ネット広告/ネットマーケティング

文教大学経営学部)幡鎌によるページ

 ネット広告/ネットマーケティングの主な動向やIT技術をまとめたページです。 最近では、さまざまなターゲティング手法を検索連動型広告とどう組み合わせて利用するかが注目されています。 携帯電話を使ったプロモーションやクーポン/ポイントなども、いろいろ行われています。 ネット広告/ネットマーケティングを実現する技術での特許も既にいろいろと成立しています。 なお、CGM関係のマーケティング(バイラルマーケティング)や消費者行動については、 ソーシャルメディアのページをご覧ください。

[特許情報の示し方] :成立特許(国内), :特許出願中
[特許のリンクの使い方] 2005年10月14日以降成立した特許は、astamuseという無料の 技術情報サイトの該当の特許情報にリンクしています。 それ以前に成立した特許はIPDLからダウンロードしたPDFにリンクしています。

最終更新: 2017.3.28



ネット広告の動向

2016年 日本の広告費
電通が毎年発表しているデータ。5年連続でプラス成長。総広告費は6兆2,880億円、1.9%増。 「インターネット広告費」は、1兆3,100億円、前年比113.0%、初の2割超え。 うち「インターネット広告媒体費」は、1兆378億円、同112.9%と初めて1兆円を超えた。 宣伝会議 AdverTimes編集部の記事に、媒体別広告費の推移のグラフあり。2017.2
D2Cのインターネット広告市場規模推定調査から
D2Cは、サイバー・コミュニケーションズ(CCI)の協力を得て実施した、2015年1月〜12月におけるインターネット広告の 市場規模推定調査結果を発表。動画広告が急拡大など。 2016年の市場規模は、スマートフォン広告費が5516億円(前年比11%増)、PC広告費は4159億円(前年比1%減)と予測。 この調査では、急速に成長している動画広告の市場規模の推計を行った。2015年の動画広告費は516億円となり、 インターネット広告費全体の5.6%を占めた。 2016.7
矢野経済研究所による国内のデジタルマーケティングサービスの市場規模に関する調査
2015年の国内デジタルマーケティングサービス市場は2014年比30.8%増の272億円、2020年には559億円に。 2014年はビッグデータを活用したOne to Oneマーケティングを行うユーザー企業の増加などにより、208億円に達した。 同社は2015年には前年比30.8%増の272億円になると予測。2015.12
インターネット広告効果に関する共同調査 2011
“インターネット広告の露出自体の効果”を検証して効果の基準値を作成することを目的とした VRI・All About・goo・マイクロソフト・Yahoo! JAPAN の共同調査。 インターネット広告到達者が、広告を認知したかや広告内容を理解したかを調査。2011.9
インターネット消費者取引に係る広告表示に関する景品表示法上の問題点及び留意事項
消費者庁が指針を発表。フリーミアムで「完全無料」と誤認させたら不当表示など。 “サクラ”による投稿についても言及。 記事あり。2011.10
2016年の米国ネット広告市場、ビデオ/ソーシャル/モバイルが伸びる
米国の市場調査会社eMarketerが公表した同国のインターネット広告市場に関するリポートによると、2016年はすべての業界で ネット広告支出額が増える見通し。ビデオ/ソーシャルメディア/モバイル広告が伸びているという。 2016/12/27
米国の広告市場、ネット広告が急伸、2017年にはTVを追い抜く見通し
米国の市場調査会社eMarketerが公表した米国の広告市場に関するリポートによると、2016年における同国 のメディア広告支出額合計は1920億ドルとなり、前年実績から5.1%増加する見通し。2016.3
米ネット広告市場、2016年はディスプレー広告が検索広告を上回る見通し
eMarketerがこのほど公表した米国のインターネット広告市場に関する調査によると、 2016年における同国のディスプレー広告支出額は321億7000万ドルとなり、検索広告の支出額を初めて上回る見通し。 バナー、SNS、動画、リッチメディア、スポンサーシップを含むディスプレー広告はネット広告全体の47.9%を占め、そのシェア は最大になるという。ディスプレー広告の中で、最も支出額が多いのは「バナー広告とその他(SNS広告も含む)」。 このカテゴリーの2016年における金額は133億9000万ドルで、米国ネット広告市場全体の約20%を占める見通し。 動画広告も95億9000万ドルと支出額が多く、同14.3%を占めるとしている。2016.1
2015年上半期の米ネット広告、モバイルとソーシャルメディアが急伸
Interactive Advertising Bureauは、米PwCと共同で行った、米国インターネット広告市場に関する調査リポートを公表。 それによると同年上半期(1〜6月)の売上高は275億ドルとなり、過去最高を更新した。 検索広告が101億ドルで最も多く、全体の37%を占めた。またモバイル広告は82億ドルで、全体に占める割合は30%。 伸び率が最も高いのはモバイル広告で54%増加。2015.10
2014年の米ネット広告、売上高過去最高の495億ドル、5年連続2桁成長
2014年の年間売上高は前年比16%増の495億ドルとなり過去最高を更新、5年連続の2桁成長となった。2015.4
米国のオンライン広告支出額、2016年はモバイルがPCを上回る見通し
eMarketerががまとめた米国オンライン広告市場に関する調査によると、 2015年における同国のモバイル広告支出額は前年比50%増の287億2000万ドルとなり、オンライン広告全体の49.0%を占める見通し。 これが2016年には同41%増の405億ドルとなり、全体に占める比率は60.4%に上昇すると、同社は見ている。2015.3
2015年における世界のオンライン広告支出額
eMarketerがまとめたオンライン広告市場に関する調査によると、2015年における世界のオンライン広告支出額は1708億5000万ドルになる見通し。2015.3
中国のネット広告、16年の支出額は30%増の404億ドルに、モバイルが急伸
eMarketerが公表した中国のインターネット広告市場に関する調査によると、2016年1年間おける同国のインターネット広告 支出額は404億2000万ドルとなり、前年から30%増加する見通し。2020年には今年の2倍以上となる835億9000万ドルに達すると予測。 2016.3
英国でネット広告がテレビ抜く
英国のインターネット広告機構(IAB)とプライスウォータハウスクーパースが行った調査より。 広告市場全体に占めるシェアは23.5%となり、テレビ広告の21.9%を抜いて首位となった。2009.10
テレビを抜いた?英国“ネット広告躍進”報道に潜む二つの誤解というダイヤモンドオンラインの記事あり。 英メディア界の特殊事情やネット広告の構造を知るべきという意見。 英国のネット広告は6割が検索連動広告とのこと。2009.10
ドイツの2009年インターネット広告市場、17.8%増の15億ユーロ
独IT業界団体のBITKOMが市場調査会社Thomson Media Controlと共同で行った調査の結果より。2010.2
Data Co-op (データコープ)
マーケティングデータを企業間で共有、他社のデータを使い広告やメールを配信。 日経デジタルマーケティング2016年8月号より。
ネットマーケティング検定
サーティファイが、企業のWeb担当者の保有スキルを測定する認定試験を開始。 記事あり。2011.12
インターネットマーケティングアナリスト検定
2013年に開始。
ウェブ解析士
ウェブ解析士協会による認定資格。
Googleアナリティクス個人認定資格(GAIQ)
Googleアナリティクスの習熟度を認定する資格。無料でWeb上で受験可。
オンライン広告とテレビ広告の組み合わせが宣伝効果を高める
Online Publishers Association(OPA)が2002年に発表。
“テレビCM崩壊”時代、ネット広告の役割とは
ネット広告業界のキーマン3人が、時事通信のセミナーで、テレビ広告とネット広告について講演。2006.10
「企業が“商品に合った消費者”を探す時代から、消費者が自分に合った商品を探す時代になった」、 「地図を使ったローカル広告でターゲットを絞り込む試みや、行動分析型と呼ばれる広告も盛り上がってきている」、 「従来は広告コストの2〜3割が製作費に回り、残りは枠を買い取る費用になっていたが、ネットではそれが逆転することもある」など。


ネットマーケティング事例

 ブログ/SNSなどのソーシャルメディアや口コミを活用した事例については、ソーシャルメディアのページをご覧ください。 動画広告の事例も増えてきました。 オウンドメディアとして自社サイトをメディア化している企業も増えつつあります。

