。 「顧客との絆を深め、顧客からの支援を活用することが最良のマーケティング」という彼のセオリーと事例を紹介。 「代理店や自社の従業員よりも、顧客のほうが優れたマーケターになる」など。2013.3
図解:ソーシャルメディア活用のありがちな失敗
ループス・コミュニケーションズによる解説。2012.12
顧客と企業のつながりをいかに強化するか 成功するSNS戦略
ミコワイ・ジャン・ピスコルスキ著の論文。DHBR 2012年3月号(原文は、HBR 2011年11月号)より。
販促を第一義に考えてはならない ソーシャル・メディアは顧客理解のツール
パトリック・バーワイズ、ショーン・ミーハン著の論文。DHBR 2011年4月号(原文は、HBR 2010年12月号)より。
企業のためのソーシャルメディア・マーケティング
高橋真弓(シックス・アパート)の解説。2010-2012。
ソーシャルメディア進化論
エイベック研究所 代表取締役 武田氏によるダイヤモンドオンラインの連載。2011年7-10月。 約300社の事例をもとに、活性化した企業コミュニティでは売上も驚異的に伸びることを確認。
なお、 エイベック研究所は、ソーシャルメディアを使った販促やPR、商品・サービスのメンバーシップの構築と育成、顧客に 向けた継続的なリサーチなど、ソーシャルメディアに適したマーケティング施策で実績のある会社。 SNS調査も行っている(日経MJ 2011/10/21)。
忍び寄るSNS疲れ リスクを乗り越え使いこなせ
日経ビジネス2012年2月6日号の特集。企業側がソーシャルメディア対応に疲れだしたという記事。
【時事深層】企業に広がる「SNS疲れ」という2011年9月の記事もあり。
ソーシャルメディアにまつわる企業と消費者の悩ましいギャップ
「企業の公式Twitter、Facebookページの印象に関する調査」「自社の公式Twitter、Facebookページの運営に関する調査」結果を発表。 この調査に関する詳細は「宣伝会議2012年5月15日号 NO.837」に記載されている。2012.5
ソーシャルが組織を一変させる
ITproの根本副編集長は、トヨタ自動車やトップツアーによるソーシャル利用の先進事例を紹介しつつ、ソーシャルの利用は 単にツールが一つ増えるというにとどまらず、組織のあり方を一変させるほどのインパクトを持つことを強調。2011.10
企業のソーシャルメディア活用、「投稿するネタがない」が課題に
活用ソーシャルメディア上位は、「YouTube(54.6%)」「ブログ(53.6%)」「Twitter(42.9%)」 「Facebook(41.5%)」。2011.7
ソーシャルメディア活用の企業PR、Twitter「欠かせない」、Facebook「今後」
シックス・アパート株式会社は、「ソーシャルメディアの商用利用に対する意識調査」の結果を公表。2012.10
私のブログより
ソーシャル時代のキャラクター活用では狙う年代を考慮する必要(2012/2/17)
日本でもソーシャルコマース(2012/1/27)
ソーシャルコマースの歴史(2011/11/29)
ソーシャルコマースとは何か? 消費行動とFacebook、Instagram、Pinterestの関係性
ソーシャルメディアとEコマースを組み合わせたビジネスモデルは「ソーシャルコマース」と呼ばれる。 ソーシャルコマースの主な収益源は広告と販売手数料。インスタグラムは商品を持つブランドや小売店に広告枠を提供し、 その広告がクリックされたり、商品が購入されたりした場合に、成果の一部を徴収。広告や販売手数料で収益を上げるため、 消費者側は無料で画像共有サービスを楽しめる。また、商品を提供するブランド側から見ると、利用者は商品の画像を投稿したり、 コメントしたりするため、広告塔として商品の情報を共有・拡散してくれる頼もしい存在。2015年12月09日
ソーシャルメディア利用者の74.8%がソーシャルコマースの経験あり
ソーシャルコマース調査報告書2013より。2012.10
ソーシャルコマースに未来はあるか?
月刊「アイ・エム・プレス」2012年4月号の特集。
SNSのビジネス利用
自由と管理、バランス重要。日経産業新聞2012/2/23 より。
ソーシャルコマース育つ ネットの買い物、仲間が広げる
試着して感想やりとり。SNSから直接購入。新たな興味引き出す。日経MJ 2011/12/23 より。
“ソーシャルコマース”のツボは?
月刊ネット販売2011.11 の特集。
“ソーシャルコマース”最前線
月刊ネット販売2011.6 の特集。
ソーシャルメディアマーケティング
日経MJ 2011/4/27 より。
ソーシャルコマース最前線 「いいね!」「欲しい!」が客を呼ぶ
日経ネットマーケティング2010年9月号 特集2。
ソーシャルメディアが起こす マーケティング大転換
日経ネットマーケティング2010年5月号の特集。
そのクチコミ効いていますか?
日経ネットマーケティング2009年6月号の特集。
クチコミ爆発の条件 驚き、マイブランド感、ストーリー性が人を動かす
日経ネットマーケティング2008年9月号の特集。
絆を深めるブログマーケティング
日経ネットマーケティング2007年12月号の特集。
Web 2.0で顧客をつかめ 広がる「消費者参加型」
日経コンピュータ 2007/10/15号の特集。
使いこなそう、ソーシャルメディア
アイエムプレス2011年3月号 特集。
コトラーのマーケティング3.0 ソーシャルメディア時代の新法則
朝日新聞出版、2010年。企業が利用者コミュニティといかに関わるべきかを示した書籍。
ソーシャル・メディア戦略論
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー2011年4月号の特集。
販促を第一義に考えてはならない ソーシャル・メディアは顧客理解のツール は、この特集の中のパトリック・バーワイズ、ショーン・ミーハンによる論文。
SNS界のカリスマ経営者が語る ベスト・バイのソーシャル・メディア戦略も、この特集の中の論文。 ベスト・バイでは全社員を対象にソーシャル・メディア利用規程を制定。社員教育にも取り組んでいる。
成功するSNS戦略 顧客と企業のつながりをいかに強化するか
DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー2012年3月号より。ミコワイ・ジャン・ピスコルスキによる論文。
ビッグ・シード・マーケティング
ダンカン・J・ワッツ、ヨナ・ペレッティ著。DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー2007年9月号より (2010年8月号にも概説あり)。
経営大学院が続々ソーシャルメディア講座を開講
twitter等を販促に生かせる人材を大手企業が渇望。Businessweekの記事。2010.8
Twitterやfacebookをビジネスにどう生かす
米国でソーシャルメディア「責任者」が急増。Businessweekの記事。2010.7
グランズウェル ソーシャルテクノロジーによる企業戦略
米国でのCGMサイトを利用したマーケティング戦略に関する書籍。 Web担の書評あり。2009.1
名著「グランズウェル」に学ぶソーシャルメディア活用の5つの可能性より。2009.9
 1.傾聴戦略(Listen):顧客理解を深める
 2.会話戦略(Talk):自社のメッセージを広める
 3.活性化戦略(Energize):熱心な顧客を見つけ、彼らの影響力を最大化する
 4.支援戦略(Support):顧客が助け合えるようにする
 5.統合戦略(Embrace):顧客をビジネスプロセスに統合する
矢野経済研究所 クチコミブログ広告市場に関する調査 2008年版
クチコミブログ広告市場は急拡大中。2007年度は31億円に達する見込み。 商品購入時にネット上の口コミ情報を参考にした経験を持つ人はネットユーザーの80.1%。 日経MJ 2008/2/25に記事あり。
今までにない“ソーシャルコマース”を作り出す
SNS「mixi」内に「今までにないソーシャルコマース」を構築する構想。 DeNA・中島真EC事業本部ショッピング統括部統括部長。月刊ネット販売2012年3月号より。
「“いいね!”を押したらプレゼント」は禁じ手に!?
Facebookプロモーションに規制強化の兆し。 Facebookで懸賞やコンテストを使い企業ページの「いいね!」ボタンを押してもらい、 消費者を集めるプロモーションが日本でも盛んになっているが、 アメリカ商事改善協会(BBB)傘下の広告業界自主団体、全国広告審査局(NAD)が このLike-gatingに関する一種のガイドラインを示した。2011.12
How social media has transformed the way people buy
英国の消費者を調査したレポート。月刊ネット販売 2011/9 p.18-19 で紹介されていた。
(新消費者像)買う気にさせる「おすすめ」の極意
日経消費マイニング 2008年2月号の特集。 ネット上のコミュニティーなどおすすめ情報を得る「場」が広がったことで、リアルな店 とネットとの相乗効果が拡大。関連して、日経新聞2008/2/21「決め手はネットの口コミ」や、 日経MJ 2008/2/13「ネット口コミ 旅行に威力」という記事あり。
ユーザー参加型広告はエンゲージメントづくりに欠かせない
NET Marketing Forum Spring 2008でのパネル討論「ユーザー参加型広告の可能性と課題−− 草の根クリエーターの実力は?」より。2008.6
消費者主導のバイラルがネット・マーケティングの主流に
NET Marketing Forum Spring 2008でのパネル討論「エンゲージメントを最大化させる バイラルとは」より。2008.6
徳力基彦 「カンバセーショナルマーケティングの近未来」より。
クチコミマーケティングを失敗させる三つの誤解 2008.7
【誤解1】クチコミマーケティングはネットの普及で登場した
【誤解2】クチコミマーケティングだけで話題を広げられる
【誤解3】すべての製品でクチコミマーケティングが有効
マスマーケティングの常識はソーシャルメディアの非常識 2008.7
【根本的な違いその1】情報量の違い
【根本的な違いその2】情報発信者の広がり
【根本的な違いその3】生の声の双方向のやり取り
“お祭り騒ぎ”だけがクチコミマーケティングではない 2008.9
クチコミが広がる時間を買ってファン獲得を加速させる 2008.10
ネットマーケティングはAISASを時間軸ではなくピラミッドで考える 2008.12
宣伝会議より
顔の見える媒体に商機 SNS・ブログ、情報に信頼感
日経MJ 2006年11月15日号の2面「消費分析」において、日経産業消費研究所の調査結果より。
[ポイント]
米国WOMマーケティング・サミット報告(6)
“やらせ”CGMなど問題点も議論、新市場開拓の熱意に日米差を痛感。2007.1
米国WOMマーケティング・サミット報告(3)
企業とブロガーの良好な関係とは?著名ブロガーと広告会社が討論。2006.12
米国WOMマーケティング・サミット報告(2)
クチコミの本当の効果とは?飲料と掃除機のキャンペーンが表彰。2006.12
LINE販促 10代つかむ
若年層が強く支持するコミュニケーション・インフラを販促に利用。マツモトキヨシ、ローソン、コカ・コーラの事例。 日経MJ 2012/8/8より。
LINE、SNS参入の理由 フェイスブック追撃へ
公式アカウントの初期費用は200万円、翌月以降の維持費は月額150万円から。フォローされているユーザー数が多いほど、 送信できるメッセージの量が少なくなり、追加料金が発生する。 プロモーションツールとして、企業が所有するキャラクターなどの無料スタンプを配布することも可能だが、こちらは基本、 1000万円かかる。2012.8
LINEがリアルグラフ反映型SNSに
友人の近況にスタンプで感情表現も。2012.7
LINEのクーポン利用
ゲオ
すき家。日経MJ 2012/6/22より。
NAVER新広告商品
「NAVERまとめ」において、企業向けの広告商品「公式まとめ」の提供を開始した。広告料金は掲載期間が3カ月で1000万円〜。2012.5
生の声見極めヒット発掘
日経産業新聞2012/2/6「ソーシャル×企業 流れを変えろ」より。リンナイ、ファミマなどの事例。
お客さまはクリエイター!? ――UGC活用戦略
月刊「アイ・エム・プレス」2008年10月号の特集。 TBSラジオ&コミュニケーションズ、ヤマハ、ツタヤ・ディスカス、オリンパスイメージングの事例。
SNSが知恵袋
日経MJ 2008/8/22 の1面。SNSを使った商品開発に関する記事。

ソーシャルメディアマーケティング事例

 企業と消費者との共創の事例についてはこちらへ。 Facebook利用の事例はこちらへ。Twittter・LINE利用の事例はこちらへ。 利用者参加の動画投稿の事例はこちらへ。

経済産業省「ソーシャルメディア活用に関する調査報告書/事例集」
報告書では、 ソーシャルメディアを活用して事業活動を高度化する取り組み普及にあたっての課題、その解決策を検討。 事例集は、 42社の最新ソーシャルメディア活用の事例を紹介。ozie、ピーチ・ジョン、ジーユーなどの事例。2016.4
EC各社の”自社SNS”活用術
月刊ネット販売 2012年3月号より。スタートトゥデイ、夢展望、良品計画、千趣会、リバークレインの事例。
日本ケロッグ、アンバサダープログラムを取り入れて売り上げ25%アップの成果
「オールブラン ブランフレーク フルーツミックス」はアンバサダーの後押しもあり、売り上げが25%アップ。2016.05.13
日経デジタルマーケティング2016年7月号の記事や、日経MJ2016/2/1の記事もあり。
趣味ナビ、先生発信プロモーションサービス、先生アンバサダー
趣味とまなびの教室さがしのサイト「趣味なび」から、先生発信プロモーション。 日経MJ 2015/9/11に記事あり。
広告費ゼロで売上アップ、パン屋のFacebook・リリース・メルマガ戦略
新潟県三条市の郊外住宅地にある、「サン・フォーレット」というパン屋。2014.5
KFC「I LOVE ケンタッキー」
ケンタッキーファンレベルを診断するFacebookのキャンペーン。結果に合わせてクーポンがもらえる。2012年12月実施。 日経産業新聞2013/3/19 に記事あり。
タリーズ ベアフル
SNS利用。O2Oも。日経MJ 2012/12/7に記事あり。
ロッテリア 学生と組んだブログで販促活動
新商品の販促活動の一環としてブログを採り入れた。 口コミで「絶品チーズバーガー」を看板に育てる。2007.12
スイーツ探検隊
洋菓子メーカーのモンテールが2005年10月に開設したSNS。しかし、2013年3月30日に終了。 日経産業新聞2006/9/12の記事によると、 自前のSNSを開設することによって、例えば「甘い物が好きで、スーパーやコンビニで購入する機会も多い人」の意見を 効率的に集められるとのこと。
モンテール流 SNS運営の3カ条。 1)消費者から「普段のおしゃべり」を引き出せ。 2)開設だけでは×、社員も参加して盛り上げろ。 3)即効性より、長い目で自社のファンを育てよ。
アイ・エム・プレス 2006年11月号に解説あり。
ハーゲンダッツ「Clubチョコブラ」
ネット上にサークル。日経MJ 2012/6/22 に記事あり。
ローソンがfoursqureで位置情報販促、チェックインで「からあげクン」半額
ローソンは、米foursquare Labsと連携し、電子クーポンによる販促活動を開始。foursquareを通じて利用者の来店を促進し、 集客力を強化。2012.9
ローソン、ブロガー向け試食会
日経MJ2009/10/28より。
am/pm、来店促進にモバイルSNSを活用
モバイルサイト上にSNSを開設して、店舗と利用者、もしくは利用者同士でコミュニケーションが できるようにする。ケイタイ広告と業務提携。2007.4
国分「ぐるっぱ」
商品モニター・アンケートや、消費者同士が意見交換するコミュニティも。 日経MJ2008/6/8「食品卸、ネット活用進む」という記事で紹介された。
雪印がネットを通じて“アイドル”結成
若年層の売り上げが10%以上増加。日経デジタルマーケティング 2014年11月号より。
日清食品 出遅れたソーシャルメディア活用、綿密設計のFacebookそしてLINE活用で急速追い上げ
「ソーシャルメディアは片手間ではなく、本気でしかも徹底的にやるべき」と主張。2012.10
無印良品はなぜソーシャルメディアで儲けられる?
レトルトカレーを訴求するキャンペーン「MUJI福CURRY」を実施。その一環として、フェイスブック、ツイッター、ミクシィの いずれかのアカウントと連携して遊べるスゴロクを自社サイトで展開。2012.4
ハウス食品のレシピ動画サイト
YouTubeにブランドチャンネル「ツクレシピ」を立ち上げた。食材を選択していくと、それを使うレシピの動画一覧が表示される仕組み。 レシピから商品をPR。日経MJ 2011/12/14 に記事あり。
ハウス食品 スパイスの効いたレシピ作成をブロガーに呼びかけ
毎月3種類の香辛料を無償でブロガー100人に配布し、考案したレシピをブログで紹介してもらう手法で、 一般消費者における認知度を100%に高めることを目指す。 アイランドが運営する「レシピブログ」を活用。2008.3
携帯向けにも拡大する。店頭からアクセスする消費者への一押し狙う。2009.2
「カレー鍋つゆ」では、主婦の声を聞いて商品開発。販促会議 2009年2月号 pp.9-11 より。
スパイスブログやYouTube活用。日経MJ 2012/6/22 より。
味の素 主婦ブロガー向けのレシピコンテスト
モニターキャンペーンとの連携強めて応募数を3倍に。 「レシピブログ」とドゥ・ハウスが運営するモニター募集サイト「モラタメ」を連携して、 マヨネーズの「ピュアセレクト」の販促企画を実施。2008.12
クノール スープパスタでは、モデルと共に商品開発し、彼女達のブログで商品開発の 進捗状況について伝えた。販促会議 2008年11月号 p.75 より。
ネット活用がスパイス商品の好調を支えている。インターネット経由で集めた顧客の声を利用。2010.2
明星食品、口コミ分析を商品開発に活用
日経MJ 2009/7/13にも記事あり。2009.7
ヤマサ醤油 新商品販促サイトをペルソナで構築
「さびない」価値を訴え,発売前に1000人の会員を集める。 日経産業新聞 2009/09/15にも記事あり。ブロガーなど500人に試供品を配布。2009.8
湖池屋、交流サイトで販促 購買意欲高める
「頑固あげポテト」の販売促進策として、頑固おやじ「釜田揚太郎」をメーンキャラクターに据え、 釜田揚太郎が消費者の質問に答える動画「頑固あげ相談室」の公開を始めた。日経MJ 2014/10/29
森永製菓、ファンサイトで「声」収集 開発に生かす
森永製菓がファンサイト「エンゼル PLUS(プラス)」を通じて消費者との交流を深めている。 日経MJ 2014年6月11日
森永乳業、インスタグラム活用。日経MJ 2016/2/5より。
米ゴディバ、市場調査よりも「交流サイト」を活用
女性チョコレート愛好家の議論から「売るべき商品」を分析。BusinessWeekの記事より。2009.4
ネスレ、キットカット受験キャンペーンの軌跡
NET Marketing Forum Spring 2008でのネスレコンフェクショナリーによる講演より。 一切ブランドメッセージを発信しないことに決め、広く信仰されていることを、ニュースとして 広めたいと考えたという。 チーム・キットカットのきっと勝つマーケティング(ダイヤモンド社) という本も出ています。2008.6
あのフィリップ・コトラーが、キットカット受験キャンペーンを取り上げる意味という記事あり。2008.8
グリコ乳業、「ドロリッチ」勝手広告に感謝メール
「グリコ乳業の菓子、ドロリッチを今食べています」という意味の投稿「ドロリッチなう」 がツイッター上で大流行。投稿をカウントする自動実行プログラム(ボット)や、独自のイラストが次々に制作されている。 2009.8
フレンテのmixiを活用したピンキーのブランドマーケティング
アスキービジネス「SNSマーケティングで売る 事例編」より。 ピンキーモンキーはmixiで初めて、人間以外がアカウントを取ったキャラクターとなり、 一企業のキャラクターがユーザーとほとんど同じ目線で濃密なコミュニケーションを実現。2006.12
UCC上島珈琲「BLACK無糖」
「LINE」で若者開拓。日経MJ 2014年3月26日付
ナンパで成熟市場オトせ・ネスレ日本流 コーヒー販促
ネットを出会いの場に/書き込み「返信」心込め。SNSなどに書き込まれた自社製品に関する書き込みに対し、 丁寧な内容でメッセージを送る。 モテ男さながらに口説きのテクニックを駆使して成熟市場を刺激する。日経MJ 2014年2月21日付
日本コカ・コーラ、国内でソーシャルメディアを最も活用している企業
AMNは、「ソーシャルメディア活用企業トップ50 」を発表。2011.2
女性向けコカ・コーラでmixi活用のプロモーション展開
日本コカ・コーラは2009年1月5日に発売するビタミンCを配合したコカ・コーラの新商品 「コカ・コーラ プラス」のプロモーションに、「mixi」を活用。2008.12
日本たばこ産業 Webで消費者の“つぶやき”集めてテレビCMに
缶コーヒー「ルーツ」の宣伝で、Webサイトに投稿された消費者の日常生活の“つぶやき”から“歌”を自動 生成し、テレビCMとして放送するキャンペーンを始めた。2007.11
サントリー酒類 飲食店ソーシャルメディア活用支援プロジェクトを開始
第1弾は「飲食店ツイッター徹底活用プログラム」。無料セミナーや手引き。 日経産業新聞2012/3/14と日経MJ2012/4/20に記事あり。2012.1
サントリー酒類 ソーシャルメディアを使うのではなく“付き合う”
商品名や社名ではなく“ハイボール”という飲み方を提案する宣伝戦略と、飲食店を軸とした クロスメディア戦略がヒット。2010.7
サントリーがブロガー向け試飲イベント、リンクシェアのサービス利用
ブロガーを対象に新製品の試飲イベントを開催し、レビュー記事を収集する取り組みを実施。2009.10
ヴーヴ・クリコ ジャパン 初めてのWeb活用、商品とブランドの両面訴求
老舗シャンパンブランドが、クリスマスやイブの当日だけでなく、クリスマスを待つ約4週間の 期間を楽しむキャンペーンサイト「Advent Style」を開設。ブログパーツも。2008.12
健康食品「スリム アップ スリム(SUS)」シリーズブロガーを招待してダイエット体験合宿
体験記による認知拡大を狙う。アサヒフードアンドヘルスケア、認知拡大を目的とする2泊3日間 の合宿イベントを開催。2009.5
大塚製薬 ファイバー美人大学の警備員とアクダマーキンがmixiで戦う
ネット上で話題になり、コミュニティが活性化。2007.6
第22回「I.M.press Live!」での講演 もあり。2007.4
大塚製薬の「SOYJOY」シリーズ 話題の盛り上がりが長期間持続
大塚製薬は、栄養食品SOYJOYシリーズに「ストロベリー」味を追加。 幅広いネットプロモーションを展開し、ブログ上での盛り上がりについて分析。 日経ネットマーケティング2008年7月号より。
大塚製薬、消費者の「称賛」と「罵倒」を収集
「SOYJOY」の販促にブログを活用。担当者は、満員電車の中で「テクノラティ」のモバイル版に アクセスし、SOYJOYについて触れたブログを探し、何が書かれているかをチェック。 日経ビジネスAssocie2007年2月6日号より。
日経MJ2007/5/14の1面「ブログ分析 本音の森 手探り」という記事の中にも、SOYJOYについて 書かれたブログ分析に関する解説あり。
常盤薬品工業、眠眠打破
ネットで顧客動向を把握。2006.9
投稿コンテスト型キャンペーン「アルバトル」も開始。2008.7
日経ネットマーケティングに、 「南天かえ歌」という替え歌投稿企画に関する記事もあり。2008.3
大正製薬 ドリンク剤「アルフェネオ」
若い女性に影響力のあるブロガーにサンプルを配布。日経産業新聞2009/09/14より。
UNO ソーシャルバーバー、資生堂
投稿から髪形提案。日経MJ 2016/4/15に記事あり。
日本ロレアルの自撮りコンテスト、Twitter連動
日経デジタルマーケティング 2014年12月号より。
日本ロレアル、新製品発売前にブロガー向けのモニターキャンペーンを実施
日本ロレアルは新製品「メイベリン ピュアミネラル リキッド ファンデーション」の販売開始 に先駆けて、ブロガー向けのモニターキャンペーン「8週間ミネラル マラソン キャンペーン」を実施。2009.1
資生堂、120万ネット会員と密にコミュニケーション
「ChatterBox」というチャットシステムによるグループインタビューも。 謝礼にはアバター用の帽子などデジタルアイテムを提供。2009.1
コーセーが意見サイト 自由記述で本音引き出す
開設したのは「コーセーアイディアボックス」。毎月1回、10日間程度、インターネット上で消費者の交流スペースを 設ける。日経MJ 2014年8月13日付
コーセー 「プーペガール」にてハッピーローズライフを演出
「HAPPY BATH DAY Precious Rose」のターゲット層をイメージしたプーペキャラクター『バラ美』 とコミュニケーションする手法で販促。2008.8
日経ネットマーケティング2009年3月号、日経MJ 2008/11/7にも記事あり。
肌の悩み送ると LINEに情報〜オルビスがサービス/化粧品購入促す
日経MJ 2014年8月20日付
ラッシュ 好感・共感を効率よく消費行動に導く
商品の良さ伝わってない、そして戦略転換。 ミクシィでは、ファンが作ったコミュニティに12万人以上が参加して、ラッシュの商品の使用感などを語り合っていた。2012.2
ドクターシーラボ みんなのお悩み相談室
日経MJ 2011/11/11 によると、ベストアンサーの回答者には100ポイントが付与。 口コミで愛用者をつなぐ仕組み。
ドクターシーラボ クチコミを売り上げにつなげる
サイトリニューアル時に、クチコミを商品の購買につなげる工夫をした。販促会議 2009年10月号より。
ドクターシーラボ「美的至福」 コミュニティで前評判高めヒット連発
美容サプリ限定3000個が相次ぎ完売。日経ネットマーケティング2008年10月号より。
ファンケルオンライン クチコミ投票キャンペーン
IM Press 2008年12月号に記事あり。
洗顔パウダーでは、ブロガーにサンプルを贈り使用感をブログに掲載してもらった。日経産業新聞2008/7/31より。
グラクソ・スミスクライン 睡眠改善薬の訴求にSNSを活用
「快眠美女倶楽部」でシェアを堅持、会員5000人突破。日経ネットマーケティング2007年12月号より。
GO GO pika★pika MAMAコミュニティ
花王が、主婦向け情報サイトに2007年4月に開設したSNS。 日経コンピュータ 2007/10/15号の Web 2.0で顧客をつかめ広がる「消費者参加型」という特集記事に解説あり。 エイベック研究所のASPサービスを利用しているとのこと。
日経BPの特集「カンバセーショナルマーケティングの近未来」の記事もあり。 自社サイトのメディア化を顧客に手伝ってもらう方法の例。2009.5
花王のアクセス解析活用法、ソーシャルメディア分析が一層重要に
花王Web作成部長の石井龍夫氏が「ログ解析から他データとの連係まで 花王の“ネット解析”活用戦略」 と題して講演。2010.7
花王 企業のWebサイトは、利用者と対話をする“場”に
花王のWeb作成部長の石井龍夫氏は、「花王に学ぶ、実践的CGMセミナー」で講演。 2007年以降の第3世代のWebサイトでは「検索で利用者が来る次のステップとして、花王と利用者が相互に対話をする『場』 をWebサイトの中に設けた」と石井部長は説明。2007.12
花王 口コミ・マーケティングの新手法「インフルエンサー・マーケティング」を導入
「血めぐり」の啓もうを通じて医療機器の潜在需要を喚起。 「血めぐりウォーク」というウォーキング・イベントを開催。2008.4
花王「AUBE」のプロモーション戦略
テレビCMを最初に使わずに、ネットでブログを使ったプロモーションを先に持ってきた。2006.11
花王が明かすクチコミ・マーケティングのカギ
個人のブログ・ユーザーを5タイプに分け、情報発信のキーパーソンを特定。2006.11
オトナスクエア
P&Gジャパンが開設。50代女性のための学校。教え合う場を提供。日経MJ2015/5/8に記事あり。
生活者参加型マーケティングでV字回復した P&G
顧客コミュニティサイト「ボーカル・ポイント」(vocalpoint)。2009.2
テレビや雑誌を組み合わせて成功したユニリーバのクチコミキャンペーン
ユニリーバの「Dove(ダヴ)」の事例。「カンバセーショナルマーケティングの近未来」より。 グランズウェルという本でも紹介(p.271-279)された。2008.11
つぶやき、反響呼ぶ計算 エステー「風」読む鳥男
ソーシャル×企業 「つながり」進化中。日経産業新聞2012/6/13。
J&J、mixiでアプリと特設ページを併用した大型キャンペーン
使い捨てコンタクトレンズのキャンペーンとして mixiとのタイアップ企画「Eye Health Week」 を実施。2010.5
ジーユーマニア
ファッションを楽しむためのコミュニティ。 ファンミーティングやサンプル試着会などを開催。日経MJ 2014/10/24に記事あり。
ニッセン、Facebookデータをマーケティングへ活用
自社内の購買履歴とソーシャル上の行動を結び付けて購買の背景や動機を把握できるようにした。それをユーザー本人や友だちへのリコメンドなどに活かしている。 グラフデータのマーケティングへの活用事例として、カタログ送付先の選別やキャンペーンの実施を挙げた。 FacebookとDWHを連携するツール「Facebook Connect」、テキストマイニング・ツール「TRUE TELLER」、検索エンジン「Spook」を利用。 2012.10
ニッセン 社内部門が連携してソーシャルメディアを使いこなす時代
3つの取り組みを通じてソーシャルメディア活用を促進しようとしている。 (1)ビッグデータの活用基盤構築と活用推進、(2)ソーシャルCRMを活用した関係構築、(3)広告宣伝分野でのクロスメディア活用、である。2012.7
米アパレル、アメリカンイーグル 口コミメディア活用で好発進
オープン約1ヵ月前から「アンバサダープロジェクト」を開始。フェイスブックなどのソーシャルメディアで一定の影響力を 持つ大学生や社会人を公募して、77人をアンバサダー(大使)に認定。ブランドのロゴを持って友人と写真撮影し、ソーシャルメディアに 掲載した枚数を競うなどのイベントを開催したことで、メーンターゲットとする大学生らの間で口コミが広まった。2012.6
伊藤忠ファッションシステム アバターでアパレルのプロモーション
SNS「Any」がブランドサンプリング実施。 オリーブ ガールブランドの洋服を3種類用意し、3Dアバター用の洋服アイテムとしてAnyの全女性ユーザーに無料で配布。 ティーン層へのブランド認知浸透を図るとともに、将来的には商品企画の精度向上 やサンプリングの効率化の可能性を探るという。日経MJ 2008/2/29にも記事あり。2008.2
夢展望、ユーザーがコーディネート画像を共有
夢展望が提示したテーマに合わせてユーザーがコーディネート画像を公開し、ユーザー同士で評価しあう内容。2011.11
ワコール スタイルサンエンス「スタスタ部」
ネット上の日記に歩数や体重を記録。体型変化をグラフ化する機能も。 日経情報ストラテジー2007年12月号 P.85 にグラフの画面例あり。
岡本、経営の視点からマーケティングとモノづくりの融合を目指す
ブログ・マーケティングで顧客との接点をつくるなど、自社ブランドの確立へ向けた挑戦。2006.6
リアル店舗にさそうユニクロ流のソーシャル活用術
記念セールに合わせてユニクロが期間限定で設置したキャンペーンサイト「UNIQLO LUCKY LINE」での 「バーチャル行列」。リアルの行列にむすびつけ、リアルのユニクロ誕生感謝祭を盛り上げた。 ツイッターとフェイスブックも活用。2010.9
UNIQLO LUCKY LINEの中国版も成功したとのこと。2011.6
UNIQLO WIRE
ユニクロが、「ブラトップ」の感想を集めた動画サイトを開設。 記事あり。2009.5
ユニクロ、国内外の広告賞を総ナメにした「UNIQLOCK」
Webプロモーションで若者と海外にアピール。 2008年3月には、モバーゲータウンとの共同 プロモーションでアバターをコーディネートする企画も。
世界三大広告賞2冠「UNIQLOCK」を生み出した12の視点というのは、NET Marketing Forum Spring 2008 での講演より。2008.6
ロングヒットを続ける理由とはという解説あり。2008.12
ダンス映像を大幅拡充したブログパーツ「UNIQLOCK」を公開へ。 ブログパーツ「UNIQLOCK」の最新版「COLOR PARKA & COLOR JEANS編」を発表。2009.2
UNIQLO MARCH
「フランネルシャツ」のブランド認知を目的にした全世界参加型プロモーション。 開始時の記事あり。2008.10
TOKYO MARCHを公開した。2008.12
スバル アクティブライフ スクエア
スバルネクストストーリー推進室の取り組みより。ユーザーが参加できるプログラムを紹介。 顧客から寄せられたプログラムのリクエストをもとに、賛同者が集まったプログラムを実施するという取り組み「アクティブライフ リクエスト」も実施。 日経MJ 2015/6/22 に記事あり。
ホンダ車ユーザーの走行履歴を表示
ホンダは地震の次の日の12日、同社が提供する会員制のカーナビサービス「インターナビ」を活用した道路情報の提供を始めた。2011.3
ホンダ、ハイブリッド車「インサイト」の全国燃費ランキングをWebで公開
本田技研工業(ホンダ)は、実際に走行しているハイブリッド車「インサイト」から燃費データを集めてランキングを作り、Webサイトで公開する取り組み「エコグランプリ」を6月12日に開始する・
ホンダ ネット上でできる診断ツールを活用して製品開発
ネット上で夫婦の価値観を診断するツール「ハニダリちょうどいい診断」の提供を始めたと発表。 得たデータは新製品の開発に反映させていきたい。また、こういったコンテンツがブログなどで言及され、 クチコミが波及することを期待している、とのこと。2008.5
トヨタ自動車、クルマ向けSNS開発でセールスフォースと提携
自動車向けのSNS開発に向けて米セールスフォース・ドットコムと提携。 開発する新サービスの名称は「トヨタフレンド」で、セールスフォースの企業向けSNSである「Chatter」を使う。
トヨタがアイデア公募、若者のクルマ離れを食い止めるソーシャルアプリを!
コンテスト「TOYOTA SOCIAL APP AWARD」を開催。2011.2
新型プリウス、meet−meで“バーチャル発表会”
集まった会員が開発者らと直接意見を交わし、商品に親しんでもらうのが狙い。2009.5
トヨタ,タレントのブログとテレビCM,テレビ番組を連動したプロモーション
サイバーエージェントが運営する「アメーバブログ」(アメブロ)で開設しているタレントの ブログと、テレビ朝日が放映するテレビCMやテレビ番組を連動した「カローラ ルミオン」の プロモーション企画「カローラ ルミオン presents ルミブロ」を開始した。タレントのブログを 閲覧するような、20〜30代への製品訴求を目指す。2008.10
トヨタ川本氏に聞く、bBのプロモーションで見せたWebキャンペーンの狙い
「Web 2.0的キーマンに聞く」のインタビューより。2007.1
トヨタ 「ヴィッツ」「パッソ」の女性向けクチコミ・マーケティング
ハー・ストーリィは、トヨタ自動車の女性顧客拡大を目的とするクチコミ・マーケティング活動 「クチコミュニティ・マーケティング」の試験を開始。Webサイトとリアル・メディアの両方を活用。2007.10
日産に学ぶ、ソーシャルメディア時代の組織改革
日経デジタルマーケティング2011年9月号より。
三菱自動車 ランサーエボリューションX 体感ブログ
日経ネットマーケティング2008年8月号の事例解説によると、試乗会にブロガー10名を招待して、 体験記事を依頼した、とのこと。
NET Marketing Forum Fall 2008の講演あり。 「ターゲット拡張を狙ったランサーエボリューションXのコミュニケーション戦略」という題。 ターゲットを細かく設定してアプローチできるネットマーケティングに目を付けた。2008.11
マツダ、中国市場を口コミで切り拓く
日経産業新聞2011/6/16の記事より。
ツーリングSNS、ホンダ「ライダーズリンク」、スズキ「ツーリングメッセンジャー」
日経MJ 2015/5/8の記事より。
カシオ、Gショック販促 SNSでブランドタフに
カシオ計算機が国内外で、SNSを使った腕時計「Gショック」などの販売促進に力を入れている。 日経産業新聞 2014年7月17日
ダイソン、新型掃除機の販促にフェイスブックを活用
フェイスブックのユーザーが友人など5人でチームを組んで応募ウェブサイトにエントリーすると、 ダイソンからDC48が送られてくる。順番に試用し、感想をフェイスブックに書き込んでいく。 試用した掃除機は、そのままチームにプレゼントされる。2013.3
ダイソン「DCシリーズ」 リレー形式のモニター企画で主婦層に訴求
75人が体験し 2人が購入、クチコミ促進。2008.12
パナソニック、利用体験談をタグクラウドで分類
コミュニティーサイトである「CLUB Panasonic」の使い勝手を2009年3月に改善。 見込み客に特徴や用途を分かりやすく伝達。2009.4
富士通ゼネラル、ルーム脱臭器をブログで販促、口コミ効果を狙う
日経産業新聞 2009/9/3より。
オーディオテクニカ、女性向けヘッドホン、花のつぼみイメージ、ブログで販促。
新製品投入に伴い人気ブログの執筆者を招待。日経産業新聞 2009/07/20より。 
三洋電機「ザクティ」、ブロガーに愛される、新分野を創造したムービーカメラ
コアユーザー層としてブロガーたちに人気がある。2009.11
Kodak,最高ブログ責任者の任命などソーシャルメディア対策を進める
「ad:tech San Francisco 2008」の講演より。Kodakは、チーフ・ブログ・オフィサー(最高ブログ責任者)の任命 や、写真を共有するSNS「Kodak Gallery」の開設など、ソーシャルメディア対策を積極的に行った。 Web担にも関連記事あり。2008.4
女性用シェーバー販促 フィリップス「口コミ」で挑む
日経産業新聞2007/5/23の記事より。4月下旬、ファッションショー/トークショーにブロガー30名 を招待。企業が前面に出るのは避け、さりげなく販促。
家電量販、広告を多様化
上新、口コミ投稿にクーポン。ビック、ツイッターで入荷情報。日経MJ 2010/8/20 より。
ヨドバシコミュニティ
ユーザーレビューの投稿やQ&A機能。買った商品のレビューを投稿するとポイント付与。 記事あり。 日経MJ 2012/7/27 にも記事あり。2012.7
ピーチクパーク
ヤマダ電機のレビューサイト。レビューは実際に購入した客のみ投稿出来る仕組み。 日経MJ2012/2/3に記事あり。
ナイキが想うソーシャルメディア戦略 コンテンツ化された広告を人々は分かち合う
「NIKEiD(ナイキアイディー)」で、mixiのユーザーが自由にカスタマイズして作った“マイモデル”のシューズデザインを 広告として配信。2011.8
ナイキジャパン+マイクロソフト、映像投稿コンテストで企業ブランディング
消費者参加型の映像投稿コンテスト「キメワザバトル・ムービーコンテスト」を開催し、 クチコミで盛り上げ消費者を巻き込んだ例。2007.1
愛され続けるブランド作り ― リカちゃん、40年目のリブランディング
Excite WebAD Timesより。「旅」をテーマにリブランディング。 「リカ旅ブログ」の大きなポイントに「よみきかせ」機能。2007.6
タカラトミー、赤ちゃん向け玩具が大ヒット
成功の秘密は口コミ活用と協業戦略にあり。「赤ちゃんけろっとスイッチ」のヒットの裏には、 母親が多いコミュニティーサイトの参加者に商品のありのままの情報を地道に発信。 CIO Magazineにも事例解説あり。 2007.4
タカラトミー、ブロガー販促。日経MJ2010/6/16
INAX Web2.0を使えば最終顧客の声を聞ける
新商品「くるりんポイ排水口」の反応を見るために、インターネット上のブログにおける書き込み 数の推移を調べたり、競合製品との違いを分析。2007.10
ニフティとコクヨ,SNSで消費者参加型の商品開発プロジェクトを開始
ビジネスパーソン向けSNS「ビジネススペースβ版」内でユーザー参加型の商品開発プロジェクトを開始。 SNSの会員から文房具商品のアイデアを募り、コミュニティでの議論などを通じて商品開発に取り組む。2008.4
横浜ゴム、ネットを活用してゴルフクラブを販促
口コミ効果で「グリップスピード」という新常識の確立狙う。2007.1
ソニー・ミュージックジャパン SNSを活用してCD制作、顧客の声を集めることに苦心
SNSを活用して集めた顧客の声を基に音楽CD「MAX-mixi selection」を制作、2月20日に発売。2008.4
「an」が楽しいバイトを提唱 SNSで動画を拡散
「超バイト」と題した企画型アルバイトで若者をひきつけている。人気アニメのグッズを作ったり、農作業で男女が出会ったり。 体験は動画などで公開し、ツイッターで2万件以上のリツイートを集める企画も出た。日経MJ 2016/5/18より。
あなたのツイートは何ドルの価値があるか アメックスの壮大な実験
「顧客ネットワーク価値」について。ソーシャルメディア空間における顧客の影響力や人脈は、いまやマーケターが最も重視すべき指標のひとつだ。 アメリカン・エキスプレスの例では、ツイッターにおける各人の影響力を見ることでキャッシュバックの規模を予測することができる。 アメリカン・エキスプレスのカードとツイッターのアカウントを連携させ、#BuyAmexGiftCard25のハッシュタグをつけてツイートすれば、25ドル分のギフトカードをたったの15ドルで購入できる。 2013.6
「インディ・ジョーンズ」最新作のブログ分析 公開近づくにつれ話題が急増
19年ぶりの新作公開となった「インディ・ジョーンズ/クリスタル・スカルの王国」(2008年6月21日公開) について書かれたブログを分析。2009.1
ユーザーの顔写真を“デスメイク”に
映画「デトロイト・メタル・シティ」のタイアップサイト。2008.8
ブログ検索「Technorati」とミニブログ「Twitter」などを連携させる映画プロモ
CGMマーケティングは、映画「アクロス・ザ・ユニバース」のプロモーション活動として、 広告主とコンシューマー双方の発信するコンテンツを連動させるプロモーション用サイト アクロス・ザ・ユニバース コミュニティにまとめて掲載。2008.8
映画をモチーフに恋愛診断ツール 日記経由で広がり10万人が利用
映画「幸せになるための27のドレス」のmixiでのプロモーション。2008.8
「ケータイ」×「トイレ」という仕掛け--NIKKOと松竹に学ぶ口コミの起こし方
映画「伝染歌」のプロモーションのために都内約30カ所のトイレをジャックし、 1つ1つ手作りで“恐怖のトイレ”を仕掛けていった。 プロモーションを始めた7月頃から、伝染歌に関するブログやSNSでの書き込みが増えた、とのこと。2007.8
松竹 映画「サイレントヒル」のブログパーツキャンペーン
映画サイトへの誘導に利用。「本日の呪われブログ」といった企画も。2006.7
月刊「アイ・エム・プレス」2007年3月号「口コミマーケティング特集」に解説あり。
その他の映画(「蒼き狼」など)でもブログパーツを配布。
ギャガのpress@blog
映画の紹介で謝礼を支払う個人ブログを利用したプロモーション。 謝礼はメールアドレスと口座名義だけで送金できるイーバンク銀行の「メルマネ」を使用。 記事あり。 R30ブログの批評 もあり。2005.12
スイスホテル南海大阪、「トリップアドバイザー最適化」で宿泊客の85%が外国人か
施策開始前に宿泊客に占める外国人観光客の比率は半数以下だったが、昨年には85%にまで達している。2015.1
JALは、ソーシャルメディアでどう変わったか
共存を考える時代にマーケティングができることは? 1月31日、JALの公式Facebookページのいいね!」の数が30万件を突破。 今JALでは多くの社員がFacebookに登場し、顧客と直接対話することで新しい意識が共有されている。2012.2
全日空 B787とソーシャル絡めて売上増
「見たい」「知りたい」「乗りたい」で消費者誘う。 ユーチューブの動画「IS JAPAN COOL?」は、全日本空輸が訪日外国人旅行者数を増やすために仕掛けたソーシャルメディア 連動のキャンペーン。2012.2
全日本空輸、SNSサイトで旅行体験記を募集
旅仲間の“再会”を演出し、リピート需要喚起。 「旅達空間」の会員向けに、ツアー旅行の体験記の投稿を促進するキャンペーンを始める。2009.3
N700系ブロガー試乗会に見る、ブログ×企業の関係式(JR東海)
博報堂DYグループ コンテンツプランニングディレクター 島崎昭光氏に聞く。 「企業がマスコミと真摯に向き合っているように、インターネット上の生活者の声であるブログに対しても、 企業姿勢という点では本質的には変わらない」というご意見。2007.12
日本ロレアル,口紅新商品のプロモーションを仮想空間「Nicotto Town」で展開
仮想世界サービス「Nicotto Town(ニコッとタウン)」を活用した期間限定のプロモーションを開始。 10月15日までニコッとタウン内に仮想ショップを開設し、「メイベリン ニューヨーク」ブランドの新商品 の口紅「ウォーター シャイニー ピュア N」の無料サンプル配布の受け付けなどを行う。2009.7
GREEの携帯ゲームを利用した広告キャンペーンも。SNS内に化粧品ブランド「メイベリンニューヨーク」を 冠した公式会員。2009.9
ミサワホーム「アメーバピグ」で理想の居室を募集、実際の物件に再現
ミサワホームは、「アメーバピグ」を介して理想の居室を募集し、それを実際の賃貸住宅に再現する 「実際に住んでみたいお部屋コンテスト」を開始。2010.4
サントリー食品、「アメーバピグ」で炭酸飲料「ペプシネックス」のキャンペーン
「アメーバピグ」上で、サントリー食品が炭酸飲料「ペプシネックス」のキャンペーンを開始。2010.3
アメーバピグにLAWSONがOPEN
仮想アイテムなどを販売。親しみをもってもらうために開店。日経MJ 2010/5/3・5 に記事あり。
携帯ゲームで農業体験 野菜が届くサービスも
エルディが、携帯ゲーム「畑っぴ」を提供。産経新聞2010/7/24より。
らでぃっしゅぼーや 農業シミュレーションモバイルゲーム『おやさい!』を開始
携帯ゲームで野菜作り。農業に関するプチ知識を学んだり、ゲーム内で得たポイントを使って本物の野菜 を手にできたりする各種特典を得ることも出来る。日経MJ 2010/6/4に記事あり。2010.6
デニーズ、「農場系」ソーシャルゲームと実店舗の連動キャンペーン
デニーズは、mixiのソーシャルゲーム「牧場物語 for mixi」と実店舗を連動させたキャンペーンを実施。2010.7
日本コカ・コーラ、複数の人気ソーシャルゲームと同時連動キャンペーン
「コカ・コーラパーク」と複数の人気ソーシャルゲームと連携する取り組みを開始。2010.7
日本コカ・コーラ、爽健美茶のボトルがサンシャイン牧場で育つプロモーション
ブレンド茶「爽健美茶」のプロモーションとして、mixiアプリ「サンシャイン牧場」と連携したビンゴ大会を 開催。2010.3
ロッテリア、ケータイ向けSNS上のゲームでタイアップ企画、クーポン配布
GNTが運営するケータイ向けSNS「mobion」上のゲームをクリアしたユーザーにクーポンを配布するキャンペーン を開始。2010.4
P&Gの「モバゲー」キャンペーン「テレビ上回る商品認知」
D2C調査。スナック菓子「プリングルズ」と大手SNS「モバゲータウン」のタイアップキャンペーンが、 参加者にテレビCMを上回る商品認知をもたらしたとする調査結果。2009.9
味の素、モバゲーと日テレ連動の大規模キャンペーンを実施
サプリメント商品のクロスメディアプロモーションとして、大手SNS「モバゲータウン」と日本テレビ放送網の番組 を連動させた大規模キャンペーンを実施。2009.11
サイバーエージェント、企業の「mixiアプリ」企画・制作を支援
制作事例第1弾 日清食品「どん兵衛くん除夜の鐘」利用者数が1週間で14万人突破。2009.12
ヤマサ、mixiアプリ使ったレシピサイト立ち上げ 「鮮度の一滴」拡販で
「鮮度の一滴」シリーズの全国発売に合わせ、SNS大手「mixi」でクチコミによるレシピサイトを立ち上げた。2010.2
インターネットマーケティング 実践ケーススタディ
宣伝会議2007年3月30日号別冊。宣伝会議の中の事例を集めたもの。 1)生活者の声を企画に活かす、と 6)口コミで商品・サービスを浸透させる、の分類ではCGMを活用した 事例が中心。
Web2.0時代のネット口コミ活用book
ガーラの村本理恵子さんによる書籍。事例が豊富。
特集 自社コミュニティの今日的意義を考える
月刊「アイ・エム・プレス」Vol.194 2012年7月号より。ANA、ハーゲンダッツなどの事例。
企業コミュニティーサイト構築法
エイベック研究所 社長が解説。日経MJ2012/1/27より。
売れる商品をつくり出せ!会員組織・メディア活用のユーザー参加型販促
販促会議 2009年9月号 特集。
買いたい気持ちをつくる CGMマーケティング実例
宣伝会議2009/4/1号の特集。
実例に学ぶ「CGMマーケティング」
宣伝会議2008年4月1日号の特集3。
Web2.0時代の口コミ・マーケティング活用法
月刊「アイ・エム・プレス」2007年3月号の特集。大塚製薬、松竹、パルシステム生活協同組合連合会、 ベル・ジャポンの事例。 発行人の西村さんのブログあり。
ブログ・SNSのマーケティング活用術
月刊「アイ・エム・プレス」2006年2月号の特集。キリンウェル フーズ(リエータカフェ)や、 日本ロレアルの事例などあり。
マーケティング装置としてのSNS
月刊「アイ・エム・プレス」2009年4月号の特集。ジョグノート、フォト蔵、フォートラベル、 「みんなの株式」の事例などあり。