【事例集など】
破壊的デジタルマーケティングで、“今”を逃さず顧客をつかむ
常識を壊すデジタルマーケティングの最新動向・事例。IoTやWeb接客など。2016.11-12
デジタルマーケティング年鑑2016
デジタルマーケティングの潮流を、2014年後半から2015年に実施された代表的な事例の図解を通して理解する書籍。 ケーススタディ101社等を宣伝会議がまとめた書籍。2016.2
スマートフォン・マーケティング成功事例集
アイ・エム・プレスがまとめた事例集。2013.2
ネットマーケティング実践ガイドブック2011
日経BP社。日経ネットマーケティング(現 日経デジタルマーケティング)に載った事例を集めたもの。
インターネットマーケティング完全ガイド2009 コスト削減時代に効くWeb戦略
販促会議2009年7月号別冊。31の成功事例や15社のWeb担当者のインタビュー等を集めたもの。
インターネットマーケティング 実践ケーススタディ
宣伝会議2007年3月30日号別冊。宣伝会議の中の事例を集めたもの。
インターネットマーケティング完全ガイド 次世代マーケティング・コミュニケーション実例
最新WEB&モバイルの広告・プロモーション実例を収録。 販促会議2008年4月号別冊。
モバイル・マーケティング最前線
翔泳社の書籍。ナイキ、Amazonモバイル、P&G、モバゲータウンのモバイルマーケティング事例 の解説あり。2008.2
【各企業の事例】
カメラのキタムラがDMPを導入、150万人の会員と「Tポイント」との連携狙い
TポイントのIDにひも付くデータとキタムラのネット会員のIDとを、DMPで突き合わせて活用へ。 日経デジタルマーケティング 2016年8月号より。
DMPの導入を12億円の増収につなげたオリックス生命保険
日経デジタルマーケティングの読者セミナーにて。私は聞きに行きました。2014.10
キリン、前代未聞の「視聴者同時参加型テレビCM」
テレビCMを起点として、スマホを媒介にコンビニへの来店を促す。O2O2O(オンエア・ツー・オンライン・ツー・オフライン)の狙い。2016.11
日経デジタルマーケティング 2017年1月号にも記事あり。
日本コカ・コーラ デジタルマーケ担当VP「スマートフォンで消費者が表現者に」
「ソーシャルネットの広がりで、マーケティングで重要なものがインプレッション(印象)からエクスプレッション (表現)に変わった。スマートフォンの普及がそれを加速している」。とのこと。2011.4
コカ・コーラパークが挑戦する エコシステムマーケティング
生態系のようなマーケティング。自社メディア化も。日経MJ2010/3/24にも記事あり。
日本コカ・コーラ 「ネット広告万能」の死角
テレビCM偏重だった広告のあり方に予算の面からメスを入れた。 「オンライン広告だけでなく複数の広告媒体を組み合わせて最大の効果を発揮することを常に模索していくことが必要だろう。」 日経ビジネス2007年12月10日号110ページより。
日本コカ・コーラ、マーケティング2.0時代はユーザー同士の交流が鍵というのは、 NET Marketing Forumで基調講演より。2007.6
マクドナルドがテレビCMをやめる日は来るか?
桁外れのOne to Oneマーケティングは成功するのか?マクドナルドが「個人仕様」のクーポン。 ダイヤモンドオンライン「新聞記事から学ぶ経営の理論」より。
東洋経済の マクドナルド新型クーポン1000万人配信のウラを読むや、日経MJ 2011/8/10-1面、日本経済新聞 2011/7/14 の記事もあり。
スターバックスコーヒージャパン 店舗とWebの足し算でブランド体験を豊かにする
NET Marketing Forum 2009の講演より。 Webサイトで実現するスターバックス体験と題して,Web上で「スタバブランド」を醸し出すポイントを伝えた。2009.7
日清食品のカップラーメン 「フリーダム」というキャンペーン
フタの裏側にQRコードを入れておいて、そこからケータイでウェブサイトにアクセスできるようにして、 そのアクセスデータを分析することで、何時くらいに食べられているのかというデータが取れたとのこと。2007.2
月刊「アイ・エム・プレス」2007年5月号にも 事例解説あり。
関連するインタビュー記事もあり。Webサイトは情報発信拠点の役割を担う、と語った。2007.10
日清食品 徹底したクロスメディアでブランド構築,カップヌードル「FREEDOM PROJECT」は、 NET Marketing Forum Fall 2007の講演より。2006年4月から新たなブランド構築を目指して広告展開を 開始し、2008年最終ステージを迎える。2007.11
味の素,ケータイキャンペーンでF1層向け商品の売り上げ増を実現
「D2Cモバイルマーケティングセミナー」の基調講演で、味の素の加工食品部の杉田博司氏が 「F1が本当に食べたい味をつくる 〜『クノール スープパスタ』<たらこクリーム>が開発されるまで〜」 と題して講演した。「TOKYO GIRLS COLLECTION(TGC)」と連携して新商品を開発したプロモーション 事例。2008.7
資生堂、情報分析基盤を刷新し“全員マーケッター”へ
新・情報分析基盤「B-NASS+」の本格運用を2016年1月に開始。 4000人を超える営業担当者が「データを“見る”段階から“分析”へ踏み込める」と期待。2016.1
資生堂、データを軸にブランディングとECとの統合マーケティング実現へという 日経デジタルマーケティング2016年6月号の記事もあり。
資生堂、「ワタシプラス」のDMP活用を加速
オーディエンス拡張などで広告の成約率が3倍。日経デジタルマーケティング 2015年3月号より。
資生堂、テレビCMは自社サイト誘導のバナー
NET Marketing Forum 2007 Springでの資生堂の講演。 テレビCMでは商品特徴のことを1年間何も言っていない。世界観しか伝えていない。 そのうえで、ホームページで商品を見せて疑似体験できるようにする。 なお、資生堂はインターネットのeコマースで商品を売っていない。カウンセリング販売なので。2007.5
カネボウが自社アプリで目指す、顧客との理想の関係とは
デジタルだけでは届かない層にリーチする。 2016年12月、カネボウ化粧品が展開するアプリ「スマイルコネクト」が正式リリースされた。同アプリはCRMのために開発され、 実店舗への来店を促すことが目的であるという。肌水分センサーを無料配布。2017.1
日経産業新聞2017/3/24にも記事あり。
100万人に個別メール、ファンケル「シナリオ販促」戦術
既存顧客のリピート購入を促すために「マーケティングオートメーション」という仕組みを導入。 ネット営業部に所属するわずか4人のマーケティング担当者が、最大100万人の顧客に対して 1人ひとり異なる内容の「パーソナルメール」を頻繁に作成・送付できるようになり、 メールの反応率は従来比で1割向上した。2014.6
P&Gジャパン 携帯向けサイトを使ったデジタルマーケティングが奏功
詳しく調べる若い女性への受け皿に。ヘアケアブランド「パンテーン」の携帯向けサイトを使い、 枝毛や切れ毛などに備えるダメージケア効果を訴求するシャンプーのサンプリングを行ったところ、 5000人の予定数がすぐに無くなった。2010.6
ドクターシーラボ ウェブ受注が好業績けん引
2010年7月期は通販売り上げ2割増へ。行動ターゲティング分析ツールを導入。2010.5
ドクターシーラボ 肌ポリー
ゲーミフィケーションで集客。日経MJ 2012/5/4 に記事あり。
ユニリーバ・ジャパン「AXEチョコマンハンター」
QRコードでポイント獲得し賞金競う。5万人が「チョコマン」探し企画に参加。2008.12
成熟市場は日本だけではない、日産自動車“完璧なオムニチャネル”成功への道
グローバルでマーケティングやオムニチャネルを推進する「ヘリオス」というプロジェクトに取り組んでいる。 国が変わり文化が異なっても、お客様がデジタルチャネルを使い、購買行動に至るまでのカスタマージャーニーは 共通している。マーケティングプラットフォームの整備は、文化や商慣習といった国や地域で異なる要素を、 いかに標準化するかにポイントがあるといえる。2015.10
メルセデス・ベンツがDMPを導入
新規顧客獲得が課題。見込み客の醸成を目的にフリークアウトのDMPを導入。2015年08月13日
鳴海製陶、多段階メールで買う気持ち高め、再購買率20%増
「ナルミ」ブランドなどの洋食器を手がける鳴海製陶が、メールを活用した販促策で成果を上げている。2012.12
ナイキ ネット時代の消費者には自己表現と体験が重要
広告ではなく体験を提供して,消費者の自己表現をサポートする。「NIKEiD」は,消費者が Web上で自分だけのオリジナル・シューズをカスタマイズ発注できるサイト。 「NET Marketing Forum 2009」で,NIKEiDのプロモーション戦略の当事者2名が,NIKEiDの社会的背景を確認するとともに,プロモーションを振り返った。2009.6
Gaba 検索キーワードで学習意欲判別 “着陸ページ”最適化で生徒の獲得単価削減
英会話会社でのLPO事例。日経情報ストラテジー2008年6月号より。
さらに、 金融工学を応用した広告入札管理ツールを導入した。“ポートフォリオ”管理でキーワード広告費5%削減。2008.11
販売会議 2009/5/1号 SEM企業実例&ノウハウに、交通広告+SEMでの効果が出た件も。2009.5
日経ネットマーケティング2011年2月号にも記事あり。「英会話」大幅ダウンを約100ワードで回復。
ユーキャン 検証の繰り返しが成功につながるノウハウに
「NETMarketing Forum 2009」では、「『興味』を『申し込み』に変えるユーキャンのアクセス解析 活用戦略」と題して講演。2009.7
ジーユー、チラシからスマホとSNSにシフト
OtoO戦略。モバイル会員650万人。スマホアプリ利用の販促。日経産業新聞2013/3/8にも記事あり。2013.3
驚きを生むユニクロ流クリエーティブ
ユニクロの広告枠を無限に広げる時計とカレンダー。伝播するUNIQLOCKとUNIQLO CALENDER。2010.7
良品計画、1回のメール配信で売り上げ数千万アップ
ここ1年半、メール配信によって催している半年に1度のプレミアムクーポンの発行で、 月額3〜5%の売り上げを達成。2012.11
ラオックス 訪日客のケータイに情報配信、ドコモと連携
免税品店大手のラオックスは2015年10月から訪日外国人向けに優待サービスなどの情報配信を始める。 対象は中国・韓国からの訪日客。2015.7
ニトリ、スマホへチラシ
LINEやアプリで、通販や来店促す。日経MJ 2014/4/9より
シダックス スマホでお得、今ここに照準
携帯会員向けクーポン(会員の属性で配信時間や内容を変える)とスマホアプリ経由のクーポンを併用。 日経MJ 2011/11/25 より。
神戸市、旅行客をセグメントし最適な広告クリエイティブ配信で宿泊客が増加
DMP分析×セグメントごとのクリエイティブ配信。2016.03.15掲載
1日でPDCAを回すユニクロのEC戦略、花王、ベネッセのアクセス解析活用法
「アクセス解析サミット2010」報告より。2010.5


アフィリエイト

 ネット販売では、ネットショップへの誘導に代価を支払うアフィリエイトが広く行われています。 単なる誘導ではなく、商品の説明を加えることで、ネットショップでの購入を促すことができます。 Amazonが始めましたが、日本では楽天も行っていますし、ファンコミュニケーションズ・バリューコマース・ リンクシェアなどが、アフィリエイト仲介を行っています。

日本アフィリエイト協議会、アフィリエイト市場調査2015を発表
月3万円以上のアフィリエイト収入があるのは全体の4.0%。月1,000円未満が70.2%。 1アフィリエイターが運営しているアフィリエイトサイトの数(ブログを含む)は、平均で「3.5サイト」。2016.3
アフィリエイト市場に関する調査 2016
矢野経済研究所による調査。2016年度のアフィリエイト市場規模は前年度比115.3%の2,006億5,000万円の見込。 2020年度のアフィリエイト市場規模は3,500億円まで拡大と予測。2016.12
国内アフィリエイト市場規模は1052億円、アフィリエイターは延べ387万人
株式会社もしもは、2002年から2012年までの国内アフィリエイト市場の推移をまとめた インフォグラフィックを公開。2012.6
アフィリエイトを、広告としてではなくパートナーづくりに活用する
「カンバセーショナルマーケティングの近未来」より。2009.2
「アフィリエイト広告から商品購入をする」が55.3%
Eストアーの調査より。 広告をクリックし商品を購入すると、ブログ運営者に報酬が支払われることを「知っている」と 答えた人は87.9%で、大多数の人がアフィリエイトシステムを理解していることが分かった。 報酬システムを知ったうえで「アフィリエイト広告から商品の購入をする」と答えた人は55.3%。2006.8
日本アフィリエイト協議会
2010年12月に発足した業界ネットワーク「日本アフィリエイト交流振興会」の活動を引き継いだ任意団体。 アフィリエイトビジネスの健全な発展と普及、消費者と事業者の利益の共存と成長を図ることが目的。 記事 あり。2012.11
日本アフィリエイト・サービス協会
アフィリエイト・マーケティング業界の啓蒙活動と健全なる発展を促進するために、アフィリエイト・ サービス提供者間でオープンかつフェアな情報交換と情報の発信を行い、消費者、アフィリエイト・ パートナー、広告主の満足度向上に寄与することを目的として、バリューコマースなど7社により設立。 記事 あり。2006.5
アフィリエイト・ガイドラインを策定。アフィリエイト市場の健全な発展を目指すもの。 記事あり。2006.10
アフィリエイトマーケティング協会
アフィリエイト・カンファレンスの紹介などあり。2003年6月設立。
モバイルアフィリエイト協議会(MAC)
ディー・エヌ・エー(DeNA)、アドウェイズ、インタースペースの3社は、携帯アフィリエイトでの 「悪意ある利用者」など排除で新団体を設立。 記事あり。2009.12
アフィリエイトポータル・ネット
アフィリエイトの総合情報を提供。アフィリエイト・コミュニティも運営。
[アフィリエイト仲介サイト]
ファンコミュニケーションズ
アフィリエイトプログラム支援事業として、 A8.netというサービスなどを実施。 アフィリエイト・マーケティングという本も出している。
ネットワーク広告配信管理・ポイント還元システム、ネットワーク広告配信管理・ポイント還元システムの管理サーバ及び〜(特許第3440040号) は、ポイント還元システムとアフィリエートの仕組みを統合した仕組みを特許化。 オンラインショッピングにおける広告主の広告費用負担を削減し、同時に集客力を極大化することを目的とした発明。 リリース文あり。
ネットワーク広告配信管理システム及びネットワーク広告配信管理システムの管理サイト装置(特許第3863365号) も成立。リリース文記事あり。2006.11
バリューコマース
ECサイトは実績によって、パートナーサイトを評価し、特定のパートナーサイトだけに 特別の報酬をオファーすることが可能。 ニフティと提携している。2001.12
第44回「Eビジネス研究会」の資料あり。2004.12
Yahooが公開買い付けで買収へ。2005.2
Yahoo!オークションアフィリエイトサービスを提供。 個人間のオークションサービスで初の成果報酬型(アフィリエイト)広告。2006.8
アフィリエイトを利用したペイパーコールのトライアルサービスを開始。2006.12
「モバリュー」を開始した。モバイル専用アフィリエイトサービス。2008.10
ユーザのアクティビティをトラッキングする電子商取引システム(特許第3961213号)という特許を取得。 リリース文あり。2007.6
RSSバナーに関する特許として、 アフィリエイトシステムにおいて広告主のRSSフィードを随時取得してバナー広告にして配信する方法と装置(特許4417357)も取得。
その他、次の特許も取得。
バリューコマースと博報堂DYグループ・O2Oソリューションスタジオ
アフィリエイトの成果対象を、リアル店舗での商品販売実績にまで拡大。2013.10
実店舗アフィリエイトシステムのコンピューティングの方法(特許5355198号)という特許を取得。
リンクシェア
三井物産が米国LinkShareのアフィリエイト・マーケティングを日本で開始したもの。 記事あり。
雑誌記事アフィリエイト を始める。2005.8
楽天が米LinkShareを総額464億円で買収した。米国進出の足がかりのため、とのこと。2005.9
セガにモバイル・アフィリエイト(ポスターなどと通販サイトを連動)を提供。QRコードを利用。2005.10
LinkShareアフィリエイト広報室Blogあり。
携帯アフィリエイトの新潮流、取り組みを進める。通販旬報のインタビュー記事。2006.8
アフィリエイト分析ツール「シナジー・アナリティックス」を提供へ。 生データではなく分析結果をグラフ化して表示。担当者に負荷をかけることなくアフィリエイト およびエンドユーザーの動向を分析することができるという。2006.10
MonotaROとともにMonotaRO ブランドショップという アフィリエイト専用ショップを立ち上げ、リンクシェアネットワークに参加するアフィリエイトサイト に対してオープン。 記事あり。 2007.1
DHCと,間接効果を生む個人アフィリエイトサイトへ報酬支払いを開始。2008.9
2008年度のアフィリエイト経由の流通総額は5%増の920億円に達した。2009.4
この人に聞く リンクシェアの津田社長によると「分析・提案の専門部隊で広告主ごときめ細かく対応」 とのこと。2009.5
電話使った成果広告の新サービス 具体的な成果を課金の条件に。日経産業新聞2009/06/04
トラフィックゲートと合併する。存続会社はリンクシェア。2010.3
データ処理システム(特許第4772731号)と、 公衆アクセスネットワークにおける商取引の記録・管理を統合的に行うデータ処理システム(特許第4800454号)が成立。
アクセストレード
株式会社インタースペースが運営。
インフォカート
情報商材のアフィリエイト。
アフィリエイト販売システム (特許4224116号)と、 アフィリエイト販売システム (特許5031799号)という特許を取得。
xmax
セプテーニ・クロスゲートによる総合アフィリエイトサービス。
楽天アフィリエイト
HTMLテンプレート集・ガイド・事例といった情報を提供し、だれでも始めやすくしている。
情報提供装置、情報提供方法、情報提供プログラム、及びそのプログラムを記憶するコンピュータ読取可能な記録媒体(特許第5400962号) という特許あり。「友達にメールを送って共有」の仕組みの特許。
楽天動画チャンネル ウィンウィン(Win-Win)リンク
動画を掲載したブログから商品が購入された場合、動画の投稿者と、それをブログに掲載した人の両方に報酬が与えられる。2009.9
アフィリエイト分配装置、アフィリエイト分配システム、アフィリエイト分配方法、アフィリエイト分配プログラムおよび〜(特許第4741034号) という特許あり。コンテンツ管理者とコンテンツを紹介する紹介ページ管理者との間で、成果報酬を分配する仕組みの特許。
Amazonのアソシエイト・プログラム
米国では「インターネット・ベースの顧客紹介システム」という特許を取得している。 古谷弁理士による解説あり。
携帯サイト向けにも開始した。2005.7
アフィリエイトリンク作成を容易にするツールバーを提供開始。2008.10
紹介料率が6月から減少する。「書籍」最大8%から3%固定に。2013.5
アフィリエイトウェブサイトパフォーマンスのコンピュータベース解析(特許4526567号)という特許を取得。
博報堂とバリューコマース、「O2Oマストバイ・アフィリエイト」共同開発
リアル店舗におけるマストバイキャンペーンの応募実績に応じた成果報酬。
実店舗アフィリエイトシステムのコンピューティングの方法(特許5355198号)という特許を取得。
クロスフィニティ 「成果報酬型」広告、スマホ向けも
オプトの子会社。広告を通じた会員登録を把握するシステムを提供。親会社のオプトと連携し、パソコン向けとスマホ向けの サイト両方に広告を掲載できる点が特徴。利用料金は初期費用5万円、運用費毎月4万円で、会員登録数に応じてサイト事業者 に広告料を支払い、その30%分を別途、同社に支払う。産経新聞 2012/03/19より。日経産業新聞 2011/12/19 にも記事あり。
ドミノ・ピザ、アフィリエイト参加者が支店長、販売実績で報酬アップ
ヒガ・インダストリーズの宅配ピザチェーン「ドミノ・ピザ」は、ブロガーがバーチャル店舗の支店長 になった気分でアフィリエイトに参加できるプログラム「ドミノオンライン ブログ支店」を開始。2009.8
赤い羽根募金、アフィリエイト広告を活用
中央共同募金会はアフィリエイト(成果報酬型)広告を取り入れた募金活動を開始。 消費者は「赤い羽根共同募金」のサイトで指定された通販サイトで買い物をすると、購入金額 の数%が赤い羽根に募金される。日経MJ 2008/9/5より。
まぐまぐ 毎月10%!有料メルマガアフィリエイト
有料メールマガジン購読者が、自分のサイト/ブログ/無料マガジンなどで現在購読中のメルマガを 紹介し、それを見た人がそこから新たな購読登録を行うと、報酬を得ることができる。 このサービスでは、紹介者へは一度限りの報酬でなく、紹介して読者になった人が購読を続ける限り、 購読料の10%が毎月紹介料として支払われる。この仕組みにより、自分のサイト/ブログ/無料マガジン の購読者を取られるリスクがあっても、有料メールマガジンに誘導するインセンティブを与えることが できると考えられる。 記事あり。2006.2
イーモールゼロ
自分のオリジナルショッピングサイトを作ることができるサービス。
ビルコレ
友人間でアフィリエイトをシェアできるSNS型クチコミサイト。 アフィリエイトポイントが購入者と紹介者に2:1の比率で付与。 記事あり。2006.3
自社専用アフィリエイト Blade
自社ECサイトにアフィリエイト機能を組み込む形のアフィリエイトサービス。