ソーシャルメディア上の炎上事件やリスク

「炎上」は少数の繰り返し 半数超は正義感で書き込み
4万人ネット調査より。2016.06.27
SNS時代のダメージコントロール
日経MJ 2016/7/18より。
どん兵衛「10分待ち」の衝撃、日清“おわび”SNSが崩した40年の常識
いま「10分待ち」の裏技が評判になっている。「10分どん兵衛」の味を愛するタレント、マキタスポーツ氏がラジオ番組でこの方法を紹介したところ、SNSで拡散。試す人が相次ぎ、日本中に広まっている。2016.03.17
日経MJ2016/3/30にも「世の中、見抜けず…日清食品の反省」という記事あり。
「ペヤング」事件に学ぶ SNS対策
初動が肝心 (徳力基彦)。日経MJ 2015年2月13日より。
ソーシャルメディア炎上事件簿
炎上トラブル30事例。小林直樹・日経デジタルマーケティングによる書籍。2011.8
「風評対策」に企業が熱視線
日経ビジネス 2011年3月7日号「時事深層」16ページより。 エルテスは逆SEOと呼ばれる独自技術を用いてネガティブな検索結果を表示させなくする。2011.3
ファーストタッチがソーシャル利用ポリシー策定サービスを開始、「炎上対処策」も指南
企業が情報発信のためにソーシャルメディアを利用する際の運用ガイドラインやポリシーの策定作業をサポート する「ソーシャルメディアポリシー策定サービス」の提供を開始。 「炎上発生時における対応マニュアル」なども提供。2012.7
個人情報ではないと思っていたら「炎上」  ビッグデータ活用の勘所(3)
カレログなど。日経エレクトロニクス2012年5月28日号より。
消費者庁、評価操作の“ステマ”は不当表示
景表法ガイドラインを一部改定。2012.5
「ソーシャルメディアの炎上が怖い」という総務部長
炎上が怖いと背を向ければ向けるほど「燃え広がるリスク」が高まる。2012.3
「やらせ」招く企業の“咎”
日経ビジネス「記者の眼」より。食べログの問題を取材。 他人任せのマーケティングが「ステマ」を誘発、と指摘。2012.1
ステマ関連の記事。
WOMマーケティング協議会が広告との境界線の自主基準を策定。日経MJ2012/1/27
ステマ問題でサイバーエージェントの対応など。日経産業新聞2012/2/20
ステマの違法性判断は困難。日経産業新聞2012/3/7
中国のネット炎上対策、「上からの通達」に不信、企業は消費者と同じ目線で
中国でも、マイナス情報や書き込みを抑え込むのではなく、企業がソーシャルメディアを駆使し、 消費者に向き合う姿勢を示すことで、事態を鎮火するという手法が取られ始めている。2011.3
“炎上”を恐れる人は“炎上”を正しく理解しているか?
「炎上」が発生する原因の3パターンを指摘。2008.8
怒れる消費者たちの逆襲
痛烈なブログや動画による苦情に企業はどう対応する? BusinessWeek (March 3, 2008) の「Consumer Vigilantes」という記事の翻訳。2008.2
「販促」と「炎上」、危うい関係
日経ビジネス 2007年4月2日号の記事。
ソーシャルメディアとサクラの微妙な関係
ソーシャルメディアにおける「サクラ」は簡単に見抜ける? 2011.7
特集「ブログ・SNSのマーケティング活用術」
アイ・エム・プレス2006年2月号の特集。米国の教訓として次のような注意がされている。
ネット上の口コミはコントロール不能と理解すべし。 “やらせ”により、仮に短期的にプロモーションを成功に導いたとしても、商品が期待を下回われば 結局は顧客の不満足を買い、悪い口コミを流布させる結果になりかねない。
一部のブログでは、ヤラセがばれるなどして炎上してしまった例も。
コンビニで「粗利」明記の飲料POP
あなたの仕事のミス、たちまちネットで話題に。キリンビバレッジの「キリンメッツコーラ」の 粗利率が書かれた資料を誤って店頭で掲示してしまった事件。2012.7
食べログ投稿、認証システム導入
やらせ対策。新システムでは、口コミ投稿者に事前に携帯番号を登録してもらう。登録者による投稿文には食べログ画面上で「認証済」の目印が表示される。 産経新聞 2012/03/01 より。
江崎グリコ「江口愛実」CG広告、成功の陰にソーシャルメディアリスクも
一歩間違えればネット上での批判や炎上が起きても不思議ではなかった。2011.6
日経MJ 2011/8/1によると、このCG広告は電通の企画。
江崎グリコとAKB48が示した「マス」「ソーシャル」の新しい可能性という記事もあり。2011.8
日本コカ・コーラのアプリはなぜ突然停止したのか
知られざる「フェイスブック・リスク」。「企業活用に3つの注意点」の巻。2011.4
それはフェイスブックから始まった――過剰な社内反応が火に油
ネット上で形成された民意が一大脅威となって企業を襲う。仮想事例? 2011.3
ドミノ・ピザ、25周年イケメンコンテスト“炎上”
伏線に「時給250万円」企画。2011.2
ゆるキャラ「まんべくん」哀れな末路 「大企業も注目」が一転、「炎上マーケティング」で暴走
北海道・長万部町のキャラクター「まんべくん」のツイッターでの問題発言から騒動。2011.8
炎上プロモーション死屍累々 モニターブログの裏に見えた玄人の影
ウォークマン体験日記のブログ炎上の解説など。2007.4
クチコミを10ドルで買う「toyota fail」の炎上がすぐ消えた理由
CoTweetを使ってソーシャルメディア対応していたため、騒ぎにすぐに気付き対応できた例。2011,3
ウォルマートのFlog(やらせブログ)事件
ヤラセがばれたため炎上。2006.11
顧客参加型マーケティングのつぼ 痛い目に遭った米GM
米国での失敗例です。2006.4
WEBリスクホットライン
エルテスのサービス。以前は「炎上ホットライン」というサービス名? 日経産業新聞2012/4/4に記事あり。
エルテス社長、ネット炎上対策
日経産業新聞2016/7/22より。
エルテス、内部不正を働く従業員を予測するサービスを開始
エルテスは、情報漏洩などの内部不正を検知するサービスを始めたと発表した。 Webサイトの閲覧履歴やファイルサーバーの操作履歴などを相関分析。 日経産業新聞2016/2/18 にも記事あり。2016.2
エルテス 菅原 貴弘氏が語る企業のネット炎上
炎上前に火種をキャッチせよ。2016年01月12日
PwC「ソーシャルリスクマネジメントサービス」
プライスウォーターハウスクーパース(PwC)は、SNSへの書き込みから風評リスクを診断するサービスを開始。2012.3
スレットトラッカー
ネットレイティングスによるソーシャルメディア上の脅威を検知・分析するサービス。 日本のソーシャルメディアを横断的に監視。 記事あり。2011.5
e-mining
ガーラが、以前から2チャンネルや掲示板での誹謗中傷や風説のモニタリングサービスを提供 していたが、ブログにも対応しているようです。 2006.02.28のテレビ東京のWBS で放送されていた。
ガーラは電通と組んで 電通バズリサーチというブランドイメージ等についてネットの口コミを自動分析するサービス を行っている。
CNETの記事によると、 そのサービスに関して、企業向けのブログ評判分析サービスの ブログウォッチャーエンタープライズ(東工大奥村研究室の技術をベース)を提供している ホットリンクと業務提携契約を締結したとのこと。2006.2
ホットリンクが、奥村研究室とは関係なく自社で独自に開発したブログ評判判定技術が 電通バズリサーチに採用された。2006.11
結局、e-miningの事業(ガーラバズ)はホットリンクに買収された。2012.4
トランスコスモスの「CGM 投稿監視サービス」
SNS などの投稿を監視。2007.10
RepChecker (レップチェッカー)
パラダイムシフトによるコーポレート・レピュテーション(企業の評判)を把握・管理するツール。 日経産業新聞2009/6/12に記事あり。
WOMCOM CGM風評調査
ブログ記事による企業の評判や中傷を監視するサービス。炎上対策にアルファブロガーによるコンサルも。 記事あり。2006.12
ネット「世論操作」 請け負う会社の正体
「ネット風評監視サービス」を売り物にするある会社はJ-CASTニュースの取材に、 情報操作のカキコミまで業務としてやっていることを認めた、とのこと。2006.8
個人情報ダダ漏れ、ストーカー化…ツイッター被害恐怖
SPA 2011/02/21 より。
フェースブックがあなたの人生をぶち壊す
フェースブックが私たちの生活にもたらしかねない10の弊害。Newsweekより。2010.7

企業と消費者との共創

「共創」を成功に導く3条件 カルビーの学校、キリンの会議、無印の研究所
1)商品をこよなく愛するコアなファンを呼び込んで組織化
2)運営側が議論を適切にリードしてコミュニティを活性化
3)共創商品単品で採算を見るのでなく、調査パネルや良質な発信源としての価値を見いだす
日経デジタルマーケティング2015年5月号より。
共創プロジェクト実施、活性化のカギは日常のFacebook運用スキルの巧拙
伊藤ハム、森永乳業など。日経デジタルマーケティング2015年2月号より。
共創マーケティングプラットフォーム「ココスクウェア」
トライバルメディアハウスによるプラットフォーム。
この企業によるなぜ今、共創マーケティングなのかというMarkeZineの記事あり。2015.9
キリンビールのコミュニティ「カンパイ会議」、MROCなど4つの狙い
「共創を成功に導く3条件」日経デジタルマーケティング 2015年5月号より。 日経MJ2015/1/23 にも記事あり。
サッポロがFacebook使った消費者参加型の開発ビール「百人のキセキ」発売
 サッポロビールは、ビール好きの消費者とFacebook上で共同開発した新作ビール「百人のキセキ」をネットで限定発売。 Facebookページ「百人ビール・ラボ」での週1回のLIVE会議を通じて、半年がかりで生まれたビール。経営会議も通さず。2013.3
サッポロ、アイデア続々 SNS12万人の知恵袋という日経MJ2013年11月29日の記事や、 組織改革との両輪で専門スキルは生きる、サッポロビールの試みという日経デジタルマーケティング 2013.4号の 記事もあり。
共創のための仮想ビール会社百人ビール・ラボ社を立ち上げた。 日経産業新聞2015/10/23に記事あり。2015.6
じゃがりこ愛の生徒1万人集めるカルビー、定番の1.5倍売れる商品も
「共創を成功に導く3条件」日経デジタルマーケティング 2015年5月号より。
エースコック 「mixi発」のカップめん
mixiの公式コミュニティーで集めたユーザーのアイデアから、カップめん「つゆやきそば」と、 カップ春雨「ラクサ春雨」の商品化を決め、年内に店頭発売すると発表。2007.7
「つゆ焼そば」と「カレーラクサ春雨」の発売は12月10日。2007.11
再びmixiユーザーとカップめんを共同開発する。ミクシィでの商品開発に積極姿勢。 夢のカップめん開発プロジェクトにて。 「コミュニティー参加者との関係作りに自信を持てた」とのこと。2008.4
mixiユーザーと共同開発したカップめん第2弾を発売する。2008.12
「mixi公認コミュニティ」を利用した商品『フルーツカルピス』ミックスフルーツ&カルピス
mixi公認コミュニティ「フルーツカルピス開発プロジェクト」(運営期間:2008年5月7日〜 8月31日)にて、ユーザーと共同で開発。 記事あり。2008.10
小林製薬 SNSでデザインした新商品がヒット
ホットクレンジングジェル。新規参入のメイク落とし市場で好発進。日経情報ストラテジー2007年9月号より。 日経産業新聞2007/5/16 「ヒットの予感」にも関連記事あり。
みんなで作る みんなのユニクロ
商品についてのレビュー・活用術などを共有。日経MJ 2013/6/26 に記事あり。
良品計画「くらしの良品研究所」
ネット上で消費者の声を集めるため、2009年11月開始。日経MJ 2010/2/7に記事あり。
外部識者と消費者との3者で商品の共同開発を開始。日経MJ 2010/2/26に記事あり。
良品計画 ネット会員の意見で商品開発。日経MJ 2012/6/15に記事あり。
年8000件の要望すべてを検討は、「共創を成功に導く3条件」日経デジタルマーケティング 2015年5月号より。
トリンプ AMO’S STYLE(アモスタイル)「かわいい!LABO」
商品の意見をネットで募る。2012.1
トリンプが携帯SNSコミュニティによる消費者巻き込みマーケティング
モバイルSNS「ログとも」上に特設コミュニティを開設。 携帯電話を利用して、消費者のニーズを汲み上げた商品を企画することにより、新規の顧客を開拓へ。 日経MJ 2008/1/28に記事あり。2008.2
プレミアムライフ向上委員会
セブン&アイグループ PBの商品開発にコミュニティーサイト活用。 記事あり。 ペルソナの構築はワールド・カフェが請け負い、サイト構築はループス・コミュニケーションズが担当。2009.10
ファミリーマート 顧客からアイデアを募集して商品開発
「みんなで作るおむすび選手権」では、おむすび案をTwitterやFacebookで公募し商品化。話題性抜群で売れ行き好調。 日経ビジネス 2011/01/10号「経営新潮流 消費者参加型の商品開発、消費者は開発パートナー」に取り上げられている。 日経デジタルマーケティング 2011/01号にも解説あり。2012.6
ファミマ広場(終了?)
ファミリーマートがプライベートブランド商品の意見を募集するために開設。日経MJ2007/12/3に記事あり。
謎のローソン部(http://dlaw.jp/、携帯専用でPCからはアクセスできず))
公式携帯サイト「LAWSON mobile」内のユーザーコミュニティーサイト。
買うのに恥ずかしくない生理用品をプロデュースした。2004
「あたらしいプリン」と「なつかしいプリン」 は、プリンプロジェクトメンバーの要望を基に開発された。2007.8
日清カレーの極み チキンカレーヌードルも「謎のローソン部」に開発プロジェクトチームを結成し、 同社とユーザーが互いに意見や情報を出し合って、半年がかりで製品化したもの。2007.10
アカデミーヒルズ デザインビジネス最前線セミナーのレポートあり。2008.2

企業ブログ利用

10社に1社がビジネスブログまたはSNSを開設、総務省調査より
総務省は、「平成20年通信利用動向調査」の結果を発表。 同調査の「企業におけるICT利用の進展状況」によると2008年12月末時点で、ビジネスブログ、SNS を開設している企業の割合は10.5%で、前年に比べて3.7ポイント増加。2009.4
DellやMSなど主要グローバル・ブランド,企業ブログ活用を推進する団体「Blog Council」を設立
主要なグローバル企業のコミュニティが,企業ブログの有効活用を推進するための団体を立ち上げた。 Blog Councilは,執行幹部が企業の枠を越えてプライベートに集まるフォーラムとしての場を提供する。 参加者は戦術を共有し,過去の経験からアドバイスを出し合い,企業ブログのひとつのモデルとなる標準ベースのベスト・プラクティスを策定する。 2007.12
ブログのマーケティング活用、過去5年間の変化と今後の進化とは?
シックス・アパート 代表取締役 関信浩氏へのインタビュー記事。 P&Gのアリエールのブログ「除菌のアリエール困ったさんコンテスト」、日産自動車の「TIIDA BLOG」、 リコーの「GR BLOG」など。2008.12
ブログで情報発信する企業は好印象、シックス・アパートの調査
51%が「親しみやすい」印象があると回答し、「オープン」(44.8%)、 「情報発信に積極的」(39.7%)と肯定的な評価をしている。2008.4
Business Blog & SNS World
2009年7月16日・17日に開催。
ビジネスブログやSNSを開設している企業は全体の4.4%
総務省の2006年の「通信利用動向調査」の結果より。ブログやSNSを開設している企業は全体で4.4%。 なお、2000人以上の従業者規模企業では9.9%。2007.5
ビジネスブログ及びビジネスSNSの活用事例の公表
ブログやSNSの活用を促進させるため、他の企業の参考となるような事例や取り組みを、総務省が 2005年11月16日から12月15日までに「ビジネスブログ及びビジネスSNSの活用事例募集」で集めたもの。2005.12
入門 ブログマーケティング
日経BP ネットビジネスTODAYの連載。 宝酒造、シャープ、ソニー、ナイキジャパン(ブカツブログ)等のブログ活用事例を解説。
エキサイトビジネスブログ
企業が運営するブログを紹介。ビジネスブログ最新レポートもあり。
ビジネスブログ
企業が営業やマーケティングに活用しているブログの事例を集めたサイト。
ブログ活用最前線
月刊ネット販売2005年1月号の特集。ムラウチやbk1での活用事例などを紹介。
ブログ・オン・ビジネス 企業のためのブログ・マーケティング
シックスアパートが、J-Wave、柴田書店、イーナチュラル、リクルート(R25) のビジネスブログの成功例をケーススタディ。
ビジネス ブログ ブック
ブログが企業でどのように利用されているかを解説した書籍。2005.2
日経BP 専門家の眼 - Ad Innovator
欧米での企業ブログの現状、欧米での企業ブログのケーススタディ、ブログビジネスサミット in シアトル、 Online Social Networks 2005 などのコラムあり。
パルコ、店員ブログとインスタ連動、オムニチャネル戦略
日経MJ 2015/1/16
青山、店舗ブログ
日経MJ2014/10/13に記事あり。
千趣会、ブログで販促
日経MJ 2014/9/5
サントリー公式ブログ「サントリートピックス」
2009年「Webクリエーション・アウォード」大賞にサントリーの広報ブログ担当者が選ばれた。2009.9
今日もガンバレ!足クサ男
靴下メーカーの岡本による企業ブログ。 CIO Magazineの解説あり。
しかし、終了してしまった。
サンリオブログ
集客と情報発信にブログを利用。 NTTデータの事例解説あり。
小田急百貨店 オダチャンズ・ブログ
若手女性社員が結成する販促チームによるブログ。日経MJ 2008/3/31に記事あり。
プランタン銀座日記
OLに親近感を感じてもらうために開設。町ネタも。日経MJ 2008/3/5に記事あり。
三越のブログサービス「三越コミュニティサロン」
三越新館のリアル店舗でのサロンと同時に、インターネット上のバーチャルなサロンとして、 2004年にスタート。しかし、2008年7月31日をもって終了。 NTTデータの事例解説あり。
ブログとRFID利用した来店促進活動の実証実験も。2006.1
アイ・エム・プレス 2007年1月号に、 Promotion Partner.jp の解説あり。
ブラザー社員のブログ「brotherhood」
2005年の2月からスタート。 担当者へのインタビュー記事あり。
リコーの「GR BLOG」成功の秘密
2005年から現在も精力的に企業ブログ「GR BLOG」を更新し続けるリコーの野口智弘氏。2009.10
お〜いお茶 茶畑日記
「お〜いお茶」の原料をつくっている契約茶農家に密着して、新茶の生育状況や農家の方々の 生活風景、摘み採りの瞬間、原料茶の加工などを、日々レポート。
リエータカフェ
キリンウェルフーズによるBLOGを使ったコミュニケーションサイト。 リエータは、楽しく続けるダイエットを推奨する製品。そのため、日々のダイエットライフを記録できるようにしている。 アイエムプレス2006年2月号にケーススタディあり。
開設から2年でブログを持つ会員数は約2万人に達したとのこと。2007.5
ブカツブログ
いろいろな高校の部活の情報を載せている。ナイキが提供。
マヤヤのお料理ABC
料理の基礎・テクニック、レシピ等。味の素が提供。
MOTTAINAI Lab
伊藤忠商事とエキサイトによるブログ。環境配慮型のライフスタイルについて情報発信。
ANA わかりやすいニュース配信
顧客の視点でニュースを配信する全日空のサイト。ブログ形式で配信。 “リリース未満”のネタを顧客の目線で配信という解説あり。2007.4
ケンブロ
トラックバック機能を活用したケンコーコムの情報サイト。アフィリエイトともなる。
アイ・エム・プレス 2006年12月号に、 Promotion Partner.jp の解説あり。
リミレス
ハーバー研究所は、情報に敏感な女性に、美容・健康・ファッション・グルメ・ライフスタイル などの実体験や口コミなどの最新情報を迅速に提供する女性向け口コミサイトを開設。 RSS技術を積極的に活用して口コミにおいて影響力のある外部のブログをコンテンツに読み込む。 通販旬報の記事や日経MJ 2007/1/24の記事あり。2007.1
あっ小林製薬!ここだけの話
開発現場の声が聞けるブログ。
さくらパンダ ブログ
上野松坂屋のキャラクターのブログ。日経MJ 2007/12/7に記事あり。
日経産業新聞2011/9/27によると、オプトの企画。
中日ドラゴンズ公式ブログ(ドアラのブログ)
中日ドラゴンズ石黒広報によるブログ。ドアラが主役。 日経ネットマーケティング2008年7月号に事例研究あり。
リカ旅ブログ
40周年を迎えた「リカちゃん」(11歳)が海外に1人旅立ち、体験をブログにつづる、という2007年の企画。 さまざまな体験を通して成長する姿を描き、昔遊んでいた母親にもアピール。 ITmediaの記事あり。2007.4
カメラのキタムラの店舗ブログ
560店舗の各店にひとつずつブログを用意して,積極的な情報発信を続けている。 カメラのキタムラ560店舗ブログ効果とさらなる活性化案という日経BPのコラムあり。2007.1
イトーヨーカドーお買い物情報発信
各店舗がブログで情報発信。
クリスタ長堀
全テナントのブログを発信。店舗が発信した情報を、編集・校正して載せている(MJ 20060324)。
サンエー・インターナショナル ブランドブログ
サイバーエージェントと提携し、各ブランドごとに開設。 記事あり。2007.5
ぐるなび「お店のブログ」
飲食店のブログを集めたコーナー。 記事あり。2007.7
ファッション関連ブログ「ZOZOWALKER」
ファッション関係者や各界著名人のブログを一覧できるサービス。 ZOZOTOWNの街並みをブロガーが歩くインタフェースで提供。 CNETの記事や、 日経産業新聞 2007/7/6の記事あり。2007.7
マーケティングブロガーズ.jp
アイエムプレスによって開設。
全社でブログ発信
フットマーク(日経産業新聞2006/03/14と日経情報ストラテジー2010年6月号に記事あり)
三共精機(インターンシップ生のブログもあり)
ワイ・インターナショナル(各店スタッフやメーカーによるブログ。日経産業新聞2007/02/22に記事あり)
おまわりさん、駐在所ブログで住民と交流
熊本県警、駐在所計4カ所で防犯情報を発信。産経新聞2010/06/28 より。
駅員さん発!メトロが走る街情報
ぐるなびと東京地下鉄(東京メトロ)は、東京メトロの現役駅員が駅周辺のお出かけ情報や耳より情報 を紹介するブログを開設。 記事あり。2008.7
NOEVIR BIZPARK(ノエビア販売店ブログ)
ノエビアは、代理店向けにブログ開発ツールを利用できるようにして、多くの代理店にブログで 商品の紹介ができるようにしている。利用者がネットで購入しても、ネット販売での手数料は 会員登録をした販売代理店に支払われるとのこと。
関連する特許として、 電子商取引システム、電子商取引方法、電子商取引プログラム及び事業者サーバ(特許第4886251号)と、 電子商取引システム、電子商取引プログラム及び事業者サーバ(特許第4878383号)が成立。
News2u.net 社長ブログ
IR支援企業のニューズ・ツー・ユーによる会社社長のブログ作成を支援するサービス。
ニューズ・ツー・ユーの調査によると 企業の11%が社長ブログを公開中でさらに11%が公開を検討中とのこと。2006.2
「ブログ・オン・マーケティング」スターターキット
シックス・アパート/日経BP出版センター。 紹介記事 あり。このパッケージは、TypePad Promotionの「3カ月無料利用権」と、ビジネスブログを構築する 「初期デザインサービス」の二つから構成。
会社ブログで自己表現
大人気デジカメを支える社員ライターに聞く。日経ビジネスアソシエ 2006年12月5日号より。
自治体、ネット大手と連携 「お国自慢」進むブログ化
地方自治体がネット大手と連携し、情報発信する事例が増えている。 大阪府箕面市の「撮れたて箕面ブログ」など。2009.3