検索エンジンマーケティング・検索広告

 SEM(Search Engine Marketing)、検索連動型広告、コンテンツ連動型広告などのビジネスが急成長しています。 ヤフージャパンは2010年に検索エンジンをグーグルに変えましたが、検索広告のビジネスは、従来通り自前で行っています。

世界の検索広告市場、Googleが首位、2位のBaiduは急伸
eMarketerがまとめたオンライン広告市場に関する調査によると、2015年における世界のオンライン広告支出額は1708億5000万ドルになる見通し。 このうち検索広告への支出額は815億9000万ドルで、前年から16.2%増えると、同社は予測。 Googleの世界での検索広告市場全体に占めるシェアは54.5%。Baiduの世界市場シェアは、今年8.8%に上昇する見込み。2015.3
クロスフィニティ、「2016年度版国内SEO市場予測 (2014-2018)」を発表
2015年は前年比110.9%の395.4億円、2016年は同108.8%の430.2億円と堅調な伸長と予測。2016.7
namaz.jp 検索アルゴリズム情報
Google順位変動についての情報など。
Googleの「終わりなき戦い」、2014年は5億2400万件の悪質広告を停止
偽造品広告対策では成果も。2015.2

検索連動型広告

 検索連動型広告における「品質」の考え方について、 自分のブログに書きました。GoogleとYahooでは、少し扱い方が異なります。

今さら聞けない!「検索連動型広告」再入門
Web担当者フォーラムの連載。
サーチ・マーケティング大学
MarkeZineのサイトの解説。オーバーチュアがスポンサー。
SEM:検索連動型キーワード広告 Web担当者が身につけておくべき新・100の法則
ベンチャーリパブリックで実際にキーワード広告を担当している人が中心になって執筆。2008.2
検索連動型広告だけに頼ると市場が広がらなくなる?
気を付けなければいけないのは、検索連動型広告の効果の限定性、という指摘。2009.2
ロングテールかパレートの法則か
アウンコンサルティングによるコラム。 スモールキーワードを多く出稿することによりリーチが広がり、コンバージョンに結びつく可能性は増加するといわれる。 しかし、戦略性の乏しいスモールキーワードの大量出稿は失敗に終わるケースが多い、と指摘。2005.11
SEOに役立つキーワード関連ツール
KEI指標とは「月間検索回数の2乗 ÷ 結果件数」。この数字が大きいと「検索回数が多い割に検索件数が少ない」、 ようするに狙い目キーワードであることを表している。Web担当者フォーラムより。2006.7
Google広告:最も儲かる検索語は?
WIREDの記事。WordStream社は、広告主が最もお金を出している検索語を分析し、その上位10,000件を産業別にグループ化した。そして、 総額を、各業界に当てはまるキーワードによって配分。 1位は保険(Insurance)。2位はローン(Loans)。抵当(Mortgage)と弁護士(Attorney)業界は、それぞれ3位と4位。2011.7
日経ビジネス2005.10.31号
「言葉の市場が出現」という記事(P.32-34)に、検索連動型広告での「言葉の相場」の例が載っ ていました。 自分のブログ でも取り上げました。2005.11
検索広告市場は高単価のキーワードが牽引
米DoubleClickによると、 2007年第1四半期の検索広告マーケティングは、売上高ベースでは前年同期比で28%成長し, 取引件数は同38%増加。2007.6
特殊な商品は専門用語を使った方が売れる?
「物見」(ものみ)という言葉を見つけて受注を3倍にした剣道防具ネットショップの事例。2011.3
検索結果の「詐欺広告」に対抗する業界団体発足
旅行会社や大学教授でつくる「Alliance Against Bait & Click」(AABC)が米国で発足。2008.8
パテントサロン「Google検索広告商標問題」
関連するニュースへのリンク集。
Yahoo 検索連動型広告 スポンサードサーチ
旧オーバーチュアによる検索連動型広告。米国では、Overture社はYahooに吸収された。日本でも、 2007年8月にヤフージャパンが子会社化した。2013年1月よりYahoo!プロモーション広告の中の1つのサービスという位置付けになった。
コンピュータ・ネットワーク・サーチエンジンにより生成されたサーチ結果リスト上の位置に影響を与えるための方法及びシステム(特許第3676999号) が成立。検索連動型広告の基本特許と思われます。なお、GoogleはOvertureの特許をライセンスしているとのこと。
他に次の特許も成立。
ヤフージャパンの特許もあり。
AdWords
グーグルAdWordsの管理ツール
Google、地図サービス上で新たな広告表示を導入へ
AdWordsを導入している広告主は、住所オプションを有効にしていれば、 ユーザーがGoogle Mapsで「近所のレストラン」「車の修理」といった地域のビジネスを検索した場合に、 位置と広告が目立つように表示される。2016.5
オンライン地図広告(特許6014645)というグーグルの特許が成立。
グーグルAdWordsでの品質スコア
品質スコアは、広告、キーワード、リンク先ページと、広告が表示されたユーザーとの関連性を表す推定値。
観察したユーザの行動からの広告品質の推定(特許5078910)
推定した広告品質を用いた広告の選別、ランク付けおよび奨励(特許4994394)
クロスリスティング
エキサイトとNTTレゾナントの合弁会社で、検索連動型広告を提供。2005.12
携帯電話向けの検索連動型広告「ANEMONE Listing」を販売開始へ。2006.3
日経MJ2007/4/6 にインタビュー記事あり。ローテーション方式を採用、とのこと。
NTTコミュニケーションズが子会社化した。2010.3
LISTOP(リストップ)
三井物産ヴィクシアによるリスティング広告。 検索連動型、ディレクトリマッチ型、コンテキストアドマッチ型がある。 ポータル以外に、カカクコムのリスティングサービスも担当。
コンテンツマッチ広告「Co-match」サービスを開始。2006.5
しかし、2006年12月でサービス終了とのこと。2006.9
検索サイト以外へも検索連動型広告が広がっています
Yahoo!ショッピング「ショッピングストアマッチ」(2006.11)
Yahoo!オークション(2006.1)
カカクコム(2005.11)
i タウンページ(2005.11)
MapFan Web(2005.6)
サーチテリア
リスティング広告支援サービス「Search Guru」
DACのAD-Visor NEXTの拡張機能。リスティング広告のプランニングをサポート。 キーワード作成支援機能・予算シミュレーション機能など。 日経産業新聞 2009年5月18日に記事あり。2009.5
ワードティッカー機能に関連していると思われる 広告支援システム及び広告支援方法(特許第4820888号)という特許が成立。
セプテーニなど、リスティング広告向け自動入札ツール「SearchIgnite」を国内販売
セプテーニとサイバーエージェントは、米SearchIgniteのリスティング広告向け自動入札ツール 「SearchIgnite」の国内販売を開始すると発表。2008.1
リーチローカル
地域ターゲッティングのためのSEMのツールReachSearchを提供。
勝手に効果の高いネット広告を打つというインタビュー記事あり。 同社では、歯科医院を探している消費者がグーグルやヤフーなどの検索連動型広告をクリックすると、 あらかじめ用意した特殊なサーバーを経由して歯科医院のホームページ(HP)を表示する。 この際に、検索キーワードに応じて、HP上に表示する電話番号を変更することで、患者がどんな キーワードを使ってこの歯科医院の情報を探し当てたのか、追跡できるようにした。2012.6
keygram(きざしカンパニー)
SEO/広告ワードの選定支援サービスを無料公開。 記事あり。2010.2

コンテンツ連動型広告

コンテンツ連動広告の考え方
コンテンツ連動広告の運用をはじめる上で必ず抑えておきたい考え方を アイレップがまとめている。
1.「興味・関心」をターゲティングできる広告である
2.適合させる基準は「コンテンツ」ではなく「興味・関心」である
3.ターゲット適合率を常に意識する
モバイルコンテンツ連動型広告次々とサービス開始
月刊ネット販売2007年5月号より。2011年にはモバイル広告市場規模は1200億円を突破へ。

Google AdSense

コンテンツマッチ

インタレストマッチ

ヤフー、メール内容解析でインタレストマッチ広告に反映へ
一部のインタレストマッチ広告において、「Yahoo!メール」の件名と本文を機械的に解析し、その結果をもとに ユーザーの関心と関連性の高い広告を表示すると発表。2012.6
総務省が違法性の有無調査へ。産経新聞 2012/06/26 より。
老朽化した「通信の秘密」は聖域なき再考が必要かというダイヤモンドオンラインの解説あり。2012.7
2012年9月サービス開始。総務省は容認。 記事あり。2012.9
ブレイナー
検索結果キーワードにも連動したモバイルコンテンツマッチ広告を提供。
Yahooが買収した。2007.9
この技術を使い、ヤフーは 個人のブログを含めたWebサイトに広告を配信する「アドパートナー」を開始した。 そのための専門サイト「Yahoo!ウェブオーナーセンター」を立ち上げた。2007.12
米Microsoftのコンテンツマッチ広告「Content Ads」
ベータテスト開始。2007.8
マッチスマート
バリューコマースから、ヤフーの日本語解析技術を使ったコンテンツ連動型広告開始。 入札価格方式でクリック課金型。AdSenseのようにだれでも広告出稿先になれるわけではなく、 広告主が出稿するWebサイトのグループを選べる仕組み。 リリース文 記事あり。2006.8
しかし、2007年12月12日にサービスを終了。日経コンピュータ2007/12/24号「動かないコンピュータ」に解説あり。
楽天ダイナミックアド
楽天アフィリエイトパートナー向けに、ブログなどコンテンツの内容に関連した商品の 広告を自動的に表示。 記事あり。2007.7
Amazon おまかせリンク
アマゾンが、アフィリエイト商品を自動選択する機能のβ版を提供。 記事あり。2006.8
この発表以前に、Amazon Search というのがありました。これは、アマゾンのサービスでなく、ブログツールの1つ。
OKWave、Q&Aコンテンツマッチ広告
Q&A(質問と回答)ページ内の、それぞれの回答ごとにQ&Aコンテンツと連動したテキスト広告を配信。 記事あり。 Q&Aの回答と連動することで、単なる広告ではなく問題解決策の1つという位置付けになる?2008.3
Yahoo!とGoogleの戦争、コンテキスト広告でも勃発
Google AdSenseに対抗し、米Yahoo!が始めたYahoo Publisher's Network(YPN)のこと等。2005.3
コンテンツ連動型広告の可能性
ミスマッチの問題もあるが、関連性の高いコンテンツを表示させる為のアルゴリズムが日々進化を 続けており、問題も解消されつつある、という状況を解説した記事。2005.2

その他(ディレクトリ型やSEM/SEOなど)