Facebookを利用したマーケティング

 2010年から、Facebookが本格的に日本で企業に利用され始めました。

フェイスブック広告
Facebook広告のターゲット設定は、地域、人口統計データ、趣味・関心、行動、つながり の面から可能。
類似オーディエンス(Lookalike Audience)は、購入などをしてくれた利用者に似たオーディエンスにリーチする手法。
関連していると思われる特許として、 推論による広告のターゲット化のためにソーシャルネットワーク内の情報を梃子として用いること(特許第5635590号) が成立。
フェイスブック広告の活用(いまさら聞けないECの基本をおさらい)
月刊ネット販売 2015年7月号より。
Facebook、マーケティング支援データ「topic data」を提供へ
米Facebookは、「topic data」と呼ぶマーケティング支援データを提供する計画を発表。 企業やマーケターは、イベントやブランド、各種テーマや活動についてFacebookユーザーが行った発言や「いいね!」 といったアクティビティのデータを得ることができる。2015.3
企業のソーシャルメディア活用率、Facebookが約8割
NTTコム オンラインとループス調査。運用課題は「営業効果が見えない」「人材不足」など。 日経産業新聞2015/7/27にも記事あり。2015.7
中小企業を変えるFacebookマーケティング
ITProの特集。成功ための5つのレシピ。2013.6
Facebookの利用状況について
生活者に聞く! 第27回。 4割弱がニュースフィードすべてに目を通す。3割強は、Facebook上の投稿がきっかけで初めて知った企業・ブランド・商品がある。 月刊『アイ・エム・プレス』 Vol.205(2013年6月号)より。
Fコマース≠フ最新の動向は?
月刊ネット販売2012年5月号の特集。
フェイスブックが描く未来
日経ビジネス2011年10月17日号特集「フェイスブックの描く未来」との連動企画。米フォード・モーター、米1-800フラワーズなどの フェイスブック活用など。
企業Facebookページ「いいね!」後に商品購入したことがある人は7.2%
メディアインタラクティブは、「Facebookページのファンになってからの態度変容・購入経験等についての調査」 の結果を公表。2012.2
商品購入時にFacebookの口コミを信用する人は76%
ビルコム調査より。2012.1
ステマ、やらせから逃れた聖域!? Facebookの「口コミ」を多くの人が信用する理由というコラムあり。 「Twitterの口コミ情報」は51.8%、「mixiの口コミ情報」は50.8%で、Facebookとは20ポイント以上の差がついた。2012.2
企業のソーシャルメディア利用でFacebookが急増
ソーシャルメディアを活用している企業でFacebookの利用が急増していることがgooリサーチの 「企業におけるソーシャルメディア活用状況」調査で分かった。Facebookの公式アカウントを所有する 割合が5割強へと1年間から倍増。YouTubeに次ぐ2位になった。2012.8
東証一部上場企業のFacebookページ保有率は18.6%
ビー・オー・スタジオは、東証一部上場企業各社のFacebook利用状況をまとめた調査結果を公表。2011.9
「いいね!」が1万超の国内Facebookページは99件
株式会社ネットマーケティングの調査より。2011.7
フェイスブック 仕事で使う、会社で活かす
日経BPのムック。企業12社の活用法など。2011.3
企業事例で見るフェイスブックページでのアプリ活用
米国ホンダやコカ・コーラパークの事例など。2011.7
Facebook販(ファン)促術
日経ネットマーケティング2010年11月号 の特集。ユニクロやエスワンオーの事例など。
Facebookのネット販売活用術は?
月刊ネット販売 2011年2月号 の特集。
Facebookのマーケティング活用、成功のカギは長期的なファンとの関係構築
米国ネットマーケティング茶話より。20110.6
集客革命!Facebookビジネス活用法
ダイヤモンドオンラインより。2010.11-2011.1
【第10回】 3日間で1500人のファン増!事例に学ぶFacebookファンページ運営成功の鍵「イベント機能」の活かし方 
【第9回】 2011年、ソーシャルメディア30の予言!Facebookはインターネットの何を変えるのか 
【第8回】 2011年は「チェックイン」が当たり前に?位置情報サービス「Facebookスポット」とは 
【第7回】 テレビCMの2倍の効果!人気企業はFacebookで
【第6回】 上品なチャリティか、露骨なオファーか?圧倒的なファンを集める企業ファンページの思わず唸る個性的な工夫とは 
【第5回】 Facebookで「個人の時代」が加速する?
【第4回】 Facebookはショッピングモールになり得るのか?通販業におけるファンページ活用最前線 
【第3回】 「店舗ビジネス」はFacebookをどう使うか?ラスベガスのホテルに学ぶファンページ成功の法則6カ条 
【第2回】 日本の小さなアパレルブランドはどうやって9カ月でファンを16万人に増やし、海外進出を実現したのか(後編)
【第1回】 9カ月でファンを16万人に増やし海外進出を実現日本の小さなアパレルブランドがFacebookで大成功した秘密(前編) 
企業が今後積極活用したいソーシャルメディア、Facebookがmixiを抜く
NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズの「企業におけるソーシャルメディア活用状況」の調査結果 より。2011.1
米国では約7割の企業がFacebookをマーケティングに活用
米国におけるソーシャルネットワークの広告出稿の約半分を占め、米国企業のソーシャルメディア戦略の中心。2010.8
「Facebookクーポン」が日本でも利用可能に
Facebookページを運営する事業者が、自身のコミュニティへ割引クーポンやプロモーション情報を共有できる機能。2012.4
ReBuy
Facebookショップを開くためのサービスをビルコムが提供。 記事あり。2012.2
日経MJ 2012/4/6 によると、導入企業は、商品を購入した消費者の年齢や友人の数といった属性のほか、 時間軸データや商品を推薦した行動データも抽出可能。
アライドアーキテクツ「モニプラファンアプリ」
フェイスブックでのプロモーションのためのアプリ。 モニプラのアプリをインストールしているユーザーは、会員登録などしなくても、キャンペーンを主催する企業の フェイスブックページに『いいね!』を押して参加登録するだけで応募可能。 森永製菓、ミニストップ、エイチ・アイ・エスなど、すでに200社以上が導入。2012.4
ハインツがFacebookで投票キャンペーン 1万3000人の1割超が友人の投稿経由で参加
30代前後の女性をターゲットにしたレトルトのパスタソースブランド「大人むけのパスタ」の広告宣伝でソーシャルメディアを活用した 投稿キャンペーン。日経デジタルマーケティング 2014年6月号。
サッポロビール、ユーザーとフェイスブックでビール開発
産経新聞 2012/08/10 より。FBページ「百人ビール・ラボ」を開設し、ファン登録を募る。 金曜日の夜に同ページで「開発会議」を開催し、登録者に商品アイデアを自由に投稿してもらう。
サッポロビール、フェイスブックで「いいね!」10倍のなぜ
日経産業新聞 2012/8/17 より。サッポロビールが運営する企業ページ(フェイスブックページ)の 「北海道Likers(ライカーズ)」が、4月6日に開始後、約3カ月間で10万の「いいね!」を達成。
タマホーム、フェイスブックイベント
日経MJ 2012/6/15 より。
日本コカ・コーラと無印良品に聞く、“Facebookページ”の活用法
すでに活用を始めている国内企業の代表。2011.4
日本コカ・コーラ 話題の省エネ自販機を模したネット版「スゴイ自販機」
自販機の売り上げ増に期待。2011.4
ドン・キホーテもフェイスブック活用
オフィシャルページをオープン。産経新聞2011/4/1。
良品計画、Facebookページを“自社サイト”にする
良品計画は、Facebookのマーケティングプラットフォームを積極的に活用。タイムセール実施など。2011.2
良品計画(第2回)
Facebookキャンペーン、17日間で900万円売り上げる。2011.3
良品計画(最終回)
忘れかけた会社の原点、回帰のためのソーシャルメディア。2011.3
良品計画、ソーシャルメディアで会社の原点に回帰
ツイッターで得た知見をフル活用。2011.4
ユニクロ UNIQLOOKS
ファッションの投稿サイト開設、Facebookと連動。 記事あり。2011.2
1カ月で6万件の「いいね!」を獲得した。2011.3
ユニクロ、グローバルに店舗と連携図る
10の国・地域でフェイスブックページ開設。世界同時キャンペーン。2011.4
satisfaction guaranteed(サティスファクション・ギャランティード)、ファンの数、なんと46万人
ソーシャルの波に乗り快進撃を続けるアパレルブランドの「次なる一手」。2011.8
コスプレ衣装どっとこむ、Facebookを使い、世界進出を狙う
コスプレ衣装のオーダーメイド専門店。2011.7
全日空のFacebookページのファン急拡大
「滑らない砂」ですそ野広げる。2011.3
JR東海、フェイスブックと割引で“自粛”打破狙う
低迷する東海道新幹線に個人旅行者を呼び込む。 175万人のエクスプレス会員に観光を提案。2011.4
大分の小さな製造業の会社はなぜFacebookで次々に受注を決められるのか?
大分県で機械部品を製造するエイチ・エス・ケー。2011.7
TBSテレビ、FacebookにTBSニュースのファンページを開設
TBSテレビは、ソーシャル・ネットワーキング・サービスのFacebookに「TBSニュース」のファンページを開設。2010.10
米マサチューセッツのベンチャー企業 ハブスポット社
Facebookを使って売上が3.5倍。同社の集客のやりかたはきわめてシンプル。 「お客さんに役立つ無料コンテンツを大量に提供する」、たったそれだけだ。2011.6
米MTV、Facebookで合計5000万人超のファン
MTV史上最高視聴率に貢献。2011.3
米フォード・モーター “御法度”フェイスブックで新車発表
“瀕死のエクスプローラー”で捲土重来。2011.4
米クラフト・フーズ 「ギネス惨敗」でも盛り上げるキャンペーンの極意
巨大ページ「OREO」に1800万ファンのナゼ。2011.4
佐賀県武雄市の公式サイト(Facebook上)
市役所の公式サイトをFacebookページに移行。 ただし、 Web担の記事によると、市政情報は、データとしては本来の武雄市役所のサーバーに置かれており、 Facebookページ上ではiframe(ページ内インラインフレーム)を使って元のサーバー上のコンテンツを表示。2011.8
【フェイスブック(市役所)革命】2011.2-3
第1回:まずツイッターから始まった 市役所にフェイスブック係ができる
第2回:全職員にツイッターのアカウントを配布した
第3回:老若男女が“つぶやき”始める  ツイッターが結んだ縁
最終回:変化の先では何が起きるのだろうか?
特別編:スピードと信頼性でミクロ情報広める
ログイン化する社会 登録ユーザーの全行動履歴は、それこそ“ビッグ”なデータ
その解析をし、広告に活かす技術こそがフェイスブックのビジネスの基幹技術であり、必須のもの。2012.9
Facebook、ターゲティング広告の入札サービス「Facebook Exchange」を公開
広告枠をリアルタイムで入札でき、Cookieを利用したユーザーのウェブ閲覧履歴を元に、特定ユーザーに広告を配信できるターゲティング広告サービス。 広告主は、Facebookと提携するデマンドサイドプラットフォーム(DSP)経由でサービスを利用する形。2012.9
Facebook、ターゲティング広告をニュースフィードにも表示するテストを開始
ターゲティング広告「Facebook Exchange」について、画面右側だけでなくニュースフィードにも広告を表示する限定的な初期テストを開始。2013.3
Facebook、外部サイトでのユーザー購入履歴に基づいたターゲット広告機能をリリース
ターゲット型広告サービスの新機能「Partner Categories」を発表。 広告主は、Facebook外での購入履歴をベースにしたユーザーカテゴリーごとに広告を配信できる。2013.4
フェイスブック、日本戦略本格始動 スマホで刺さる広告を
フェイスブックが提供する広告手法「カスタムオーディエンス」は、フェイスブックと企業の個人情報を組み合わせて照合。属性に応じて個別に広告を打てるサービス。 食品インターネット通販のオイシックスは、このカスタムオーディエンスを活用し、売り上げ増につなげた。会員の30%がマッチングできたという。 日経MJ 2013/10/9 より。

Twitter・LINEを利用したマーケティング

 2009年後半より、日本でもTwitterを使ったマーケティング手法が行なわれるようになってきました。 しかし、徳力氏が Twitterマーケティングの第一歩は「つぶやき」ではなく「無言の観察」 と書かれているように、「グランズウェル」にも書かれている「傾聴戦略」がまずは必要でしょう。 また、米国企業の例にあるように、 顧客サービスに利用することも効果的です。様々な種類のターゲティング広告も提供されています。

Twitter、企業のツイートデータ活用方法について解説
ユーザーの意見を取り入れたサービス展開やカスタマーサービスの改善など。 Twitterのデータをアナリティクス企業が活用することで、適切なオーディエンスの把握、 目的のターゲットに向けたサービスを提供できるとしている。2016.4
Twitterを活用したマーケティングが学べる60分のプログラム
Twitterが広告主向けに提供開始。2016.1
Twitterのターゲティング広告
注目の販促手法「アクティブサポート」
日経コンピュータ 2012年8月16日号より。
Twitterアクティブサポート入門 サイト
「Twitterアクティブサポート入門」という書籍の公式サポートページ。 MarkeZineの記事あり。2011.9
「アクティブサポート」の適切な効果指標は何?研究会盛り上がる
「アクティブサポート」の研究会が開催された。アクティブサポートに強い意欲や関心を持つ企業の担当者30人が参加。2012.3
企業Twitter担当者に聞くツイッター利用&運用の現場
週刊Web担当者Forum通信より。2011.4
被災者へTwitterで情報提供、自社の持つ“資産”を活かす
ゼビオ、日産自動車、東急ハンズ、オウケイウェイヴ――そのとき企業がつぶやいた。2011.3
企業のツイッター活用方法
日経産業新聞2011/6/16、日経MJ2012/2/22、日経産業新聞2012/12/6(ネットイヤー)、日経産業新聞2012/12/19(KDDI・ニッセン)。
週刊ダイヤモンド2010年7月17日号 ツイッターマーケティング入門
お客とつながれば怖いものなし! ここが見どころや、 コラボ企画で見えた可能性がネットで見れます。2010.7
1000人超企業の7割「Twitter導入効果を実感」
gooリサーチ調査より。 産経新聞の記事もあり。2010.8
企業でのTwitter導入に関する動向調査
「Twitterを企業活動に導入」は24.5%、導入効果は半数が実感。2010.4
カンバセーショナルマーケティングの近未来
Twitterアカウントを開設する際に冷静に考えるべき5つの選択。2010.4
Twitterのキャンペーン活用の基本は、発言や行動の可視化にあり。2010.7
Twitterのマーケティング活用の究極形は、何気ない日常行為の可視化。2010.8
人気アカウントにも効果の測定と人材に悩み
「企業のTwitter活用実態調査」報告(3)より。 「効果・課題編」として、効果としてチェックしている指標や課題などをまとめた。2010.5
自動車各社“つぶやき”戦術
拡販にツイッター。ホンダ、日産、川崎重工業が活用。産経新聞2010/10/22 より。
小林 弘人氏が語る「ツイッター利用10の黄金律」
「企業に役立つビジネス・ツイッター活用術」セミナー報告(1)。2010.3
ツイッターで伸びる会社、沈む会社 特別対談!津田大介vs本荘修二(上)
ツイッターは、使い方次第でビジネスを生かしも殺しもする。 特別対談(下)では、 「企業ツイッターは宴会部長に任せろ!」だそうです。2010.3
「ツイッター」を販促利用
商品情報、効率的に発信。2009.8
米国流「ツイッター」活用 虎の巻
「ツイッター」を販促や顧客サービスに利用する企業が急速に増えている、とのこと。2009.3
企業のTwitter運営ポリシーを9つの視点から考える(その1)
運営ポリシーは、配信方針とリプライ方針の視点から3つずつに分類でき、大きく分けて 9つのパターン。2010.6
企業Twitterアカウント運用者向けコミュニティ「ついらぼ」
Twitterを活用する企業担当者向けコミュニティサイト。2010.10
ツイッターでのリスク管理をどうするか?
「企業に役立つビジネス・ツイッター活用術」セミナー報告(3)。2010.3
ビジネス・ツイッター 世界の企業を変えた140文字の会話メディア
米国の事例を集めた書籍。
米国のTwitter活用事例
公式Twitter担当の3氏がパネル討論
完璧に使おうと構えることはない。日経BP社「NETMarketing Forum 2010」のパネルディスカッションより。 東急ハンズ、デル、ファミリーマートの3社から、それぞれ公式Twitterの担当者が参加。2010.7
カトキチ、エフエム東京、ゼビオの中の人が語る「ビジネス・ツイッター術」
「企業に役立つビジネス・ツイッター活用術」セミナー報告(2)。2010.4
ツイッター入りするマスメディア
CNN・エフエム東京・NHKの思惑。2010.3
人気の企業Twitterアカウントの半数は複数人で投稿 「企業のTwitter活用実態調査」報告(1)
日経BP社・日経ネットマーケティングの調査より。2010.4
ソフトバンクの孫正義社長
ツイッターは恐ろしく貴重な人類の財産。2010.3
ツイッターが揺さぶる情報開示。2010.3
「ツイッター社長」台頭 つぶやきから聞こえるトップのホンネ。2010.2
孫社長ばかりか社員全員が参加!ツイッターを社内議論に使うソフトバンク。2010.2
Twitterサポートの先駆者、ソフトバンクモバイルが語る「アクティブサポート」のポイント
Twitterサポートチームは、コールセンター内に設置。対応可能スタッフは約50人いて、常時約10人体制で実施。 アクティブサポートを進める上でのポイントは、ユーザーの気分を害さないように気をつけること。 併せて、ユーザーに嫌われるリスクを常に考慮すべきだという。2012.7
その他の国内のTwitter活用事例
Twitterで「世界全体の気分」を分析
過去2年間のつぶやき計5億900万件を分析した結果、人の気分の変動には一定のパターンがあることがわかった。 例えば、肯定的な感情は朝がピークで、仕事時間中に徐々に低下し、1日の終わりにはまた上昇。 否定的な感情は平日の間に蓄積されるものの、週末にはかなり低下する。2011.9
エスエス製薬 つぶやきを分析し風邪の流行を予測
「ビッグデータ大作戦」(日経コンピュータ, 2012/02/02号)より。 Twitter上で流れる膨大なつぶやき(ツイート)を収集し、近い将来の風邪の「話題度」を予測。 エスエス製薬が2011年11月に公開したWebサイト「カゼミル+」。
2011年版情報通信白書、震災時にTwitterの果たした役割やまとめサイトに言及
大きな役割を果たした反面、課題も。2011.8
被災地の声 分析レポート
NRIがリアルタイムでツイートを集計・グラフ化。被災地でいま必要な物資が分かる? 記事あり。2011.4
QuakeMeme
PFI、膨大なつぶやきから震災関連情報を抽出・表示するサービス。 記事あり。2011.3
公共機関がTwitterなどで情報発信する際のガイドライン、経済産業省らが公表
経済産業省は、内閣官房や総務省と共同で、国や地方公共団体などの公共機関がTwitterなどのソーシャルメディア を活用して情報発信をする際の留意点などをまとめた指針(ガイドライン)を公表。2011.4
自治体のTwitter活用事例
ドミノ・ピザ、LINEで注文完結
ソーシャルで売上増。LINE活用はクーポンの「バラまき型」から「ワン・トゥ・ワン対応」へ。2016/5/9 日本経済新聞。
LINEを使った商店街活性化プロジェクトは成功するか?
ダイヤモンドのデジライフNAVIより。 熊本県を代表する市街地である熊本市下通商店街で「LINE」を導入した地域活性化プロジェクトがスタート。 今回活用するサービスは、LINEの商用サービスである「LINE@」。2013年7月24日
「スタンプ」で商機拡大 膨張するLINE経済圏
日経MJ Web Marketing より。2013/7/10。
「LINE」が変えるリアル経済、ポイントも開始
3500万人武器に「O2O」のインフラ狙う。2012/11/19。
LINE、スポンサー企業の商品購入者だけが使える限定スタンプを提供へ
ジュースのおまけなど。2013.2