検索エンジン最適化、国内市場昨年25.7%増
民間調査より。日経産業新聞2010年1月21日
SEM-アフィリエイト
広告主ウェブサイトの“インターネット支店”を開設することで、売上につながる優良な見込み顧客の集客を支援するサービス。 アウンコンサルティングのサービス。2006.9
検索エンジンマーケティング情報チャンネル
アウンコンサルティングのサイト。検索エンジンマーケティングについてのニュースや解説あり。
有料でディレクトリへ掲載するリスティングビジネス
SEMPO Japan
検索エンジンマーケティング業界団体。 検索エンジンマーケティングに関するアンケート結果などあり。 記事あり。2004.8
ネット上のプロモーション、「検索エンジンマーケティング」が有力
SEMPO Japanの調査より。バナー広告やメール広告と比較したグラフあり。2005.1
電通が検索エンジンマーケティングの新会社、米24/7 Real Mediaと合弁
検索エンジンマーケティング(SEM)の専門会社「株式会社24-7Search」を設立。2005.9
Webドメインマーケティング
ドメイン名自体を覚えやすくするなど。


バナー広告/ディスプレイ広告

 固定のバナー/ディスプレイ広告よりも、動的なターゲティングやRTB(リアルタイムのネット広告取引)などが増えてきました。

ディスプレイ広告 新たな潮流 2012
DSP & RTBなどの流れを解説。2012.3 
Google、新たな広告測定ツール「Active View」「Active GRP」を発表
米Googleは、企業のブランド認知向上を支援する取り組み「Brand Activate Initiative」を発表。 第1弾として、2種類の広告測定ツール「Active View」「Active GRP」を提供。 Active Viewは、「スクリーン上に広告の半分以上が1秒以上露出」と定義される表示インプレッションを測定。Active View データにより、広告主はディスプレイ広告がほとんど認識されないような短時間表示に広告料を支払わずに済むようになる。 Active GRPは、テレビCMで重視される「延べ視聴率(GRP:gross rating point)」の概念をWebに採り入れたもの。2012.4
マイクロアド、価格・在庫変動、広告に即時反映
データフィード技術SKYを利用。日経産業新聞2016/2/3より。
リテーリジェンス
店舗の在庫情報をネット広告に反映。日本ではオプトと組む。 日経の記事あり。2013.2
在庫連動の検索広告出稿サービス「CPAを5―7割低減」
オプトとホットリンク調査より。2010.3
広告管理システム、広告管理サーバ、およびそれらの制御方法(特許第4887214号)
ヤフーの特許。 商品在庫状況や商品受発注状況に応じてウエッブ広告の出現頻度や表示位置などを適宜調整することができる仕組み。
Yahoo!ショッピング出店者向け「Yahoo!プロモーション広告」
ストアや商品に興味がありそうなインターネットユーザーをさまざまなターゲティング機能で誘導。
"ヤフーショッピングの広告"で「PRオプション」の出稿順調とのこと。2016年2月18日
ヤフーとNWP、天気や気温に合わせて変化するバナー広告を開始
ヤフーは、利用者が住む地域の天気や気温、湿度といった気象条件に合わせてバナー広告を配信する サービスを開始。同社とネットワークス・プラス(NWP)が共同開発した広告技術「Zeeta」を使い、 日本気象協会が発表する「天気指数」をもとに表示内容を自動変更。2010.7
ヤフー、ディスプレイ広告をリニューアル
広告ネットワークを強化。2007.8
Yahoo!JAPANのトップページリニューアルが市場に与える影響は?
広告領域の拡大やスーパーバナー廃止などの影響に関して、セプテーニスタッフが解説。2007.7
mixiの「ソーシャルバナー広告」、21日間で213万人が反応
各会員のプロフィール画像を付加するなど、カスタマイズされたバナーをマイミクに対して配信する 仕組みにより、通常のバナーよりも訴求力が高まるという。 NIKEiD. FRIEND STUDIOのキャンペーンで利用。CTRは11〜16倍。2011.6
電通、日本国内のSkypeディスプレイ広告を独占販売
日本国内で利用される「Skype for Windows」内の「Skype Home」タブに表示されるディスプレイ広告を販売。2011.7
DoubleClick(Googleに買収された)
バナー広告配信技術DARTを持つ。
配信先地域の指定が可能です。 エリアターゲティングというサービスで、ISPのアクセスポイントの市外局番を参照。
ClickM@ilerというメールマーケティングツールもあり。 メッセージの最適化と、配信後の顧客動向の把握・分析までをシームレスにカバー、とのこと。
米国では登録特許あり。日本でも、 「再ターゲット化広告配布のためのネットワーク」(特表2002-524782)という出願あり(拒絶査定)。
オンライン広告売買の“取引所”「DoubleClick Advertising Exchange」を開設へ。 広告主,広告代理店,そして広告パブリッシャなどが,「証券取引所のように」(同社)広告を 動的に売買できるというもの。2007.4
グーグルに現金31億ドルで買収されることになった。2007.4
グーグルのディスプレイ広告
DoubleClickだけでなく、YouTubeに出す広告を含め、グーグルのディスプレー広告の 世界年間売上高は推定25億ドル。なお、グーグルの2009年12月期の通期売上高は236億ドル。日経産業新聞2010/11/1より。
メディアイノベーション
クリック保証型広告の広告配信事業を行う。MOJO PublisherというASP型の広告配信技術を持つ。
ValueClick Japan → ライブドアマーケティング → 現社名。
Googleプレースメントターゲット広告
広告主が表示したいサイトを選択する広告。もともと、「サイトターゲット広告」と呼ばれていた広告形態。 Googleの広告配信サービスの説明会の記事に、位置づけが示されている。2007.12
プレースメントターゲットできる Googleネットワークのサイトに Amebaブログが追加された。2008.2
みんなのクリエイティブエージェンシー C-TEAM
リクルートから、バナー広告のクリック率を高めるサービス。 フリーのクリエーターやクリエーターの卵などにバナー作成を依頼するクラウドソーシングを活用し、 自動的なA/Bテストでクリック率が高いバナーを残してゆく仕組み。 記事あり。2008.10
ミクシィ、mixiモバイルのバナー広告クリエーティブを広く募集
リクルートが運営する「みんなのクリエーティブエージェンシーC-TEAM」との連携で実現。 パソコン版のmixiでは2008年11月から連携しており、今回はケータイ版まで広げたことになる。2009.7
サイバーウィング、複数の商材を同時に紹介するバナー広告商品
複数の商材を同時に紹介する広告やマウスオーバーフローティング(MOF)広告を実現するバナー 広告商品「efef AD(エフエフアド)」の販売を開始。2009.6
バナーナ (J-CAST)
インターネットユーザーの所在地を判定して、画面をその地域に合ったものに振り分けて配信する エリアターゲティング広告システム。
J-CASTは、 ウェブページ閲覧方法およびこの方法を用いた装置(特許第3254422号) というエリアターゲット特許を持っている。
あどえりあ
電通とJ-CASTが地域ターゲティングを展開する合弁会社を設立。 ITmediaの記事あり。2009.12
どこどこJP新版(サイバーエリアリサーチ)
IPアドレスから「地域」と「企業情報」取得しターゲティング。2009.11
アドバタイジングドットコム、都道府県別の広告配信が可能に
インターネット利用者のIPアドレスから自動で居住している都道府県を判別し、地域に応じた広告 を表示。あどえりあ社からライセンス供与。2010.4
Pitta!
デジタライズが広告マーケットプレイス「Pitta!」で地域別のターゲティング広告開始。 ユーザーを都道府県単位でターゲティングして広告配信 記事あり。2010.6
タワレコやi.JTBが採用した。2010.6


ターゲティング広告

ここが見どころ あなたの行動を追い掛け回すネット広告もうけのカラクリ
週刊ダイヤモンド 2015年4月25日号より。
同じ広告なぜ他のサイトにも表示…ネット通販の不思議
ネットの怪現象(下)。日本経済新聞電子版 2015/3/29。
DDAI(Data Driven Advertising Initiative)
サイバー・コミュニケーションズとDACが中心となり設立されたターゲティング広告の団体。 リリースあり。 DDAIに参画している各企業のサービスのクッキー状態の確認、無効化(オプトアウト)を行うことが可能。 Web担の記事や 日経産業新聞2013/3/15の記事あり。2013.3
JIAA、行動ターゲティング広告に業界共通アイコンを表示する認定制度を開始
情報の取り扱いの確認、オプトアウト手続きページなどを案内。2014.12
JIAA、インターネット広告事業者向けのガイドラインを改定
インターネット広告推進協議会(JIAA)は、インターネット広告において取得・利用されるユーザー情報の取り扱いに関する事業者向けの指針である 「プライバシーポリシー作成のためのガイドライン」と「行動ターゲティング広告ガイドライン」を改定し、公表した。2014.3
行動ターゲティング広告ガイドライン
インターネット広告推進協議会(JIAA)が、会員社が遵守すべき基本的事項を定めたガイドラインを公表。2010.6
ダイナミック・リターゲティング広告
ユナイテッド(博報堂DYグループ)のネット広告配信システム「Bypass(バイパス)」や、 フランスのネット広告会社のクリテオなど。日経産業新聞2014/5/14より
リターゲティング広告の成果をさらにアップさせる2大ノウハウを大公開
Web担の解説。2013.3
行動ターゲット型オンライン広告は価格も効果も2倍
オンライン企業の業界団体Network Advertising Initiative(NAI)がまとめた調査結果によると、 ユーザーのオンライン行動に基づいたターゲット型オンライン広告は、ネットワーク全体に配信する 非ターゲット型オンライン広告と比べ、2倍以上の価値と効果があるという。2010.3
徹底解説!行動ターゲティング
ユーザーの行動履歴が重視される理由や、行動履歴を基に潜在ニーズを顕在化する方法など。2009.4
「行動ターゲティング最前線」−日経ネットマーケティング専門セミナー
広告の進化は行動ターゲティングがカギを握る。 「潜在層を開拓し、顧客化を実現 行動ターゲティング最前線」と題したセミナーより。2009.3
「大衆」から「個衆」へと変化する市場で注目集める行動ターゲティング
「CNET Japan Innovation Conference」において、ヤフー広告本部営業企画部部長の近藤弘忠氏 は、「最新マーケティング手法〜行動ターゲティングとは〜」と題するセッションで講演。 行動ターゲティングの仕組みでは、第三者配信型とメディア提供型が存在。2007.11
行動ターゲティングLPO〜あらゆるページを顧客に応じて最適化する
サイト訪問者の中からターゲット顧客を分類し、LPOする仕組みの解説。2008.4
アドネットワークの動向調査結果
シード・プランニングの調査より。 媒体横断的に広告配信をおこなう広告商品を提供するPCアドネットワーク事業者の売上を推計し、市場規模を算出。2010.8
アドネットワーク
宣伝会議2009/8/15号の特集2。
FTC、行動ターゲティングの拒否手段「Do Not Track」を提案
米連邦取引委員会(FTC)は、プライバシー保護対策の新たな提案に盛り込んだ個人情報管理手段 「Do Not Track」について説明。これはオンライン行動の追跡を消費者が拒否できるようにする手段。2010.12
米、ネット個人情報保護へ 消費者団体の懸念受け
米商務省は、インターネット上の個人情報を保護するための規制強化を柱とした報告書を発表。 報告書によると、ネット企業が個人情報を集める際に、理由や活用方法を消費者に明示するといった規則を集めた 「プライバシーの権利章典」を作成。個人情報の保護を担当する新部局を商務省内に設置する。2010.12
Microsoft、次期ブラウザー「IE9」に行動ターゲティング拒否機能を搭載
次期ブラウザー「Internet Explorer(IE)9」に新たなプライバシー保護機能「Tracking Protection」 を搭載すると発表。2010.12
Google、追跡型広告をオプトアウトできるChromeの拡張機能を公開
Google Chrome用の拡張機能「Keep My Opt-Outs」を公開。2011.1
Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN、旧)
行動ターゲティング広告技術を利用した インタレストマッチ広告(コンテンツ連動型広告のところを 参照のこと)やリターゲティングなどのターゲティング技術を統合した広告商品。 記事あり。2013.1
Yahooの行動ターゲティング広告の沿革
情報提供方法、情報提供システム(特許4716889) が成立。 ユーザが入力した検索キーワードを記憶し、記憶された検索キーワードが使用される傾向から広告情報を提供。
広告提示システムおよび広告提示方法(特許第4728149号)は、 コンテンツ情報からオントロジー要素である用語を複数抽出し、サイトの訪問者の行動情報を収集管理して得た行動意味 で絞り込むことで、サイトの訪問者が閲覧するコンテンツに対応した広告情報を生成する仕組み。 Yahoo! JAPAN研究所の研究成果?
広告配信装置、広告配信システムおよび広告配信方法(特許第4774084号)は、 ユーザの購入履歴データに含まれる商品の属性情報と関連付けられた分野の辞書を選択する仕組みの特許。
広告配信装置、広告配信システムおよび広告配信方法(特許第4825228号)は、 各ユーザ情報に対して、広告効果の高い業種を順に取得し、カテゴリとして設定する仕組みの特許。
ターゲット層の推定装置、推定方法、広告情報配信システム(特許第5108310号)は、 ユーザのライフスタイル全体を考慮したターゲット層の推定方法に関する特許。
広告配信装置、広告配信システムおよび広告配信方法(特許第5216035号) 広告配信システムは、アドネットワークで配信実績を記憶し、 サイトを跨っても連続性や関連性のある広告を配信する広告配信システムの特許。
ヤフー、「Yahoo!ショッピング」出店者向け広告サービス開始
「Yahoo!ショッピング」の出店者向けにカスタマイズしたクリック課金型広告サービス「Yahoo!プロモーション広告」を提供すると発表。 リターゲティングが可能で、訪問者が少ないストアでも開店当初から大規模な対象にリターゲティング広告を配信し、一度サイトを閲覧した ことのあるユーザーに再アプローチできる。2014.8
Criteo(クリテオ)
リターゲティング広告を提供。Yahooと提携。
クリテオの広告配信サービスは、人工知能のエンジンの上に3つのコンポーネントを搭載とのこと。 レコメンデーションの広告配信、広告の買い付け(入札)、バナーの自動生成。2012.11
Google リマーケティング広告
グーグルのリターゲティング広告。
Google アナリティクス リマーケティングが変える広告と解析の世界というMarkeZineの連載記事あり。2012.10-2013.6
再ターゲット化広告配布のためのネットワーク(特許第5053483号)という特許が成立。 特定の広告主のウェブサイトでの視聴者自身の過去の行動に基づいて、その視聴者のために選択するシステム。DoubleClickの発明。
CyberZ、スマホでのターゲティング
精度向上のためフリークアウトのDSPと連携。日経産業新聞2014/1/9にも記事あり。2013.12
Admob(アドモブ)
米大手のモバイル広告企業で、英語圏で最大級のモバイル広告ネットワークを持つ。 日経産業新聞 2008/5/6によると、日本法人を設立し行動ターゲティング広告のサービスを始める。 各サイトの閲覧履歴を個別の携帯端末ごとに特定・分析し、より効果的な広告を配信。 掲載した広告のクリック率を算出して配信先を修正する独自技術も駆使。
グーグルがアドモブを買収すると発表。2009.11
Xrost(クロスト)
オプトによるターゲティング広告の仕組み。 オープンデータプラットフォームを利用してオーディエンス・ターゲティングを実現。 MarkeZineの記事や、 日経産業新聞2010/12/21の記事あり。2010.12
オプトグループのPlatform IDという会社の運営となった。2011.7
行動履歴が監視されているという懸念を払拭する対応策を提示。日経デジタルマーケティング2012年4月号34ページより。
インフォシーク、「楽天市場」の閲覧履歴にもとづく行動ターゲティング広告を表示
楽天は、同社の運営するポータルサイト「インフォシーク」で、楽天市場の閲覧履歴にもとづく 行動ターゲティング広告の表示を試験的に開始。2007.12
行動ターゲティング広告を刷新、マッチング精度を向上させた。 「楽天会員」の属性や商品購入履歴といった情報を集めたデータベース「楽天スーパーDB」 にもとづく新たなターゲティング広告の配信を開始。 日経産業新聞2009/06/05にも記事あり。2009.5
他社サイト履歴、楽天が利用「勝手に収集、気味悪い」という産経新聞の記事あり。2009.8
カカクコムが行動ターゲティング広告を開始
カカクコムは12月から、行動ターゲティング広告の販売を始める。2007.10
アクティブコア
行動ターゲティング広告配信ASPサービス「ad insight」と、 行動ターゲティング分析ASPサービス「ac cruiser」を提供。
広告主サイトと掲載メディアを連携させる行動ターゲティング広告サービス「a-cast」も提供。2007.12
MicroAd行動ターゲティング
ビジネスプレミアネットワーク ロイターや朝日新聞らアドネットワーク開始
新聞社、雑誌社、通信社が参加する富裕層ターゲットのアドネットワーク。 サービス開始当初は、「ロイター.co.jp」「asahi.com」「AFPBB News」「jiji.com」 「ダイヤモンドオンライン」「東洋経済オンライン」「プレジデントロイター」「CNN.co.jp」が参加する。 ダイヤモンドオンラインの記事もあり。2009.2
Google、閲覧履歴に基づくターゲティング広告を導入
利用者がAdSenseのコンテクスト広告を掲載しているサイトを訪問した際に、利用者のブラウザに cookieを設置して閲覧傾向を探るというもの。利用者自身で「好み」の設定も可能。 米国ブログニュース powered by TechCrunchより。2009.3
マイクロソフト、行動ターゲティング広告市場に参入
同社のアドネットワーク「DRIVEpm」にターゲティング広告商品「DRIVEpm Selector Program」を 追加し、販売を開始。 テクノロジー対ブランド力のアドネットワーク対決という記事あり。2009.3
CCIとクライテリア・コミュニケーションズによる「ハイブリッド・ターゲティング」広告サービス
「ハイブリッドターゲティング広告」は、ユーザーのサイト上での行動履歴と志向性を分析して 最適な広告配信を行う「行動ターゲティング広告」に加えて、NTTデータの日本語意味理解エンジン 「なずき」によるコンテンツ意味感性理解と、利用者の過去の行動履歴と志向性の変化から、 「ユーザーの意図」を導き出し、独自のロジックでハイブリッドターゲティングを行い、ほしい 人にほしい広告情報を提供することを可能にする。 MarkeZineの記事あり。2007.6
NTTデータとcci、高精度な行動ターゲティング広告サービスを提供
NTTデータ、サイバー・コミュニケーションズ(cci)とその子会社クライテリア・コミュニケーションズ の3社は、cciグループの広告ネットワーク「ADJUST」で、11月より行動ターゲティング広告サービス「高精度 ビヘイビアターゲティング広告」を提供すると発表。2007.11
アドウェイズ、携帯コンテンツ連動広告で行動ターゲティングを併用
アドウェイズとモバセンスは、携帯電話向けコンテンツ連動型アフィリエイト広告 「モバセンス・アフィリエイト」に行動ターゲティング技術を導入。2009.10
サイバーウィング、動画CMに対応可能な行動ターゲティング広告配信サービス
NECビッグローブの子会社。「CyberWing Behavioral TargetingAd(CW-BTA)service」の提供を開始。 広告動画CMにも対応。日経産業新聞2007/3/15に記事あり。2007.3
ビックローブと博報堂、行動ターゲティング広告で協業
2007年6月に商品化へ。 行動ターゲティング広告に関する実証実験の結果も発表。 有効性が実証できたとのこと。2007.4
BIGLOBE、@nifty、@NetHomeが行動ターゲティング広告を共同展開
「BIGLOBE」「@nifty」「@NetHome」といったポータル・サイトで共通の行動ターゲティング広告 を配信していく。2007.5


メール広告/パーミションマーケティング

 パーミションマーケティングの他、メルマガに広告を入れたり、 無料のメーリングリストサービスでメール文に広告を挿入するビジネスが行われています。 企業からのメルマガは、減少傾向。

相次ぐメルマガ休刊 企業の顧客接点に新潮流
「メールマガジンに関しては、効果が見られないため、以前からやめたいと思っていた」 はなまる(讃岐うどんチェーンを展開)、など。日本経済新聞 電子版 2016/9/21
メルマガ休刊し、自社コミュニティーとSNS活用に舵を切ったはなまるうどん
日経デジタルマーケティング2016年7月号「特集 今こそ、脱メルマガ宣言」より。
SNSを上回る、電子メールによるマーケティング効果
マーケティング情報企業のカストラ社によれば、この4年でEメールを顧客の購買行動につなげたオンライン小売業者の数は4倍に増え、 メールを受けとった顧客のうち約7%が購買をしているという。2013.7
米国:電子メール・マーケティング、2005年後半は開封率がわずかに低下
米MailerMailerは,電子メール・マーケティングについて調査した結果を発表。 それによると,2005年後半における電子メールの開封率とクリック率は前半と比べてが わずかに低下していた。しかし,いくつかの業界ではクリック率が高くなっていることが分かった。2006.2
パーミション・マーケティング
消費者の許可を得てマーケティングを行うことで、選択された分野の広告だけをeメールで配信(オプトイン)。 メールイン(GMO)iMi(ライフメディア社)など。
ClickM@iler.jp
ダブルクリックの広告メール配信管理ソリューション。 記事あり。2008.4
Campaign Commander(キャンペーンコマンダー)
顧客の反応を収集・分析し、適切なターゲットに対し、適切なコンテンツでキャンペーンメールを配信。 ブレインパッドが販売。Emailvision(フランス)が開発した製品。日経産業新聞2011/9/29に記事あり。
トライコーン
法人向けメール配信システムASP「アウトバーン」では、クリックカウント機能でメール内に 埋め込まれたURLをクリックしたかどうかを把握できる。
etmail(イーティーメール)
ビットアイルのeメール広告サービス。 携帯電話の利用者がメール(自動的に広告が挿入される)を送受信するたびに利用者へポイントを付与し、 貯まったポイントに応じた金額を還元。特許出願中とのこと。 記事あり。2004.1
コインメール 
オプトインメールを携帯電話に送付し、「見たよ」ページへのリンクをプッシュするとポイントを得て、キャッシュバック。
2003年末でサービス終了。
商品またはサービスの情報提供方法及びシステム (特許第3466993号)
メールを開くと特典がたまる仕組みに関する五洋建設の特許。
電子メール広告挿入処理を実施するプログラムを記録した記録媒体 (特許第3198072号)
NTTの特許。メールに加える広告を乱数を使って選択する仕組み。
インターネット上の広告システム(特許第3306419号)
ワイワイワイネットの特許。 バナー広告の内容を、後でメールに通知してもらうことができる仕組み。
広告代理サーバおよび広告情報送信方法並びにプログラムを記録した記録媒体(特許第3333158号)
アランの特許。 個人メールに広告を配信する際、位置情報を使う仕組み。
情報配信方法、サーバ及びプログラム(特許第3371208号)
ログ・モンスターズの特許。 メール広告配信をすすめる人を紹介してポイントをもらう仕組み。
電子メールマーケティング2003
富士通総研の調査レポート。 ユーザに好まれる、読まれるプロモーションメールの条件を分析。 記事あり。
戦略的メールマーケティング
メールマーケティングのポイントを解説。
メールマーケティング大全
Eメールマーケティング解説の専門サイト。
メールメディア広告徹底検証
メール広告の種類と、どのように出稿するといいかを解説。2003年11〜12月の連載。
最新e-mailマーケティング事情
2001年1〜4月の連載。効果的なeメールマーケティング手法を紹介。