利用者のブログ/SNS上の宣伝/販売

 人気のあるブロガーは、インフルエンサーとして商品の売行きに影響を与え始めているため、 企業としてもブロガーと対話をしながら関係を構築してゆきたいでしょうが、どのような方法がいいので しょう?

ブロガーなど第三者が論評 「ウェブPR」に脚光
産経新聞の記事。2009.7
SNSマーケティング入門
山崎秀夫・村井亮 著、インプレス、2006。
「商品やお金がもらえるなら」、自分の Blog に広告記事を書く――9割以上
ホットリンクによる調査の結果。2006.6
Blog・SNS は「購入した商品について誰かに伝えるメディア」
オプトとクロス・マーケティングによる調査。場面で利用されるメディアについて尋ねたところ、 「商品を購入後、その商品について誰かに伝える」では「Blog」64.0%、「SNS」が54.0%。2006.8
企業がブロガーにお金を渡す行為、55.5%が「賛成」
ビルコムは、全国のインターネットユーザー400名を対象に実施した「企業とブロガーの関係」 に関する調査結果を発表。 企業がブロガーに宣伝のためお金を渡す行為については、44.5%が「反対」、55.5%が「賛成」と答えた。 日経MJ 2007/2/16にも記事あり。2007.2
くちコミマーケティング
廣告社のサービスのページ。
ブログマーケティングのやらせ問題はどうクリアする?
ad:tech Tokyo 2009 リポート。2009.2
報酬もらってブログで宣伝――「ペイパーポスト」に厳しい視線
WSJの記事。米当局はブロガーを取り締まるべきかどうかを検討している、とのこと。2009.5
タレントがブログで商品紹介すると100万円の罰金!?
Web担当者Forumが、米連邦取引委員会(FTC)のガイドラインを解説。2009.10
WOMマーケティング協議会「WOMマーケティングに関するガイドライン」
ブロガーに記事を書いてもらうようにお願いするといったクチコミマーケティングに関してのガイドライン。 私は、 期待外れと感じました。2010.3
サイバーエージェントのクチコミ・ブログ広告掲載サービス
サイバーエージェントの著名人・芸能人ブログを使ったビジネス
CyberBuzz
アジャイルメディア・ネットワーク(AMN)
アルファブログをネットワーク化し広告配信。広告収入はブロガーと折半。 パートナーブログでは、サイドバーなどで企業のブログを表示する「ブログ・オン・ブログ広告」など を設置。ただし、パートナーブログが企業のサービスや商品を自分のブログの記事として紹介すると いったブログ広告は行なわない方針。 記事あり。2007.2
ブログコンテンツをバナー広告化するASPサービスを開始。「ソーシャルバナー広告」と呼ばれる。2008.8
blogger contact提供開始へ。ブロガーに執筆や講演を直接打診可能に。2011.7
100SHIKI PR Board
人気 Blog「百式」の読者ブロガーと企業をつなぐ試み。 企業がブロガーに告知したい情報を、ブロガーにとってメリットがある形式に百式管理人が 翻訳して伝えるという。 記事あり。2007.2
フロンティアNEXT「ブロコミ!PR」
月間ページビューが20万以上という有力ブログを開設する同社所属のブロガーが企業のPR活動を 展開する口コミ支援サービスを本格的に開始。2007.8
オーガニック・ブログネットワーク サービス
WOMCOM(ベクトルの子会社)による、情報伝播力の高いインフルエンサー(αブロガーなど)を 活用した口コミマーケティングサービス。 第一弾はGMOメディアホールディングス(ヤプログ!)と提携。 日経産業新聞 2006/11/16 に記事あり。2006.11
小学館「CanCam」読者モデルのブログ群を立ち上げ
小学館は、livedoor Blogを利用し、女性誌「CanCam」の読者モデルによるブログを集めた 「CanCam 新キラメ★100ブログ」を開設。2009.11
ファッション通販サイト各社、女性ブロガーとの情報交換で共同イベント
東京・恵比寿で開催。2009.9
エルゴ・ブレインズとナレッジパークによる「トレンドセッターパブリシティ」
カリスマ読者モデルたちが仕掛ける口コミマーケ。 記事あり。2007.7
ニフティ、BuzzRelation
最適ブロガーに執筆促す。企業のPRをブログネタにしてもらう。日経産業新聞 2008/11/25にも記事あり。2008.11
博報堂DY、CGMによるクチコミマーケティングを支援する4つのサービス
博報堂DYホールディングスは、ブログやSNSによるクチコミマーケティングを支援できる4種類のサービスを 新規提供すると発表。2007.12
DeNAとCATWALK、ブログを利用したECサイト向け口コミ広告サービスを提供
ECサイト上で、顧客のブログを利用して商品宣伝を行えるASPサービス「BLOG CORE MALL(ブログ・コア・モール)」の提供。2006.6
エニグモのプレスブログ
プレスリリースの内容をブログで紹介すると、プレスとしての掲載料を支払うというもの。 日経産業新聞2006/5/9 によると、登録会員は2006年4月末で十万人を超えたとのこと。 「Web 2.0的キーマンに聞く」のインタビューあり。2006.6
佐々木俊尚氏のコラムでも詳しく取り上げられた。2006.12
ブログスカウト(旧 ブログクリップ)
ライトアップから、ブログを活用して企業のプロモーションを支援。
リンクシェア レビュー・アフィリエイト
ブロガーが商品の使用体験談や評価などの記事を掲載するごとに、成果報酬とは別に一定の 執筆掲載料を支払うというもの。 CNETの記事あり。 記事単位で審査がある。RSS広告社のブログ向け広告ネットワーク運営ノウハウを導入したもののようです。2006.10
アクセストレード・レビュー
ブロガーが記事を書くだけで報酬を得られるサービス。インタースペースが運営。 執筆者は記事1本について150円程度の報酬とのこと。 日経BPの記事や 日経産業新聞2006/12/22の記事あり。2006.12
buzzmo
ECナビによる口コミマーケティングサービス。 ブロガーに広告主の新商品やサービス、イベントについて情報を提供し、ブロガーが 紹介記事を執筆した際に、ECナビのポイントで報酬を支払うもの。 CNET の記事あり。2007.3
特徴は、 登録ブロガーの7割が女性とのこと。2007.4
Yahoo BR+
「BR+」に登録したブロガーは、企業から商品/サービス/イベントに関するニュースリリースや 意見/感想/体験談のテーマなど、ブログ記事の題材として使える情報が得られる。入手した情報から ブログ記事を書くと、抽選で「Yahoo!ポイント」が当たる。企業に対しては、広告商品のひとつとして販売。 日経BPの記事あり。2007.9
しかし、2009年1月にサービス終了。
FC2、記事書くだけで報酬もらえるブログ口コミ広告
米FC2はこのほど、広告主の商品やサービスについての記事をブログに書くと、200円以上の報酬が もらえる「FC2 クチコミ広告」を始めた。2007.10
コラブロ
自分のブログの個性や自分のブログのライバル、自分のブログとマッチした企業を見つけることができるサービス。
このサービスを利用して、 「不動産バズ」が開始された。 口コミマーケティングを利用して提供する不動産業界向けのセールスプロモーションサービス。2007.11
プロモーションに最適なブロガーを抽出する「インフルエンサー・リスティング」
WOMCOM とWEB マーケティングは、Blog を活用したプロモーションにおいて、約300万件の Blogの中から 最適なブロガーを抽出できるサービス、「インフルエンサー・リスティング」を共同で開発。2007.10
ライトアップ、「ブログスカウト座談会」の提供を開始
企業の求める条件に合うブロガーを集め、座談会を開催するマーケティング支援サービス。2007.12
富士経済とGMOメディア、ブロガーを使った販促モニター事業を開始
両社は共同で「コミュニケーション販促モニター事業」を展開。 両社は、市場調査と販促を融合させた包括的サービスを提供したい考え。2007.11
女性を主な対象とするサービス
BUZZIMP PRESS
アドウェイズとバジンプによるモバイルブロガー向けのクチコミマーケティングサービス。 携帯電話向けブログサービス「Manblog」に導入すると 発表した。2007.4
サムライワークス、口コミによるネットプロモーションツール「信玄」
ワンクリックでブログパーツから“飛び出す”ネットプロモーションツール。 特許出願中(特願2007-147063)とのこと。 クライアント企業のサービスにふさわしい「インフルエンサー」を確保し、信玄を広める伝播活動も行う。 記事あり。2007.6
Webメディアとブロガー双方からクチコミを支援するサービス「BuzzPR」
単発で実施すると、情報内容の一貫性を保ったり、クチコミ発生の時期を合わせることが難しかった。 記事あり。2007.7
サイバーエージェントとオールアバウト、口コミと専門家の意見を活用したタイアップ広告
サイバーエージェントのクチコミ促進サービス「AmebaPR」と、オールアバウトの企画編集する タイアップ広告を活用して共同開発したクチコミ編集型広告商品「All Aboutタイアップ with AmebaPR」の販売を開始 オールアバウトとアメーバブログ、クチコミを利用した編集記事型広告を開始。2007.11
フロンティア NEXT、TV×Blog のクロスメディア PR サービスを開始
TV 上での情報露出と有力 Blog による情報発信を絡ませることでより話題をアクティブなものとし、クチコミ のさらなる波及を目指す。2007.10
カレン、商品のクチコミ情報を企業サイトやブログに表示する「クチコミクリップ」
カレン、クチコミを企業のサイトや Blog に表示する「クチコミクリップ」を提供。 日経産業 2007年8月2日にも記事あり。2007.8
カレン、ブログのクチコミ情報から販促用コンテンツ作成する「クチコミマガジン」
企業がブログ執筆者のクチコミ情報を活用して販促用のコンテンツを作成できるサービス「クチコミマガジン」 を始めると発表した。2008.5
UNIQLO TODAY
ユニクロ関連のブログ記事や画像を自動収集して表示するサイトを開設。 記事あり。2007.10
グリーとはてな、SNSとブログを活用したクチコミプロモーション
どうでしょうか? 2006.4
「あなたがクチコミ放送局」キャンペーン
codeNEO(0円DVD)が実施。ブログやSNSで動画CMを友達に広めるとクチコミポイントがもらえるもの。 記事あり。2006.1
ブログやSNSを活用した“ネットクチコミ”による新曲プロモーション
いつ、誰が、どのコンテンツを、誰からクチコミされたかといった、クチコミ結果の 効果測定ができる。2005.3
オトフレーム
SMEによる楽曲を販促するためのブログ向けサービス。ジャケット写真・視聴リンクを ブログに張り付けることができるようにして、クチコミを期待している。 日経産業新聞2006/5/11 に記事あり。
MSレコメンダー
ミュージックセキュリティーズから投資家が購入した「音楽ファンド」や「CRXの原盤配信権」 のCDや楽曲を自分のブログでプロモーションできるブログパーツ。 ミュージックセキュリティーズ社長のブログで実際に視聴できます。 日経産業新聞2006/12/19 に記事あり。2006.12
ショッピングサイト/通販会社によるSNSなど
Ameba オークション
サイバーエージェントから、Blog で商品を出品できるサービス。2006.2
ブログで誰でも商売できるサービス「Blog Cart」
So-netから、ブログでの個人間売買サービスを提供。購入手続きが簡単になる。 日経産業新聞2006年8月11日にも。2006.8

試供品や体験を通した口コミマーケティング

月刊「アイ・エム・プレス」2008年1月号 特集「商品サンプリング大研究」
アサヒフードアンドヘルスケア、ファンケル、フレンテ・インターナショナル、ライオンのケーススタディなど。
試供品サイト活況
日経MJ2007年11月30日の記事。ルーク19は、利用企業が前年同期に比べ30%増。
サンプリン
凸版による菓子など試供品の配布機。日経MJ 2010/5/10 に記事あり。
サンプル百貨店
モラタメ
ドゥ・ハウスが運営する試供品サイト。メーカーが新発売する新商品がもらえる、試せるサイト。
バズライフ
商品モニターサイト。三菱自動車のアイミーブのモニター募集(日経産業新聞2011/12/21)など。
商品クチコミプロモーション Buzz Max
ランキンランキン(東急)とトレンダーズが連携。 流行発信ショップ「ランキンランキン」(店頭)での商品サンプリングおよび販売と、トレンダーズの ブログ会員による商品サンプリングおよびブログでの紹介を同時に行うプロモーション企画。 日経MJ2007年12月17日に記事あり。2007.12
モノフェローズ
電気製品の口コミ投稿サイト「みんぽす」を運営するウィルヴィーは、AV機器などを無償貸与して ブログに商品レビューを書いてもらうマーケティング支援事業を行っている。 日経産業新聞2008年1月16日に記事あり。
モノペディア
「クチコミ広場」では、利用者は送料のみの負担で商品のモニターになれる。 日経MJ 2007/5/28「ネットプライス 商品レビュー、詳細・正確に」という記事あり。
キレイストア
いろいろな商品の無料モニタを募っている。そして、当選した人が、試した後で、キレイナビの レビューに感想を書くと、ポイントをプレゼント。
体験型クチコミプロモーションサービス TRY TREND
モバイルファクトリーから、個人のブログを使って販促する新サービス。 サービスの利用企業が宣伝したい製品の試供品をブログの書き手に送り、実際に使った上 で評価や紹介をしてもらう。ブログを通じた口コミで広告効果を高める狙い。 Venture Nowの記事によると、参加者がブログに記事を掲載する際にはモニター記事である 事を明記する必要があり、また、モバイルファクトリーが掲載ブログのチェックまで行うとのこと。 日経産業新聞2007/4/3 にも記事あり。2007.4
ブロガーを活用する商品サンプリング・マーケティング支援サービス「バズポスト」
バズマーケティングとエルゴ・ブレインズは、ブロガーを活用する商品サンプリング・マーケティング 支援サービス「バズポスト」の提供を開始した。 応募者にサンプル商品を送付し、ブロガーがブログに書いた感想記事を、アライドアーキテクツが開発 して、バズマーケティングが提供する「クチコミedita」で自動収集、コンテンツ化。2007.8
サイバー・バズ ブログ読者サンプリング
CyberBuzzにより、商品体験を通して書かれた Blogインフルエンサーの記事内に、読者向けの特設サンプリング ページへのリンクを設けることで、記事を読んで商品に対し関心度の高まっている読者をサンプリング応募ページ へ誘導するもの。日経産業新聞 2008/6/12にも記事あり。
ONEDARI BOYS
企業から商品の提供を受けて、それを試し、レポートを自分のブログに書くというのが主な活動。 その際、自分が試したいと思ったものだけレポートを書き、企業から商品の提供を受けていることを明記。 記事あり。2007.4
セレブはタダで使う(セレブマーケティング)
企業が無料で商品やサービスを提供し、セレブが自発的に使う姿をメディアを通して発信。 日経MJ 2007/3/7 より。
オンラインゲームのネクソンジャパンの「アイピ」
日経産業新聞2006年8月17日によると、発売前のオンラインゲームの“お試し版”を個人ブログや ホームページ向けに配布。ブログを通じて露出を増やすことができ、集客拡大につなげる狙い。
UNIQLO TRY
ユニクロ、消費者の声を映像で紹介するWeb新コーナー開設。 記事あり。 ユニクロの商品を使用した感想など、消費者の声を映像で伝えるコーナー。2008.5
美容室を通じて化粧品などの試供品配布
マーケティング支援のイデアシステムは消費財メーカー向けに美容室を使った販促支援を始める。 同社が運営する美容室の予約サイト「サロンマイル」に登録する美容師を対象に、来店客に試供品を配布。 日経MJ 2009/5/25より。