モバイル広告/携帯マーケティング

2015年のスマートフォン広告市場規模は3,717億円
前年比123.6% 2020年の市場規模は2015年の約2倍、7,527億円と予測。CyberZの調査より。2016.4
企業もスマホ広告・コンテンツへシフトが顕著に、日経BPとD2C調査
2014年度、スマホ向け広告に出稿する企業は、前年の16.3%から26.2%へ増大。 通販サイトでもスマホからの利用が増えていることが明らかになった。2015.7
ネット・モバイル広告、スマホ向けを中心に堅調に推移、人材面の課題も浮き彫りに
日経BPの「日経デジタルマーケティング」と株式会社D2Cは、「2014年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査」 を共同で実施。 デジタル広告の中で、スマートフォン向けに出稿している企業の割合は、BtoB/BtoC企業全体で16.3%(前回:13.3%、前々回:10.9%)、 BtoC企業のみでは31.0%(前回:28.1%、前々回:22.5%)と、増加傾向。2014.7
2013年の世界モバイル広告市場、Facebookの成長が加速、米社予測
米eMarketerが公表した推計によると、2013年の世界におけるモバイル広告費は前年比89%増の166億5000万ドル になる見通し。このうち米Googleの市場シェアが53.17%で、世界市場全体の大半を占める。 Googleに次いで多いのが米Facebookで、シェアは前年の5.35%から15.80%に急拡大。2013.8
米国のモバイル向けディスプレイ広告市場、FacebookがGoogleに迫る、IDC調査
米国のモバイル向けディスプレイ広告市場では、Facebookなどの広告メディアの収入が伸びている。 2011年に39%だった広告メディアの市場全体の占めるディスプレイ広告収入の割合は、2012年に52%に達した。 2012年におけるFacebookのモバイル向けディスプレイ広告収入は2億3400万ドルで広告メディアの中で首位。2013.4
通信販売につながる広告媒体、モバイル端末が4位に急伸 23%超が利用
産経 2013/06/28より。日本通信販売協会が発表。2013.6
スマホ向け広告、フィーチャーフォン向けを上回る
D2Cと日経BPの「企業のモバイル広告利用動向」より。2013.7
企業のモバイル広告の利用動向、スマートフォン向けは増加傾向
日経BP社とD2Cは共同で、企業のモバイル広告の利用動向を調査。2012.7
スマホ広告拡大、2011年11月の広告主が5月比で1.5倍に、3割が新規出稿
ビデオリサーチインタラクティブの調査より。2012.1
広告もスマホが主役
日経産業新聞2012/5/4 より。
スマホ広告、海外勢が席巻
日経産業新聞2011/8/19 より。
モバイルマーケティング市場調査
モバイルマーケティングソリューション協議会とMMD研究所との共同調査。2011.7
モバイル広告のいままでとこれから スマホ広告市場が成立するためのキーワードは“課金整備”
GREE Summer Conferenceの中で行われたパネルディスカッション「スマホ広告の可能性」より。2011.8
スマートフォン巧者のマーケティング術
日経デジタルマーケティングの書籍。先進25社の活用事例。2011.11
成功キャンペーンにみるモバイル活用
宣伝会議2009/7/15 特集。
業界別事例に見る モバイル活用の来店促進
販促会議2009年8月号 特集2。
モバイル広告大賞
D2Cが企画。 2011年(第10回)グランプリを受賞したのは、マーケティング部門で応募のJR九州の作品 「九州新幹線カウントダウンプロジェクト『今日の西郷どーん』」。 ダイヤモンドオンラインの記事、 これがスマートフォン広告のポテンシャル 成功事例に“なるほど”集客術の威力を見たあり。2011.8
モバイル マーケティング ソリューション協議会
リクルート等を中心に2006年4月12日に設立総会。会員社は31社(2006 年6月1日現在)。
会員企業のサービスをポータルサイトで紹介へ。 会員企業の提供しているモバイル対応ソリューション/サービスの情報をデータベース化し、ポータルサイト 「ソリューション・ナビ」で公開。2008.6
モバイル広告の推進団体,世界の全地域向け広告のガイドラインを公開
モバイル・マーケティングを推進する業界団体のMobile Marketing Association(MMA)は、 世界の全地域を対象とするモバイル広告のガイドライン「Mobile Advertising Guidelines」を公開した。2008.4
ケータイマーケティングが第一歩目を踏み出す年になると期待
「Mobile Marketing Conference」(MMC)での、「企業モバイルサイト元年 〜生活者はケータイから企業を見つめる〜」 題したパネル討論。一般企業のケータイサイトの活用法から今後の具体的な対策。2008.6
モバイルがマーケティングを進化させる
「Mobile Marketing Conference」(MMC)で、ディーツー コミュニケーションズの 「モバイルがマーケティングを進化させる3つのこと」と題した講演より。2008.6
モバイルでもネット視聴率調査が本格化、ビデオリサーチインタラクティブが調査データ発表
ビデオリサーチインタラクティブは、携帯電話でのインターネット視聴状況を調査し、 はじめてモバイル・インターネット視聴データとして発表。 日経産業新聞2009年5月14日にも記事あり。2009.5
携帯サイト視聴率を算定 広告の効果検証、官民共同で秋に実験
総務省は携帯電話やPHSの利用動向を分析するため、官民共同で業態ごとにサイトの閲覧順位を示す 「視聴率」を算定する事業に乗り出す。2009.4
ケータイサイトは自社の「メディア」と意識して
「Mobile Marketing Conference 2009」では、「モバイルコーポレートサイト構築最前線」 と題したパネルディスカッションが開催。2009.7
ケータイを活用してマーケティング接点を増やすことが成否を分ける
日経ネットマーケティング、「ケータイマーケティング最前線」セミナー開催より。2009.8
モバイルキャンペーンは手軽に参加できることが重要、IMJモバイルの調査
IMJモバイルが行った、モバイル(携帯電話)向け広告/キャンペーンに関する消費者意識調査 によると、手軽に参加できるモバイルキャンペーンが消費者の支持を得ていることや、モバイル サイトの内容が企業や商品のイメージに影響を与えることなどが分かった。2008.8
モバイルマーケティング7箇条
メンバーズ顧問の西田徹氏がまとめたもの。2006.10
ケータイ白書2006
「第3章ビジネス動向」に、「3-3 モバイルコマース」と「3-4 広告とマーケティング」あり。2005.12
ケータイASPベンダー調査結果
FRIのレポート。ケータイプロモーションは本格的活用の段階へ、と指摘。 ケータイASPサービス契約数は、3年で11倍の2,385件。リクルートのmo-on(ムーン)がトップシェア。 2004.5
携帯が販促の常識を変える
日経アドバンテージ2004年1月号の記事。携帯を販促に使うASPを紹介。
ここまできた!モバイルマーケティング進化論
駅の改札機と携帯電話を連動させた「グーパス」を中心に、モバイルマーケティングの現状を 解説している。2004.2
米Apple、モバイル広告ネットワーク「iAd」を7月1日スタート
iAdは、iPhoneなどのアプリ内に組み込む形で広告を配信するサービス。 アプリ開発者には広告収益の60%が支払われる仕組み。2010.6
モバイル広告市場に乗り出す米アップル
IDCによると、米モバイル広告市場の規模は今年、前年の2倍以上の5億ドル(約420億円)近くに達する可能性がある。 アップルは6月7日、iAdサービスにおいて、合計6000万ドル分(約50億円)の契約を獲得したと発表。 ユニリーバやベストバイ、ディレクTVなどが主な広告主。2010.10
Appleと電通グループ、日本でiAdを展開へ
パートナーシップを締結。電通は広告販売と広告制作を担当し、AppleはiPhoneとiPod touchのユーザー に向けたiAdの配信業務を行う。2010.11
Apple、モバイル広告コンテンツ作成ツール「iAd Producer」をリリース
iAdで配信するHTML5/CSS3/JavaScript広告をビジュアル編集画面で作れる。2010.12
サイバーエージェントとDeNA、スマートフォンアドネットワーク事業における合弁会社を設立
スマートフォン向けに広告を配信するアドネットワーク事業会社を合弁で設立。2011.4
D2C、iアプリでアプリ内広告配信サービスを開始
ディーツー コミュニケーションズ(D2C)は、iアプリ向けの広告配信サービス「アプリAD」の提供を開始。 アプリADを使うと、iアプリ内に広告バナーを表示する。インプレッション数やクリック数に応じて、アプリ 提供者に報酬が支払われる。2011.4
アップルが投入した新型広告ビジネス「iAd」って何?
スマートフォンビジネス最前線より。 広告料金の実質的な値下げにも踏み切っているらしい。2012.1
他のスマートフォン向け広告
Twitter、携帯公式サイトの広告枠を販売開始
デジタルガレージは、Twitterの日本向け携帯電話版公式サイトに掲載する広告枠を販売。2010.7
ツイッター広告
日経MJ 2011/10/7より。
Twitter、広告ツイートをタイムラインに表示
これまで検索結果画面に表示していた広告ツイート「Promoted Tweet」をタイムライン画面にも 表示すると発表。 ユーザーがフォローしている企業・団体の広告ツイートをタイムラインの上位部分に表示。2011.7
Twitterの広告収入、2011年は前年比3倍の1億4000万ドルに
米eMarketer調査。 2012年には2億5990万ドル、2013年には3億9950万ドルに達すると予測。2011.9
Twitter、プロモ広告のモバイル向け表示を開始
Twitter Japanは、Twitterのプロモ商品をモバイル版Twitterやスマートフォン向けTwitterアプリ にも表示するようにした。「プロモトレンド」、「プロモアカウント」、「プロモツイート」の3つのプロモ商品を表示。2012.3
アドウェイズのモバイル向け成果報酬型広告
「Smart-C」と「AppDriver」。
DeNAと独占契約した。 日経産業新聞2012/4/3 に記事あり。2012.3
MobileMK
DoubleClickが2005年に始めたモバイルマーケティングサービス。その後、トランスコスモスが吸収合併。
ネクスウェイから 携帯マーケティングASPサービスMO-ON事業の獲得を発表。2007.3
シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテルの モバイル宿泊予約サイトなどに使われる。 記事あり。2007.4
Let'sプロモーション
ネットドリーマーズによるケータイ向けプロモーションのASPサービス。 必要な機能をすべて標準で提供、とのこと。2006.10追加
M・I・C・S
UIDによる携帯サイト作成・メール配信・アンケート機能のASPサービス。
UIDは、 オンライン保証書管理&CRMシステム「Makers・メーカーズ」というサービスも2004年3月に発表。
ビートレンド
携帯マーケティングサービスを提供。月額1万円ネット販促ASPサービスなど。 Sunのケーススタディ あり。
POEM
インデックスデジタルのEメールマーケティングのためのEメール配信システム。導入実績が多いようです。
発する道場
(株)まちおこしによる無料のメール集客支援サービス。 発するプロは有料サービス。
QRクラブ
ジーエスエスによる携帯メールを使った販売促進サービス。日経産業新聞2006/11/21 に記事あり。
ケイタイ広告 携帯電話と雑誌の読者を結ぶ広告業界の常識を破る旋風児
「ケイマガ」(携帯電話上の雑誌ポータル)は、日本最大級の約75万人の登録会員を有し、スポーツ、 音楽、ファッション、健康、ライフスタイル、ビジネスなど、410誌以上の雑誌サイトを一元管理。 ケイタイ広告は、自社開発したシステムで、匿名のデータを収集・分析する。属性に合った雑誌サイト にキャンペーン広告を出したり、発売日の告知や会員限定コンテンツを含むメルマガを送ったりする。2009.5
特集2 「eチラシ」の作り方・送り方
携帯電話のメールを使う「eチラシ」について,日経IT21 2002年11月号の特集記事.
アルカディア・イーエックス
「てモバ」という手書きチラシ(Faxから携帯DM)サービスを提供。日経産業新聞2010/5/27・2010/7/6に記事あり。
イーポップ
FAXから携帯電話へ特売情報などを配信する仕組みを提供。
「マルチメディア情報仲介装置及びその方法」(特開2001-256180)という出願あり。 ⇒ 拒絶査定
寄り道ニュース in 新宿
リクルートによるサービス。OLの携帯に特売情報を配信。2006年4月開始。 リリース文あり。
ジェネス
「携帯にバーコードを表示+かざす=お客様の動向をチェック」というマイコード技術をASP提供。
携帯端末(携帯電話等)上にバーコードを表示して個人認証を行う仕組みで 認証方法および装置(特許3207192号)という特許を持つ。
e-chirashi
グローバルエリアネットワークのサービス。 携帯電話に二次元バーコードを表示させてポイントカードにする仕組みをASP提供。
モバイルC
NTT西日本など4社による二次元バーコード活用型ASPサービス。 顧客の携帯電話等に二次元バーコードを配信し、 顧客来店時に店舗設置のバーコードリーダーで読取り、認証を行なうもの。 2003年5月のトライアル開始時の リリース文 記事あり。
国際航業の「お得〜ぽん」
携帯へのメール配信機能では、チェーン店向けの機能が強いようです。ビジネスモデル特許申請中とのこと。
携帯電話画面の液晶バーコードが会員証になるポイントサービスもあり。
日立マクセル「ちょきんバーコードシステム」
携帯電話を活用した多業種で使える新マーケティングシステム。
電子クーポン・システム(特許第3527211号)という特許が成立。 グッドライフクラブの解説 あり。
ジーンズメイトの携帯向け電子クーポン
NECの事例紹介(2001.11)より。NECインターチャネルのASPサービスを利用しているとのこと。
ヤマダ電機、携帯電話を利用した会員向けポイントサービスを開始
ヤマダ電機、KDDI、シーズコーポレーション、日本ユニシスが共同開発。特許申請中とのこと。 記事あり。2004.6
トルカ
FOMA 902iからの新機能で、おサイフケータイで取得できる電子カードであり、クーポンなどに 利用できる。 解説記事あり。2005.11
X-Navi
携帯電話の面倒な入力操作を、接続するだけで自動的に行うアタッチメント。 ジーンズメイトでは、顧客の携帯に装着して空メールを自動発信して、クーポン送信に利用。
Q-Click Mobile
青山カード会員のための携帯電話につける専用デバイス。 クーポン・ショッピング・ニュース・アプリ・ゲームなどを可能にする。
商品情報提供システム(特許第3609398号)という特許が成立。しかし、 まだサービスしていない機能のようです。 グッドライフクラブの解説 あり。2005.3
dadメール
UIDによるサービス。空メールを送るとURLを返すもの。
すぐメル
サイバードによるサービス。3文字の簡単なメールアドレスに空メールを送るとURLを返すもの。
空電 (からでん)
NTTメディアクロスによるサービス。電話をかけるだけで携帯サイトのURLなどをメールで受信できるクロスメディアツール。 アイエムプレス2009年11月号に記事あり。
携帯電話機向けのURL通知装置(特許第3350656号)
博報堂の特許。 携帯電話からある電話番号(電車の中吊りの広告などに記載)に電話をかけると、該当するWebページ のurlをハイパーテキスト形式にしてメール本文に記述した電子メールをその電話をかけた者に 返す仕組み。
呼びこメール
富士経済が、小売業・飲食業・サービス業向けのマーケティング・ASPサービスを2004年7月から提供。 店舗でカメラ付き携帯電話で写した写真を、顧客の携帯電話に配信し、常連客化を図る仕組み。
D2コミュニケーションズ
NTTドコモ、電通、NTTアド により設立されたiモードを利用した広告事業の会社。
iモード・マーケティング&広告という本を2001年10月に発刊。
テレビCM×iMenu広告でモバイルサイトに誘導へ。電通とD2Cは、テレビCMとNTTドコモの「iMenu」 の広告を連携させた広告商品を販売する。2009.8
エイワンアドネット
KDDIや博報堂などによるEZwebを中心に広告事業を展開。
J-Mobile
ボーダフォンとCCIの合弁によるキャリアレップ。
シーエー・モバイル
サイバーエージェントによる携帯端末向け広告サービス会社。 モバイル広告やモバイルメディアレップ事業を行う。KEITAI BlogClickなど。勝手サイトに強い。 モバイルメディアレップ事業としては、TheNEWSやSTAR−BEACHなどへの広告を取り扱う。
携帯電話用インターネット広告配達サービスシステム(特許第3696497号)という特許あり。 携帯電話網内の携帯端末間にて送受信される電子メールに、広告用URLを挿入して配達。 インターネット網を経由せずに行われる携帯電話網内での電子メールの送受信を、インターネット 網を介して行わせるようにし、その電子メールに広告を挿入しよう、というもの。 グッドライフクラブの解説あり。
プラスモバイルコミュニケーションズ
サイバード、CCI・オプトと組み携帯向け広告で新会社。2005.7
NTTドコモとイオングループ,モバイルマーケティングの合弁会社を設立
NTTドコモ、イオン、イオンクレジットサービスの3社は、イオングループのモバイルマーケティング 事業を手がける合弁会社「イオンマーケティング」を設立。 イオンが51%、イオンクレジットが20%、NTTドコモが29%をそれぞれ出資。 イオングループの商品/売り場/サービスとNTTドコモの情報配信サービスを連携させ、各利用者に合わせた 「One to Oneマーケティング」の事業を行う。2009.7
goopas(グーパス)
オムロンとぴあによる改札機と連動した情報メールサービス。 パイロット運用開始時の記事あり。
「小田急グーパス」が2003年2月から始まった。しかし、2008年3月末で終了。
情報提供システム、情報提供側端末装置、情報提供方法及び記憶媒体(特許第3372935号)
キヤノンの特許。定期券による移動に関連した情報から交通経路を決定し、 その交通経路を使用した際に利用可能な拠点の情報(広告等)を取得して、利用者の端末に送信する仕組み。
大企業も必須となったモバイルマーケティングの先行事例
ANAと日本コカ・コーラの事例。2007.8
企業の携帯サイト運営目的は「販促」「認知度向上」
IMJモバイルは、携帯電話向けサイトに対する企業の意識調査結果を発表。それによると、サイト開設済み企業 のうち68.5%が携帯電話キャリア公式サイトを運営しており、74.0%が非公式サイト(勝手サイト)を持っていた。2008.5
GMOインターネット、顧客企業のモバイルサイトを無料で構築
GMOインターネットは、同社グループのサービスを利用している企業に対し、携帯電話向けWebサイトの 無料構築サービスを提供すると発表。2008.3
カヤック、ケータイコンテンツの企業向け無料提供を開始
ネットメディア事業を手掛けるカヤックは、ケータイに特化した事業部「カヤックモバイル$」を立ち上げ、 企業向けにケータイコンテンツを無料提供すると発表。2008.5
BIGLOBE,モバイルサイトの企画から構築,運営まで支援するASPサービス
NECビッグローブは、携帯電話向けWebサイト構築を支援するASP型サービス「ケータイ基盤ミニforコーポレイトサイト」 を開始した。企画からWebサイト基盤、運用支援といったサービスを一括して提供。2008.5
KDDI、EZweb公式サイトを評価/診断するコンサルティング・サービス
KDDIは、EZwebの公式サイトの評価を行い、その結果をもとにコンサルティングなどを実施する「EZサイト診断サービス」 を開始した。2008.8


チラシ広告

 ネットでのPC向けのチラシ(折り込み)広告は、印刷会社が熱心です。だいぶ、普及してきました。 朝日新聞2006/10/21夕刊に「電子チラシ 新聞読まない層に狙い」という記事あり。 日経産業新聞2006/11/17に「電子ちらし 付加価値勝負」という記事あり。音声で紹介する機能や、 携帯閲覧機能、顧客ニーズ把握などの付加価値を高めていることと解説。
 medibaの調査によると、 携帯版電子チラシサイトの認知率は5割弱、利用率は26.7%とのことで、かなり知られてきた。2009.7
 日経MJ2013/11/13の記事 電子チラシで店舗の集客策進化、お薦め・配信時間、客ごとには、シュフーとオリコミーオを比較。
 日経MJ2014/11/3には、チラシアプリの記事あり。

オリコミーオ!
Shufoo(シュフー くらしとちらし)
千客万来、クックパッドが仕掛ける食品販促革命
クックパッドが提供する特売情報の配信サービスは、従業員がその日の特売商品の写真と価格、コメントをクックパッドのユーザーに向けて発信できる。 同じ食材を使ったレシピを併せて載せることも可能。サミットなどが利用。 特売情報サービスは小売店向けに無料で提供。日経MJ2014年1月22日より。
クックパッドがスマホで誘客 特売情報×レシピ
提携する家計簿アプリ「Zaim(ザイム)」に特売情報を提供。日経MJ2013年11月29日より。
クックパッド、スーパーの特売情報からレシピを検索するサービスを開始
食品スーパーの特売情報と連動したレシピ検索サービスを開始。ニフティ、サンケイリビング、三菱商事と提携。2012.10
リクルート チラシ部
2012年3月16日をもってサービスを停止した。 『地域のお得情報 byチラシ部!』が後継サービス。 リクルート、電子チラシ配信事業から撤退 収入モデル構築できずという産経新聞2012/03/09 の記事あり。
全国チラシ情報サービスセンター
ドゥ・ハウスによる大手スーパーなどのチラシ情報検索サービス。 記事あり。2006.1
チラシプラス
セブンネットが運営。 折込チラシをインターネット上でスピーディにストレスなく閲覧する事ができるようになるとのこと。
「レシピ連動型電子チラシ」(特開2006-277297)という特許出願あり。 しかし、拒絶査定。
新聞広告.com
新聞広告を検索・閲覧できるサイト。広告企画制作を行う有限会社ソーマが開設。 記事あり。2009.4
毎日特売
スーパーの特売品を比較し、一番安いお店を探せるというサイト。
楽天woman 毎日特売が始まった。こちらは無料。2008.2
タウンマーケット
スーパーなどのチラシを検索・閲覧できるサイト。リクルートが2007年11月に開設。 日経産業新聞2007/12/20 に紹介記事あり。
ズバリ大安売り
ソースネクストのソフト。主婦が入手したスーパーの特売情報を検索できる。 記事あり。2005.11
インターネットを利用した広告提供方法、広告提供処理装置及び広告提供処理プログラム (特許第3805995号)
東芝テックの特許。 「本発明の一実施の形態によれば、広告主は、消費者が選択したチラシ画像データの領域の選択回数の情報 を得ることができるので、チラシ広告に掲載した商品に対する消費者の示す関心を把握することができる と共に、消費者がチラシ広告のどの部分をよく見ているのかを把握することができる。」 を使用した際に利用可能な拠点の情報(広告等)を取得して、利用者の端末に送信する仕組み。


クロスメディア広告

 クロスメディア広告(または、クロスメディアマーケティング)とは、単にネット広告だけを 使うのではなく、他のメディアと組み合わせて効果的な広告を行おうとする考え方である。 AISAS/AISCEASのどの段階でどのメディアを活用すればいいか、といったメディアの組み合わせ方 がポイントと言われる。例えば、最初のAttentionと呼ばれる認知段階で、 こんな新しい商品/サービスがあるよ、ということを気付かせたり、ブランド認知のために、ネット を有効に活用しようとする場合がある。また、商品の評判を伝達するためにShareの段階として ネットの掲示板やブログを使う場合もある。
 クロスメディアマーケティングとして、テレビCMから、「続きはネットで」や「○○と検索して ください」というようなネットへの誘導も2006年あたりから盛んになった。
  変化するウェブサイトの位置づけとWeb担当者の役割というコラムの中で、 日本インタラクティブ・マーケティングは ウェブセンタリングマーケティング(WCM)という考え方を提唱。 ウェブセンタリングマーケティングのためのクロスメディア広告が重要であると、 私のブログに書きました。2007.5
 ネットとマスメディアをうまく組み合わせるためには、 AISASベースの統合モデルのような考え方も重要だと思います。2012.1
 テレビを見ながらネットや携帯を利用するセカンドスクリーン(マルチスクリーン)ユーザが増加していて、 そのような行動に対応したマーケティングも考えられ始めています。

三つの広告の重複接触で効率や認知率が高くなる傾向
博報堂DYメディアパートナーズ(博報堂DYMP)は、テレビCMと、パソコンやスマートフォンなどのオンライン動画広告 をかけ合わせることで商品・サービスに関するコミュニケーション活動の効率が高くなる仕組みの構築を目指し、 「TVCM× Yahoo! JAPANのインスクロール×InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査」を行ったと発表。2014.9
グーグル マルチスクリーンユーザーの行動分析について
グーグルは、テレビ、パソコン、スマートフォンの3つのデバイスを利用するマルチスクリーンユーザーの行動分析を行い、その結果を発表。 年代・性別は無関係。全行動データから「ヒマツブシ貴族」など5種類に分類。 日経BPの記事や、 Internet Watchの記事あり。2013.12
ジャパネットたかた、テレビ映像にIDを埋め込み「詳しくはWebで」をスマホカメラで簡単に
ジャパネットたかたは、専門チャンネルの通販番組で取り上げている商品にスマートフォンやタブレット端末の カメラアプリをかざすと、その紹介ページに飛ぶ仕組みの運用を開始。2013.12
オプト、「SPONGE シリーズ」でO2Oやセカンドスクリーン視聴の効果測定実現へ
視聴中のテレビCMをスマホのマイクで認識し、関連のバナー広告を画面に自動表示する仕組み。 日経産業新聞2012年12月26日にも記事あり。2012.12
テレビCM×iMenu広告でモバイルサイトに誘導
電通とD2Cは、テレビCMとNTTドコモの「iMenu」の広告を連携させた広告商品を販売する。2009.8
テレ朝がセカンドスクリーン連動に本腰、無人島0円生活ゲームには28万人が参加
独自のセカンドスクリーンサービス「テレ朝リンク」を活用した番組連動スマートフォンゲームを展開。2013.9
放送と携帯電話を連携させたクロスメディア広告,インタースパイアと博報堂DYが開発
テレビ番組で放送された映像を携帯電話機に動画コンテンツとしてダウンロードできるクロスメディア型広告 「テレ×モバ 動画」を開発したと発表。2007.11
ネットワーク広告送出装置及び方法(特許第5121729号)
電通の特許。 テレビとインターネットが併存する中で、よりリアルタイムに両者の広告を融合する仕組み。
視聴したコンテンツに関連する広告情報を提供するサーバ、方法及びプログラム(特許第4922245号)
ヤフーの特許。 テレビ番組の内容に関連した広告情報を、自動的に選択して配信。
集客から店内販促まで クロスメディアプロモーションに役立つメディアとツール
販促会議 2009年7月号の特集3。
テレビCMとバナー広告が連動、ヤフーと電通が新広告サービス 「Spot&Search」
CM内に表示されたYahoo! JAPANの検索窓内のキーワードをYahoo! JAPANで検索すると、検索結果ページ 上部に広告主のキャンペーン映像などがバナー広告として表示される。2008.7
電通、クロスメディア対応の強化目指し組織改編へ
7月1日付の組織改編で、従来の本部制を廃止し、「局」を基本組織とするフラットな体制に変更。2008.5
Interop Tokyoでの電通の講演「進化する、クロスメディア」では、電通が展開した効果的な クロスメディア広告の例を提示。2008.6
電通、「dentsu-CONNECT MEDIA」を発表
クロスメディアキャンペーン分析/立案支援システムを運用開始。2008.9
クロスイッチ
電通「クロスメディア開発プロジェクト」チームが運営するサイト。 同名の書籍もダイヤモンド社から発刊。2008.11
博報堂の「CrossMedia HAAP(クロスメディアHAAP)」
「データフュージョン」と呼ばれる新しい技術を採用することにより、生活者のマスメディア接触状況と インターネット閲覧行動の関係を同時に分析できる「擬似的なシングルソースデータ」を構築。 マスメディアとインターネットを統合的にプラニングすることが可能となった。 日経産業新聞2007/2/20に記事あり。2007.2
クロスメディアな毎日
クロスメディア広告を集めて、検索ランキング等の検証や解説を行っているブログ。 アウンコンサルティングが運営。2007年12月で終了?
消費行動に関する調査--ネットユーザーに拡がるクロスメディア消費の正体とは?
Webマーケティングガイドとボーダーズとの共同調査。 複数のメディアを利用して情報収集を行う傾向や、インターネット上での購入者ほど実店舗での 情報収集を行う割合が高い、など。2008.11
テレビをきっかけとしたネットアクセスは全世代に広がる傾向、電通調査
電通は、インターネット利用者を対象とした「クロスメディア行動調査」の結果を公表。 調査対象の67.7%が「最近1カ月以内に広告を見てキーワード検索をした」と回答するなど、クロスメディア型 の行動は全世代に広がっているとしている。 そのリリース文。2008.6
ネット連動、「効果あり」41%
ホームページへの消費者を誘導するインターネット連動型のCMについて、調査では67%の企業が「今まで実施した」 と回答。実施した企業に、商品・サービスの売上への効果を聞いたところ「あった」という回答が41%で「なかった」7%を 大きく上回った。日経MJ2007/12/26
「詳しくは○○と検索」で、商品検索件数が通常CMの平均2.4倍に
博報堂と博報堂DYメディアパートナーズが、オーバーチュアの協力を得て実施した調査で明らかになった。2007.10
ネット連動型テレビCMへの反応度調査
nikkeiBPnet NET Marketingが、マクロミルの協力を得て2006年10月に実施した調査。2006.12
検索誘導CMの視聴経験を尋ねたところ、60.9%が「見たことがある」と回答。
「見たことがある回答者」に対して、CMで提示されたキーワードで実際に検索したことが どの程度あるのかを尋ねた。「何度もある」と答えた回答者は14.7%に達し、 「2〜3回程度はある」の回答率は38.4%だった。「1回だけある」(7.9%)まで含めると、 61.1%と6割強の回答者が実際に検索したことがあると答えている。これは全回答者の37.2%にあたる。
インターネットコムとgooリサーチが行った「○○で検索してください」調査
半数を上回る51.93%がこのような“検索させる CM”を「見たことがある」と回答。
そのうち、実際に検索した人は30.97%。全体の約16%がテレビCM 経由で検索。
「キーワード」を便利とする人は82.85%にものぼるが、「URL」派はわずか4.01%。
CM見て検索、半数が経験
2007/3/7 の日経MJに出ていた調査結果。「続きはウェブで」とテレビCMの中で検索キーワードを 提示する「ウェブ連動テレビCM」に関する調査。
インターネット利用時間が長い層の方がテレビCMへの関心が高く、ウェブ連動広告からの検索率も高い。 インターネットとテレビの関係は、一部で言われているような対立するものではなく、相補的・相乗的 なものである可能性が高いといえる。
クロスメディア広告の効果検証、モバイル広告は認知度向上に貢献
ディーツーコミュニケーションズ(D2C)は、クロスメディア広告の効果検証結果を発表。2007.11
ライフ、「続きはWebへ」の先駆者、CMからの導線でアクセスを増やす
CMの枠内では業務やサービスの詳細が視聴者には伝わらない。その中で好感度を引き上げるには、 CMを楽しんで見てもらい、そこから自社のWebサイトに誘導すること、と考えた。2007.3
検索数の増減パターンは4つのパターン
増減パターンは4通り。 多くの企業にとって理想的な検索傾向といえるのは「オール電化」「ひかりone」のように長期に わたって一定の検索数を保ち続ける『長期検索型』。それらの企画では、 時系列でコンテンツの連続性をもたせ、シリーズ化されている。2007.2
「検索してください」の落とし穴
アイレップから、広告主に対する注意事項。2006.12
「○○で検索」で検索をしないユーザーへのアプローチ
コンテンツ連動広告の導入も検討材料に加えるべきと、アイレップは主張。2007.9
「続きはネットで」は携帯対応がカギ
テレビを見ながら検索するのは、携帯電話のほうが適しているため、携帯サイトも一緒に構築する といいか。2007.8
モバイルを使ったクロスメディアに関する調査
QRコードと「○○と検索してください」についての調査。2007.2
モバイルサイトへ移動する際に「QRコード」と「○○と検索してください」のどちら が良いと思うかを尋ねた。 その結果、「QRコード」と回答したユーザーは58%、「○○と検索してください」は42%。
携帯電話のQRコードで動画広告に誘導 「もってくムービー」の可能性
ダイヤモンドオンラインの記事。2009.1
デザインQR(オリジナルデザインのQRコード)
QRコードの模様自体に、企業オリジナルのキャラクター、ロゴ、写真、文字などをデザインした オリジナルデザインのQRコード。IT DeSign(アイティーデザイン)によるQRコード作成サービス。
特許出願中の独自技術で、画像部分もQRコードの信号を読み取れるように計算しているとのこと。
cciがクロスコミュニケーション型広告、「携帯」「鉄道」「店内」を連動
サイバー・コミュニケーションズ(cci)は、複数の広告媒体を連動させたクロスコミュニケーション型 広告商品を企画し、実施していると発表。静岡県・河津町の今井浜海岸の観光客誘致キャンペーンで実施。2008.6
雑誌/新聞/TVとネットをクロスした企画