口コミ効果の測定・口コミマーケティング手法

5つの新・クチコミの法則が明らかに
ビルコムによれば、バズるニュースには「新製品」「トレンド」「意外な理由」「意外な数」「意外な人」 の5要素のいずれか、または複数が要素として含まれているという。 日経デジタルマーケティング2015年9月号より。
「Passion Conversation」とは何か? WOMマーケティングサミットレポート
Geno Church氏の講演など。 『The Passion Conversation: Understanding, Sparking, and Sustaining Word of Mouth Marketing』 というタイトルの本を共著で出版。米国の消費者、SNSユーザーの口コミによるコミュニケーションを “Wommology”(口コミ学)として分析・研究している。2014.7
アイカンパニー、口コミされやすい商品・サービスを調査・分析する、口コミ醸成型サービス
ブログから口コミを広げるPRメディア「ブログのカンヅメ(ブロカン)」において、口コミ醸成型 のサービス「ブロカンアッパー」の提供を開始し、口コミされやすい商品・サービスの調査・分析を 開始。日経産業新聞2007/5/11 にも記事あり。2007.5
クロスワープが、口コミの伝播ツリーを可視化
バイラル広告の効果測定ASPサービス。2007.6
関連する特許出願として、 「口コミ追跡システム及びサーバ」(特開2008-130044)あり。しかし、未審査請求によるみなし取下。
モバイルの口コミはどこまで広がる?--D2Cが計測サービスを開始
クロスワープが開発した「CROSSMARC」を利用し、 広告の口コミ効果が図れるメニュー「Viral.M」を販売開始。日経MJ 2006/9/25 にも記事あり。2007.1
クロスワープ「CROSSMARC TV」
バイラル効果を検証可能なブログパーツ動画プレーヤーを提供。2007.5
クチコミプロモーション効果を可視化する「CA-Buzz Optimizer」
ニフティとサイバーエージェント、企業向けにクチコミプロモサービス展開。 クチコミが AIDEESモデルのどの段階まで浸透したかを測定できる。2007.7
NECと東大、サービス利用/商品購入がクチコミで広まる様子をシミュレーション
調査対象のコミュニケーション相手も調査する「スノーボール(雪だるま式)サンプリング」の手法も取り入れ、 消費者同士の口コミ効果が測定できるようにした。「マーケットメイブン」、「オピニオンリーダー」、 「リーディングコンシューマー」の行動を分析でき、購買に至る過程を可視化できたとしている。 ITMediaの記事あり。2008.3
ブルーカレント・ジャパン
インフルエンサー・マーケティング専門会社。
オールアバウトとインフルエンサー・マーケティング事業を共同展開へ。2006.10
日経MJ 2007/1/10 ブルーカレント・ジャパン社長へのインタビュー記事あり。基本的にブロガーに 報酬を払っていないとのこと。
ライブドアと「インフルエンサー・マーケティング」で提携した。 livedoor Blogと、ブルーカレントのノウハウを組み合わせる。 サービス名は「ライブドア・インフルエンサー・プログラム」。2008.7
Business i.のインタビュー記事あり。2008.7
ロカリサーチ
バイラルアドキャンペーンの専門会社。 提供するバイラルキャンペーンのフローは「コンサルティング」「シーディング」「トラッキング」 という3ステップ。 バイラルCMのシーディング(種まき)で一歩先行く、ロカリサーチの先鋭度 というExcite WebAD Timesのインタビュー記事あり。2007.5
Open Reviewの正式提供を開始した。レビュー記事執筆を実費のみでブロガーに依頼できるサービス。2009.6
Connect Lineを開始した。ブログの視聴率データからプロモーションに適したブロガーを選定し、 マーケティングへの協力を依頼するサービス。2009.7
サイバー・バズ、Bzzool(バズール)
パソコン/モバイル向けのバイラル動画シーディングサービスを9月上旬より開始すると発表。 延べ5000万人にリーチできる。2008.8
株式会社バズマーケティング
最適化されたBR(ブロガーリレーション)を行うことでクライアント企業の商品、サービスの クチコミ効果を最大化。セプテーニとアライドが設立。 記事あり。2007.4
株式会社WOMCOM(ワムコム)
クチコミマーケティングの専門会社。 お金をかける口コミ、お金をかけない口コミというインタビュー記事あり。2007.3
NIFTY Buzz Marketing Solution(ニフティバズマーケティングソリューション)
ニフティから、ブログを活用する包括的なマーケティングサービス。2008.11
クチコミの技術
同名の本の著者によるサイト。

動画投稿サイトへの募集

 企業が、利用者の作った動画を募集する方法で口コミを醸成させる試み。 日経産業新聞2007/2/15「消費者参加型の商品宣伝」にビスコンの事例などあり。 日経MJ2008/5/12「素人動画 企業動かす」という1面記事に米国での成功事例や日本の動向の解説あり。

東芝、誰でもアニメ作成できる参加型キャンペーン
東芝の音声合成エンジン「ToSpeak」を利用し、誰でも商品に関する動画コンテンツを作成して遊べる、という広告サービス。 キャンペーン名は「ぱらちゃん神話」。動画共有サイト「YouTube」に設けた東芝のチャンネルで実施。2010.4
日経産業新聞2010/7/22にも記事あり。ダイナブックのキャラクターの4コママンガを作れるサイト。
ロッテ Fit's ダンスコンテスト
YouTubeに投稿してもらいコンテスト。
マスではなくYouTubeを席巻するFit'sの成功という解説あり。2010.12
日産ルークスダンスコンテスト
携帯電話で子供が踊る姿を撮影して投稿。
味の素、ニコニコ動画に公式チャンネル開設し、マヨ動画を募集
公式チャンネル「コクうま料理祭チャンネル」を開設して、マヨネーズを使った動画を募集するキャンペーン。2009.11
味の素、ニコニコ動画でマヨネーズ動画を募集する企画の第2弾
ブランド定着狙う。「コクうま料理祭チャンネル」で、マヨネーズを使った料理の動画を募るキャンペーンの第2弾を開始。2010.4
クレハ ユーザーがCMソングに合わせた動画を作成
「NEWクレラップ」の動画CMをユーザーが作れる企画「Wrap Mixer」を始めた。 クレラップのブランド価値向上を狙う。2008.4
朝日新聞社、“勝手CM”をデジタルサイネージで配信
朝日新聞社は、CMコンテスト「第5回勝手CMアワード」を通じて公募した同社3サイトのネットCMの配信を、 東京都内のデジタルサイネージで開始。2010.1
ビスコン!(Windows Vista Movie Contest)
Vistaの発売に先立ち、製品のイメージをテーマにした公募によるビデオコンテスト。2006.12
カインズの逆さケチャップ
体験映像を集めて広告に利用。日経MJ2007/2/5に記事あり。
filmo
エニグモによる消費者参加型CM制作ネットワーク。 会員はCMを制作し、動画共有サービスと自分のブログに掲載。優秀な作品には賞金。 記事あり。2007.1
東芝EMIが活用(I.M.Press 2007/7号より)。
Ask.jpが配信サイト「filmoTV」を開始した。 filmoの全応募作品を配信するサイト。Askビデオとfilmoの特徴を生かした企業専用のバイラル CMプラットフォームを目指す。日経産業新聞 2008/4/16に記事あり。2008.4
消費者作の映像、電子看板に配信。日経産業新聞2009年9月7日 より。
しかし、2011年11月でサービス終了。
ファンが制作した映画予告編も大きな広告効果
米調査会社が報告。劇場用映画公開前の予告編投稿場所として、YouTubeが大きな役割。2009.9
ニコ動 vs.ユーチューブ、どっちに軍配 企業が熱視線
特性生かした活用を。日経MJ Web Marketing 2013/2/20 より。
動画でPR、消費者にお任せ
化粧品のレブロン。日経MJ 2012/8/22 より。
2700万人が見るYouTube 威力はすでにテレビ以上か
週刊ダイヤモンド2010年7月17日号「ツイッターマーケティング入門」特集より。 リーボック、ロッテのYouTube活用による新商品キャンペーン成功事例を紹介。2010.7
NTT番号情報,「動画コンテスト」の開催に使える企業向けソリューション・サービス
NTT番号情報は,利用者が投稿する動画作品を使ってユーザー参加型のプロモーションを 行えるサービス「動画CMタウン」を開始。2009.9
ユーザー参加型テレビCMを活用した広告商品「ブロマーシャル」
サイバーエージェントとテレビ朝日による、ブロガー参加型テレビCM制作サービス。 Ameba(アメブロ)のブロガーを対象に、テレビCM企画案を募集。投稿された企画案の記事から 選ばれたものを、テレビ朝日の協力により制作および放送するもの。 テレビの同時性や即時性、リーチの広さと、ブログの情報波及力を組み合わせ、 双方の特徴を生かした広告を提供する。電通が2008年夏ごろより販売を開始する予定。 記事あり。2008.5
ニコニコ動画
コメント付けできる動画サイト。
「ニコニコ動画」のやりたいこと ドワンゴ会長が語る(産経新聞 2012/06/05)あり。 目指すのは、いかに人間くさく、楽しいことをやるかということ。 数値管理に適さない人間の文化というのは存在するだろう。それがニコニコ動画のやりたいこと。
動画へのコメント付けに関して次の特許が成立。

ソーシャルギフト

ソーシャルギフト、バレンタインはSNSで
日経MJ 2016/2/10-1面。
ソーシャルギフト市場に関する調査結果 2015
矢野経済研究所の調査。2014年度のソーシャルギフト市場は、前年度比182.2%の82億円と推計。 2020年度のソーシャルギフト市場は1,110億円まで成長すると予測。2015.8
ソーシャルギフトの市場規模については、日経産業新聞2016/6/6にも記事あり。
giftee(ギフティ)
小さな感謝の気持ちと一緒に、オンラインから気軽にギフトを贈れるサービス。 店舗で受け取る商品の引換チケットをメールやLINE、Facebookなどで贈れる。
LINEで贈るディズニー入園券
ギフト需要狙う。MJ 2016/4/13より。
LINE、ソーシャルギフト市場へ本格参入
LINEギフトは、LINE上でギフト商品の購入・送付ができる。2015.4
Facebook、ギフト販売サービス「Gifts」を開始
ユーザーは友達の誕生日などのお祝いに、手軽にプレゼントを購入して贈ることができる。2012.9
Anny now
三越伊勢丹の商品から選べて、伊勢丹のラッピングで届く。 日経MJ 2015/6/14「SNS仲間に本格ギフト、住所知らなくてもお届け、三越伊勢丹」という記事あり。2015.6
伊勢丹が新興SNSに出店 “モノ”への嗜好、販促に
Sumally上でバレンタインギフトの販売を開始。2013.1
サントリーが仕掛けるソーシャルギフトアプリ
ソーシャルメディアで友人・知人のお祝いごとを見つけて「プレモルを贈ろう」。 スマホ向けアプリ「お祝いごと管理手帳 KOTOBUKI」は、FacebookやTwitter上でつながった友人の投稿から、ポジティブなもののみを 抽出し、一覧化する「おめでとうレーダー」という機能がユニーク。2012.11
バレンタインにドーナツはいかが? クリスピーが電子ギフト
SNSで新規顧客を開拓へ。日経MJ 2013/2/8 の記事。
ローソン、「からあげクン」をTwitterやFacebookで贈れる電子ギフトサービス
ソーシャルギフトサービス「ローソンe-Gift」。2014.6
社交ネットワーク環境において贈り物を共同で与えるための方法(特許5781120)
フェイスブックの特許。
ソーシャルネットワーキングサービス提供サーバ、及び同サービスにおけるプレゼント贈答方法(特許5667419)
フェイスブックの特許。ミクシィの特許。 複数人の有志が集まってひとつのプレゼント企画を立案実行する仕組み。


知識サイト/Folksonomy

 ネットレイティングスの2008年3月度のレポートによると、 Q&Aサイトの利用者数が1年で急増。 特に、「Yahoo!知恵袋」の2008年3月の利用者数は1,261万5,000人で、2.7倍に拡大。PV数も2倍近く増加。 2007年のネットレイティングスの調査では、利用傾向としては、利用者比率では男性が高く、 ページビュー比率では逆に女性が高いという共通の特徴があるとのこと。

「人はなぜ教えあうのか」という中央大学 折田明子氏の解説あり 2009.2
Q&Aサイト、8割が回答に「満足」
投稿を促すサイトの不思議
信頼を生む「履歴のある仮名」
Q&Aサイトは儲かるビジネスになるか? Facebookも参入
Businessweekより。2010.8
オウケイウェブ
Yahoo!知恵袋
Facebookクエスチョン
Facebook、友だちの知恵を借りられるQ&A機能を提供。 記事あり。2011.3
はてな
人力検索(質問)は有料。ブックマーク・ブログ・ウェブアルバムなど、様々な機能を提供。
オールアバウト グッドアンサーズトピック
良回答(グッドアンサー)に対して回答へのお礼を設定。 日経産業新聞2011/11/8と2011/12/6に記事あり。
Yahoo!なんでも交換
投稿や閲覧は、「あげます!」「ください!」「お知らせします!」「探しています!」の4つの ジャンルごとに行う。 CNETの記事 あり。2007.3
リクミィマーケット
「Ameba(アメブロ)」内のQ&Aサービス「リクエスチョン」で、ユーザーが持つ情報や知識を出品 できるマーケットプレイス「リクミィマーケット」を開設。 記事あり。2008.7
しかし、2009年10月1日でサービス終了。
Sooda!
サイバーエージェントが運営するQ&Aサービス。
「とくネタ」を開始した。知識や情報の投稿でポイントを獲得できる。2009.8
ブログレンジャーQA
“Q&A世界地図”をブログ記事から自動生成。NTTとNTTレゾナントが実証実験。 個人ブログを対象に,質問記事を自動判別。質問記事を仮想世界の地図として提示することで,ブログ間のコミュニケーションを誘発。 記事あり。2009.6
WikiAnswers.com
WikiタイプのQ&Aサイト。
ナナピ
生活の知恵を共有しあうサイト。審査を受けた主婦らが、nanapiワークス というサイトで投稿。品質保ち、企業へも配信。日経MJ 2010/9/12 に記事あり。
Oyogi
IT系のQ&Aが多い。 CNETの記事あり。2006.8
ウィキペディア(Wikipedia)
フリー百科事典。だれでも記事を投稿したり編集したりすることが出来る。
gooと提携し、「ウィキペディア」のデータを使用した百科事典検索サービスを2006年4月18日から開始。
性悪説ではダメなんだ――Wikipedia創始者が語る成功への道は、創始者であるジミー・ウェールズ氏 が2007年3月19日、「第23回教育情報化政策セミナー」で講演した話。2007.3
総記事数が1000万件を突破した。 Wikimedia Foundationは2008年3月28日,Wikipedia全体の記事数が1000万件を突破したと発表。2008.3
ネットレイティングスの調査によると、米国より日本の方が利用率や利用頻度が高く、 利用時間も長い。2008.5
「一般的な情報メディア」になったというのは、Yahoo!リサーチの調査より。2009.3
Wikipediaの利用者に関する初の多言語大規模調査、結果公表した。 執筆する動機の選択肢のうち、1)知識を共有するというアイデアが好きだったこと、2)間違いを見つけたので修正したかったこと―― の2つが最も多く挙げられた、とのこと。2009.4
Wikipedia、Wikia、そして消費者が作る未来のコンテンツ(ad:tech San Francisco 2009)は、 Wikipediaの創設者ジミー・ウェールズ氏による講演で、消費者作成コンテンツとブランドマーケティングについて語った。2009.4
クリエイティブ・コモンズ導入へ。再利用が容易になる。 リリース文あり。2009.5
ウィキペディア日本語版管理者インタビュー
日本版管理者の今泉誠さん、岩瀬透さんへのインタビュー記事。2006.2
「厨は死ね」……日本語版ウィキペディアで剛腕管理者活躍中
一風変わった発言をしている管理者Loniceraさんについて、やじうまWatchより。2007.6
エキサイトイズムウィキ
エキサイトが、Wikiによるユーザー参加型の事典サービス。 記事あり。2006.5
ニコニコ大百科
ニコ動版ウィキペディア。 正式オープンに関する記事あり。2008.5
ならべて
製品やサービス,企業など様々なものを表形式で並べて,○と×比較できるユーザー参加型サイト。 「比較表のウィキペディアを目指す」とのこと。 日経BPの記事 あり。2008.5
みんなの知恵蔵
朝日新聞とECナビなどによる、ユーザー参加型の現代用語事典サイト。 ユーザー参加機能を用意。また、 Internet Watchの記事 によると、将来的にはユーザー自身がキーワードを編集できる機能を実装する予定、とのこと。2008.6
Citizendium
Wikipediaの問題を改良した実名投稿のネット百科事典。 記事あり。2007.3
pepoz(ピーポーズ)
専門知識や特技を持つユーザーの“空き時間”を売買できるサービス。 Internet Watchの記事あり。2008.7
けんてーごっこ
学びing(まなびんぐ)が運営するオリジナル検定共有コミュニティ。 検定(クイズ)を作って共有できるサイト。 検定に合格するとブログパーツとしてブログに貼り付けられる認定証を発行。 検定をブログパーツにもしてくれて、ネット販促を支援。
東ハトの ポテなげゴールド検定では、ホームページやblogに検定パーツを貼り付けて、検定者数を競う 企画により、バイラルアドによる効果的なプロモーションが可能。 日経産業新聞2006/12/12、日本経済新聞2007/3/19 に記事あり。
穴埋め択一問題自動生成に関して 問題自動生成方法、問題自動生成装置(特許4700133)という特許を取得。 プレスリリースあり。2011.7
Yahoo みんなの検定
こちらも利用者が出題できる検定サイト。
個人用知識公開装置(特許4891706)という特許を取得。


企業内のソーシャルメディア活用

 企業内では、カジュアルな知識共有(ナレッジマネジメント)の目的で、ソーシャルメディア(ブログやSNSなど)が活用されています。 「SNSで職場に一体感」(日経産業新聞2007/7/11)、「ネットが職場の潤滑油」(朝日新聞2007/7/6)といった 新聞記事あり。

なぜ日本企業は「社内ソーシャル」導入に失敗するのか
連載「企業内SNSの“理想と現実”」(2014-2015) より。2014.8
ピープル・コネクティビティ〜生産性と士気を高める新しい働き方
電子メールはもういらない SNSで「速く、熱く」アイデア共有。日経情報ストラテジー 2014年4月号より。
躍り出る社内SNS−“つながり”で知恵を創る、業務を変える
日経コンピュータ, 2013/05/02号より。 SNSを導入した先進企業はどんな場面で活用し、効果を得ているのか。 コクヨファニチャー、ガリバーインターナショナル、日比谷花壇、玉屋の事例を見ていく。2013.5
社内SNSとユニファイドコミュニケーションツールの最新動向
IT Leaders の特集。2012.8
社内SNSに関する記事
「社内SNSで効率アップ 業務連絡 脱・メールの効用」日経産業新聞2012/6/19。
本荘修二の実践講座! 社員を動かすウェブ
ダイヤモンドオンラインの連載。 NTTデータ「Nexti」、三菱東京UFJ銀・IBM、応用地質、英BT、ベストバイ、損保ジャパン、 日立「こもれび」(横断型SNS) の事例など。2009.8-2010.2
最新SNSで「ほう・れん・そう」が陳腐化する日
SNSの世界における個人の影響度を採用や人事考課に活用するサービスや、社内SNS導入をする 際の「課題」や「ポイント」について、楽天やNTT研究所の事例をもとに紹介。2012.4
社内コラボレーション強化に今すぐ取り組むべき理由
『The Collaborative Organization(組織におけるコラボレーションの促進)』の著者であるジェイコブ・モーガン氏 米国の調査会社ガートナーは、2015年までに大規模企業の4割がFacebookのようなコラボレーション・ツールを導入する ようになるだろうと予測。2012.8
企業に浸透する新時代のコミュニケーション・ツール
「ブログ」と「SNS」は、社内のコミュニケーション環境をどう変えるか。 「ブログ/SNS導入の先行企業に共通しているのは、ブログやSNSを使うことで、 これまでトップ・ダウンで行われてきた情報やメッセージの流れに、ボトム・アップ、 もしくは横の流れを加え、社内の情報流通ルートを増やすことに力を入れているということだ。」 CIO Magazine2007年3月号より。
企業ソーシャルネットワークを活用した社内コミュニケーション改革
NRI 知的資産創造2007年1月号より。
社内ブログ/SNSは「無法地帯」でいこう
日経コミュニケーション2007年1月15日号「企業内ブログ/SNSの威力」より。
意外に使える企業内SNSの実力
月刊ソリューションIT 2007年1月号の特集。
「企業内SNS導入,経営者説得の殺し文句は?」---企業内ブログ/SNS活用術パネルから
2007年3月15日,日経コミュニケーション主催のセミナー「実践 企業内ブログ/SNS活用術」より。
社内にも押し寄せるWeb2.0の波:「ブログで情報共有」って…使える?
デノンで画像配信システムとしてブログを利用した例。 月刊アイティセレクト2007年4月号のトレンドフォーカスより。
企業内コミュニケーション、社内 Blog・SNS の導入は1割未満
gooリサーチの調査より。2006.10
実は社内で活躍、企業に入り始めたSNS
日経パソコン 2006年4月24日号より。
intra BLOG/SNS Users Group 公式ブログ
社内ブログ/SNS研究会のブログ。
CIJ、社内ブログの動向と活用法を議論する研究会を立ち上げ
社内ブログ活用の事例やノウハウを情報交換する研究会を立ち上げると発表。2007.6
沖,バンダイナムコ,エプソン,東京海上らOpenPNEによる社内SNSの団体設立
オープンソースSNSエンジン「OpenPNE」を社内で利用している企業がユーザー会を設立。 名称は「OpenPNE エンタープライズユーザー会」。2008.12
社内SNS人気機能ベスト3は、コミュニティ・日記・Q&A
実態がなかなかつかめなかった「社内SNS」についての調査結果がBeat Communicationから発表された。 2007.10
SNSは業務に向いている
米Gartnerのバイスプレジデントが、「SNSは社内外のコミュニケーションといった業務用途にマッチしている。 プロジェクト・ベースの仕事が増えている今ならなおさらだ」と指摘。2008.1
gloops Yammer活用
Yammer で社員どうしが気軽にやりとりすることで、会社全体の一体感が高まり知識共有も活発化。2014.8
シャープ Yammer活用で次の成長に向けた中期経営計画に合わせた社内風土改革
Yammer による社内コミュニケーション活性化によって経営陣と社員間、部門や地域間の障壁を払い、構造改革へ。 2014.7
ヤマトフィナンシャル 知恵ッター活用
IBM Connectionsを基盤とする社内SNSを導入。“ほめあい、育てあう” 文化を生かし、全社の情報共有を促進。2014.3
三菱UFJリサーチ&コンサルティング
社内SNSの全社導入で組織活性化。2013/10/10
壽屋(コトブキヤ)社内SNSで社員同士の風通しを“修繕
メーカー業と小売業の相乗効果アップ。 全社員一斉導入、社内メールの利用禁止で定着を図った。日経コミュニケーション2013年9月号 pp.46-49
日本食研ホールディングス 3カ月で定番の売り上げ倍増、3400人の社内SNSが支援
3400人でChatterを利用。日経コンピュータ 2013年2月7日号pp.72-76
トヨタ、グループ共通サイト SNSで課題を協議
Kizunaネットワーク。日経産業新聞2011/9/6
トヨタが社内SNSの言語翻訳機能を強化、専門の担当者を配置
社内SNS「TOYOTA Chatter」の言語翻訳機能を強化すると発表。 コンピュータによる自動翻訳が不十分なケースでも、専門の担当者がすぐに加筆・修正を加えることで、翻訳の精度を上げる。2012.7
ガリバーインターナショナル米国発の社内SNSでナレッジ共有
500人規模でYammerを使い、部署を活性化。2012.6
味の素、今夏の停電対策で注目される「在宅勤務」に先手、フェイスブックで「どこでも会議」
フェイスブックが持つ「グループ」機能に着目し、社内の情報共有のツールとしてフェイスブックを使い始めた。 Facebook活用最前線より。2011.4
社員は孤独なんです “顔”見えるSNSで活性化
NTTデータでの社内SNS開設の背景には、若手社員の悩みがあったという。 日本興亜損保が退職者向けに開設したSNSは、仕事と育児の両立に一役買っているという。2007.5
大企業に浸透するSNS、各社のねらいとは?
NTT東日本の「Sati(サティ)」という社内SNSなどを解説。2005.12
NTT東日本 “日本最大級の社内SNS”で社員の知識を結集
2007年1月の時点で、グループ会社を合わせた5万人の社員のうち、約7,000人がSatiのユーザー登録。 Satiのコミュニティとしては、業務にフォーカスしたものと、レクリエーションと呼ばれる業務とは 直接関係のないテーマを中心としたものが、それぞれ150ほど存在。 Satiの管理・運用も「ユーザー主導」で行われている。 また、NTT東日本は、SNSで発露された情報や知識をテキスト文書として整理し、Wikiを使って“社内百科事典” を作ることで、社内の情報をより使いやすく、流通しやすいかたちにしようとしている。 さらに、SNS内に蓄積された情報を2次的に利用する仕組みとして、「Know-Whoデータベース」の構築も 検討しているという。 CIO Magazine 2007年3月号より。
NTTデータ、社内 SNS の利用状況を発表
約3分の1がアクティブユーザー。2006.6
Nextiという社内SNSでの女性コミュニティについて、日経産業新聞2007/2/7に 「社内ブログ 本音トーク」という記事あり。
感謝し合う風土を高める仕組みとして 「サンキューポイント制度」を導入した。 SNS上にポイントを送るボタンを付けた。2007.9
富士通がグループ6000人規模で社内SNS
富士通は2006年11月にグループの6000人を対象に、社内SNSの試行を始めた。 部門や会社組織を越えたグループ内の情報共有や、限られたメンバー内でクローズドな情報を共有する場を 提供する。子会社の富士通ソフトウェアテクノロジーズ(FST)が、2005年11月にSNS構築ソフトの プロトタイプを開発して試行を開始。2006年1月にFSTの全社員1000人に広げ、 その後富士通グループ社員を招待する形で参加者を増やしてきた。2006年11月初めには富士通本体の 約2000人が新たに参加。11月末時点での参加者は約6400人に達した。 日経コンピュータ2006年12月11日号 より。
富士通東北システムズも社内SNS。日経産業新聞2007/1/4より。
NECの社内SNS「イノベーションカフェ」
組織の壁を越えたコミュニケーションの活性化や、技術系の社員がオープンなAPIを使ってブログ用の 新しいツールを開発する、といった活用方法。2007.4
イントラSNSは何を生み出すか?日立「こもれび」の事例
「COMOREVY (こもれび)」は日立製作所本社のIT戦略統括推進本部と、情報システム部門が正式なグループ内 イントラサービスとして運営。2009.3
続・イントラSNSは何を生み出すか?Q&Aコミュニティーの評価分析という記事では、 「応えて、こもれびー」という名の全員参加Q&Aコミュニティーが紹介されている。 部課長以上の管理職による利用が活発。2009.8
日本ヒューレット・パッカード
社内エンジニアによる技術情報共有ポータルサイト「Collabo」の中にSNS。2007.1
セイコーエプソン 社内SNS「Palette(パレット)」で一体感を醸成
就業時間中は禁止も開設1年余りで1800人超が参加。2009.1
インテリジェンス SE社員1500人の帰属意識向上に社内SNS導入
開設から1カ月後で半数が1回以上利用。およそ1500人のSE職社員の帰属意識向上に取り組んでいる。2009.5
社内SNSで“Know Who”を実践 というIT Leadersの記事もあり。2009.7
パソナ、社員向けSNS
パソナファミリー・タウン。日経産業新聞2008/7/3より。
日本エイムの社内SNS「エイミー」
帰属意識を高め社員引き留め。日経産業新聞2007/8/21より。
損保ジャパンの社内SNS「社員いきいきコミュニティ」
2006年10月、試験的に開設。若手を中心とした社員で、当初は約800人でスタートし、現在は約1300人 に増加。開設のきっかけとなったのは、中期経営計画「損保ジャパン再生プラン」の中で、不祥事の再発 防止策として「風通しの良い企業風土となるための仕組みづくり」を掲げたため。2007.8
コンプライアンス対策の社内SNSが軌道に乗ってきた。現場の“生の声”を集め経営に生かす。2008.10
東京海上日動あんしん生命保険
携帯営業支援システム強化,社内SNS活用し,約500人の「現場の声」を反映。2008.2
井筒屋、社内SNSを導入し社員同士の交流を図る
SNSの活用で社員の絆を活性化自由な意見交換で士気向上を期待。2007.12
ヤンセン ファーマ 2000人規模で社内SNS導入
掲示板で網羅できない営業の気づきを共有。 全従業員を対象にした社内SNS「ヤンセンズ・ソーシャル・ネットワーク・サービス」を稼働させた。2009.9
INAX、SNSで出産・育児休職者の復職支援
管理職の女性比率倍増目指す。2009.2
三井住友海上火災保険 OG限定のSNS「Precious Club」
OG向けSNSを、SaaS型で導入し、働きやすい職場環境と再雇用の促進に役立てている。2008.9
日本興亜損害保険のSNSサイト「日本興亜サポーターズ倶楽部」
SNSの導入で、人の“つながり”を重視した人材戦略を展開。 同社を退職したOB/OGをターゲットにしたSNS。CIO Magazine2006年5月号より。
ベネフィット・ワン、社員全員フェースブック登録
安否確認に活用。日経MJ 2011/3/30 より。
福井県が庁内SNSをスタート,OSSを活用してシステムを構築
福井県は、庁内SNS「福井県職員政策フォーラム(crab net)」を本稼働させた。 SNSは「OpenPNE」、Wikiは「FSWiki」と、いずれもオープンソース・ソフトウエアを採用。2007.10
総務省がSNSで政策立案
ネットワーク中立性とPtoPから。2006.11
JALがビジネス用SNSを開始
日本航空(JAL)はビジネス用SNSを立ち上げる。目的は、JALの便を商材として扱う旅行会社などクライアント企業 との情報共有。So-netの企業向けサービスを採用。(日経コンピュータ, 2008/02/15号, 24ページ掲載)。2008.2
渡辺パイプ セディア・ソーシャル・ネットワーキング・サービス
会員店が取引拡大や販路の拡大、ビジネスパートナー探しなどに使うための支援・応援の「場」を提供。 完全会員制のネット上のビジネス交流広場。2007,8
同志社大学、独自のSNSシステムを開発
「プロジェクト科目」で利用。2007.12
早稲田塾が社内SNSを導入
社員やインターン学生の情報共有に利用。「三昧」と呼ぶSNSで、特にAO入試や推薦入試のための 情報共有を狙う。日経産業新聞2006/9/19にも記事あり。2006.9
採用内定者の引き留めはSNSで
内定者側の82%が「内定者同士の交流が深まっている」、68%が「入社に対する期待が高まっている」と回答。 キャリア・リソース・ラボとガイアックスが2008年1〜2月に調査。新卒内定者向けSNSを導入している企業23社の 人事・採用担当者と、内定者約600人が回答。2008.4
フレッシャーズ
内定者利用に特化したSNS。内定者の辞退率改善へ、ガイアックスが販売開始。 記事あり。2007.1
ITMediaの記事によると、既に住友商事、テレビ朝日などに導入済みで、今年度に60社程度の導入を見込んでいる。 中堅・中小企業向けにも低価格で提供とのこと。2007.6
日本生命が内定者約240人の専用SNSに利用する。内定辞退の防止を狙うため。日経産業新聞2008/3/3にも記事あり。 2008年は内定直後からSNSを立ち上げる予定とのこと。2007.9
KDDI 内定者のエンゲージメント向上にSNS
内定者同士,内定者と企業の結びつきを深める。ASPサービスを活用。2007.10
日本ミルクコミュニティ(メグミルク) 新入社員と先輩・上司200人を社内SNSでつなぐ
新人の不安解消やOJTの進ちょく把握に効果。 ガイアックスの内定者・新入社員育成支援専用SNSツール「エアリーフレッシャーズ」を利用。2009.3
ナレッジ型 SNS
社内の形式知・暗黙知を蓄積し、ナレッジを再利用可能にする特化(法人提供)型SNSの提案。
自律Wiki(ベリタス・コンサルティング)
社内Wiki導入 3カ条 が、月刊アスキー2007年10月号にあり。
ヤマハの "社内Wiki"
MITAMURA BLOGによると、ヤマハがデジタル事典「eYamaha Division ナレッジベース」の制作に 取り組んでいる。元ネタは、日経産業新聞2006年11月9日。2006.11
みずほ情報総研、ブックマーク共有で「気づき」を共有
ソーシャルブックマークと呼ばれるサービスを活用し、情報源や気づきを共有する取り組みを始めている。 同社は、マイネット・ジャパンが提供する「イントラnewsing」を取り入れている。2007.4
社内情報共有に「ブログ+RSS」が浮上 サーバー型RSSリーダーがポータルに
日経コンピュータ2006年5月15日号の記事。 サッポロ飲料は2006年4月、社内ブログの立ち上げと同時に、サーバー型RSSリーダーを導入。 日本テレコムも06年5月末に、サーバー型RSSリーダーを導入する。社内ブログの試行段階で、散在するブログ情報を社員に伝えるには 集約機能が必要だと分かったからだ。独自にサーバー型RSSリーダーを開発し、社内ポータル・サイトに組み込む。 両社のほか、カシオ計算機や価格比較サイトのECナビなどが、社内の情報共通を図るためにサーバー型RSSリーダーを導入している。2007.5
ユニクロが社内ブログで店舗情報発信を強化
本部からアイデアを募ると、店舗から書き込みが集まるとのこと。 シックス・アパートの「Movable Type」をカスタマイズして構築。2006.8
日経情報ストラテジー, 2006/10号, 151ページにも記事あり。
サッポロ飲料が社内ブログで情報共有、4月から全社員500人で活用
ブログ使いプッシュ型の社内情報共有システムを構築。 日経産業新聞20060330にも解説あり。2006.3
カシオ、社内メディアとしてブログを活用
全社共通の情報基盤として社内ポータル・サイト「C'sCafe(シーズカフェ)」を構築していた。 広く社員にブログを書いてもらい、RSSを利用して、更新されたブログの最新の情報を自動的にポータル のトップ・ページに表示。SNSも検討中。CIO Magazine 2007年3月号
テクノアソシエ、ブログで仕入れ情報共有
営業担当の商品知識向上のため、ブログを使った海外仕入れ情報の共有化を始めた。 仕入れ商品の特徴や価格に関する情報を双方向のやり取りが可能なブログで評価し合う。日経産業新聞2007/1/17より。
ローソンの社内ブログ
日経MJ 2007/8/27 に記事あり。
ミニストップ 業務改革活動にブログ活用
SA(ストアアドバイザー)業務改革活動で、社内ブログを活用。議論の過程を全社員に公開。2008.2
富士火災海上保険 一般職女性社員のノウハウ継承に社内ブログ活用
一般職から総合職に転じた営業担当の女性社員に社内ブログの執筆を義務化して2年が経過。この試みが、社員同士 の情報共有、商品企画の部門への情報のフィードバックなどで効果を生み定着しつつある。2008.4
ジョンソン・エンド・ジョンソン ブログで営業ノウハウを共有
外科手術用の針や糸を販売するエチコン事業部は、社内ブログを活用して営業ノウハウを共有 することにより、発売から20年が経過した成熟商品の新市場開拓に成功。2008.8
サイバーエージェント 成長するしかけ
この本の中に、サイバーエージェントのブログ形式の社内報「サイ・バー」 (p.85-89) や、 ブログマネジメント(p.202)のことが書かれている。2010.2
BizPal(ビズパル)
イーストから、Blog と SNS を組み合わせたビジネス向けサービス。 活用方法として、社内の作業日報や、学会・協議会の共同研究やコミュニティー作り、ミニコミや読者グループの作成などを想定。 記事あり。2005.3
はてなダイアリーエンジン 導入事例
企業でも利用されています。
エニグモのBlabo!
twitterを使いオープンなネット企画会議。日経MJ 2010/5/24 に記事あり。
ダイヤモンドオンラインの解説あり。 新サービスや新製品を開発する際、様々な属性の人から意見やアイデアを集める場合に重宝。2012.8
村田製作所、Ustreamで製品開発の公開アイデア会議
アイデア会議をユーストリームで公開。“ダダ漏れ”で消費者を巻き込む。日経情報ストラテジー2010年10月号 より。
デジタルステージ ユーストリームで会議を公開
視聴者同士がツイッターでコメントを共有。欲しい機能や事業アイデアを募り、一緒にソフト を作り上げることを目指す。日経産業新聞2010/7/27 より。


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