自社メディア化(オウンドメディア)

オウンドメディアに見直し機運、パーク閉鎖し自販機アプリに注力
コカ・コーラパークはここ数年、明らかに停滞していた。コカ・コーラパークのパソコンからの利用者は落ち込んでいた。 日経デジタルマーケティング2016年12月号の特集「コカ・コーラパーク終了の必然」より。
オウンドメディアは直営店、プラットホームは街
オウンドメディアの問題点を指摘したコラム。2013.7
自前メディアは力なり 強み持てば交渉力強まる
日経MJ 2012/12/19のウェブ担当者座談会より。
Web広告は「トリプルメディア、トリプルスクリーン戦略」へ
日本アドバタイザーズ協会のWeb広告研究会が発表。 トリプルメディアとは、1)企業が広告費を支払って広告を掲載する従来型の“ペイドメディア(買うメディア)”、 2)自社サイトやブランドサイトなど企業が直接所有する“オウンドメディア(所有するメディア)”、 3)SNSやブログ、Twitterなど、信用や評判を得る“アーンドメディア(得るメディア)”のこと。2010.2
第21回WABフォーラムで発表されたもの。
自社メディアを開発する企業の狙い
宣伝会議2009年11月15日号より。
特集 トリプルメディア時代のWebマーケティング
月刊「アイ・エム・プレス」2011年11月号 より。
トリプルメディアマーケティング
ソーシャルメディア、自社メディア、広告の連携戦略。横山隆治著。2010.6
メーカーCRMサイト続々登場の舞台裏
日経デジタルマーケティングの記事。 メーカーCRMを大きく2つに大別。「接点拡大型」(コカ・コーラ パーク、サントリータウン等)と、 「価値共創型」(AJINOMOTO PARK、オムロン ウェルネスリンク等)。2012.8
Vege Day
カゴメのオウンドメディア。「毎日の生活を、野菜でたのしく」のために、 野菜に関する信頼性の高い情報を継続発信。 日経MJ 2017/2/3に記事あり。
BBQ GO(バーベキュー ゴー)
日本ハムによるオウンドメディア。2015年3月開設。 モノ(自社の肉製品)よりコト(BBQ)を売るという日経デジタルマーケティング2016年9月号の解説あり。
アサヒパーク
アサヒビールが2015年3月に開設した会員サイト。 アサヒ会員サイト「楽しみ」訴求で購入1割増という日経MJ 2016/10/26の記事あり。 まずコンテンツを楽しんでもらってサイトを回遊してもらい、そこから新商品の情報やキャンペーンなどに 誘導していく流れに変えた、とのこと。
ライオンが生活お役立ちサイト刷新、Lidea(リディア)を開設
「ダウンは洗濯機をオケ代わりに」などの役立ち情報を提供。 フェイスブックやツイッターなどのソーシャルメディアや、グーグルやヤフーといった検索サイトからLideaに流入してくる消費者に、 暮らしの悩みに応えたり暮らしに気付きを与えたりするコンテンツを提供。2014.10
初の商品販促キャンペーンを実施した。 日経デジタルマーケティング 2016年12月号より。
マイレピ
P&Gのオウンドメディア。ライフスタイル情報提供サイト。
50代女性をターゲットにしたオトナスクエアではコミュニティ機能も。
日本コカ・コーラ(後編)― 自社メディアとペイドメディアの役割
会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を使い、他社とコラボレーションも。2010.4
しかし、2016年12月21日をもって一部の機能を除いて全てのサービスを終了。日経MJ 2016/10/7に記事あり。
大和ハウス工業(後編)― ユーザー視点のオウンドメディア施策
潜在層をターゲットとしたアプローチも。2010.6
ホンダ ― オウンドメディアを中心に据えたメディア戦略(前編)
ユニークユーザーで毎月200〜300万人のアクセスがあり、この規模になると、自社サイトも大きな力を持つ メディアになる。2009.11
後編もあり。2009.12
月間150万ユーザーを集めるホンダのサイト運営
ウェブをマーケティング・ダッシュボード(経営管理のための指標を示すマーケティング効果測定ツール) として活用している。2008.10
「企業ホームページは21世紀のPOS」 2010年に向けたホンダのネット戦略
企業ホームページに月間100万人が来るようになると、テレビCMや各種広告を複数の場所にマルチ展開 した結果としての消費者のその企業や商品に対する「興味の総和」が、「企業ホームページのアクセスの 一時的な増加として如実に表れるようになってきた」。2006.7


動画広告

オンラインビデオ広告入門
実務的な書籍です。基礎知識、動向、テレビCMとの関係など。2014.10
2016年の国内動画市場は57%増の842億円
サイバーエージェントは国内の動画広告市場の調査結果を発表。 2016年の市場規模は前年比57%増の842億円と予測。昨年時点の予測である800億円を上回った。2016.11
動画広告市場、シードプランニング
2015年の動画広告市場は506億円、前年比 160%の成長率に。2016年には、スマートフォン比率が過半数を占め、2017年に1,000億円規模、 2020年には2,000億円規模に到達と予測。2015年10月27日。日経MJ2015/11/4に記事あり。
動画広告の利用媒体1位はYouTube、重要KPIは視聴回数と視聴者数
マクロミルとデジタルインファクトが共同で動画広告市場の動向に関する調査を実施。 「取り扱っている・利用している動画広告媒体」に関する調査では、1位が「YouTube」の68.8%、2位は「Facebook」で49.8%、3位は「LINE」で37.2%だった。2017.2
コンテンツに挿入されるネット動画広告、国内市場規模は132億円で前年比3倍
シード・プランニングの調査。「インストリーム広告」と呼ばれるインターネット動画広告についての市場規模など。2014.3
個人店もスマホに動画広告 制作支援ビジネス活況
映像革命に揺れるネット広告(中)。2014.12
売れる「枠」作れ 動画広告、魅力作りで知恵比べ
映像革命に揺れるネット広告(下)。2014.12
Googleが解説、2014年YouTubeで話題になった10の動画広告に学ぶ5つのポイント
2014年12月16日 掲載
ネット動画広告、急拡大 自動再生など技術開発急ぐ
インターネットの動画広告が急拡大している。技術開発や事業強化を急ぐ。コンテンツ閲覧の途中で自動的に動画を再生したり、 ビッグデータ分析をもとに動画を選定したりするなど、新たな技術が登場している。素材の販売や制作受託などの関連ビジネスも充実してきた。 日経産業新聞2014/5/23
スマホ時代の動画活用術
日経産業新聞2014/5/14
「41秒」が生んだ5億円効果 スマホ時代の動画活用術
たった41秒の動画が5億円以上の広告効果に。タイヤのネット通販を展開するオートウェイは、冬用タイヤの販促動画を制作して YouTubeに公開。日経コミュニケーション2014年3月号より
企業規模と予算から考える動画活用プランニング
宣伝会議2009/6/15 特集。
先進サイトのリッチメディア活用戦略
日経ネットマーケティング 2009年7月号 特集1。
テレビ+YouTube、広告の相乗効果は?
グーグルが日欧の調査結果を公開 テレビとYouTube両方で接触した消費者は、片方で接触した消費者よりも、商品への好感と購入意欲が 高くなった。2009.9
TVer(民放公式テレビポータル)
主要なテレビ局と広告会社により2015年10月,見逃した番組の配信などのための が開設され,動画広告付きでテレビ番組を無料配信し始めた。
特集 儲かる動画広告,テレビ局が本腰へ
日経デジタルマーケティング 2014年12月号より。
テレビとの恩讐を超えて 動画広告の「未来予想図」
映像革命に揺れるネット広告(番外編)。 大手広告主の多くは、すでに動画広告をテレビCMと同等に見なしており、最大の関心事は「どう併用して宣伝効果を最大化するか」。 その結果、必要なら長年築いたテレビの常識を捨て、CMの内容や制作工程にまでメスを入れる動きすらある。2014.12
コーセー、動画広告の態度変容効果をリアルタイムで分析し予算を最適化
A/Bテストを実施。日経デジタルマーケティング 2016年12月号より。
マス広告からの転換で売上成長120%も達成!ボンカレーが進めるプロモーション施策
2013年にボンカレーゴールドはブランドのリニューアルを行ったが、TVCMでは投資に見合う効果が出なかったため、 動画コンテンツへ転換。2015.6
ボンカレー、広告宣伝費6割減でも売上増(日経デジタルマーケティング2016年3月号の記事)や、 CM撤退の「ボンカレー」、ネット動画へ誘導強化の秘策(日経新聞の記事)もあり。
プラス、文具を動画で紹介 紙よりわかりやすく
動画のカタログを仕掛けるのはプラスの社内カンパニーで、文具店への卸売事業を手掛ける「ジョインテックスカンパニー」。 日経MJ 2015/5/20より。
ハーバー研究所、手作り美容動画で若者取り込み
ハーバーのサイトでは、お手入れの仕方や商品が開発されるストーリーなど150本以上の動画が見られる。 日経MJ 2015/4/8より。
ワコール、リボンブラ体操をYouTubeにアップ
動画共有サイトを活用。日経産業新聞2010/8/5に記事あり。
見込み客へ効果的にアプローチ、村田製作所、日本マイクロソフトの例
村田製作所が、YouTubeで公開している動画83本の中で、セイサク君&セイコちゃんは実はトップではない。 ムラタチャンネルにおける人気動画は、高圧力で空気を吐出できる超小型薄型デバイス「マイクロブロア」のデモ映像。2012.4
ダイキン工業 YouTube掲載のコント風ビデオが販売店から好評
2010年5月から家電量販店など販売店向けにルームエアコン製品の特徴を説明するビデオを ユーチューブ(YouTube)に掲載して、好評を得ている。2010.8
ネット時代こそ“ものづくり”にこだわり、TOTOのブランディング戦略
ネット動画の活用事例。2012.11
安川電機 ユーチューブで製品情報提供
日経産業新聞2010/6/8 より。
ユーチューブで儲けまっせ! 役所と企業のタッグが生んだ目から鱗の関西流新IT商法
ダイヤモンドオンライン 2009.11.18より。 近畿経産局が始めたのが動画配信。関西の中小企業と世界中の潜在顧客とのマッチングを目指した。2009.11
日本マグネティックス YouTube活用で自社製品動画を公開 再生2万8000回超、新規顧客開拓実現
日経ネットマーケティング 2009年8月号 事例研究BtoBより。
目標の6倍受注 新型レクサス、巧みな動画プロモ
Lexus CT200hのモデルチェンジに合わせて2014年1〜2月に実施したプロモーションが、想定以上の成果。 話題となったテレビCMと同じく「トリックアート(だまし絵)」をテーマにしたネット動画を毎日1本、スペシャルサイトで公開し続けた。 日経デジタルマーケティング2014年4月号より
トヨタ 宣伝にYouTube積極活用
潜在需要掘り起こし。同サイトに開設した超小型車「iQ」の公式チャンネルの再生回数が 100万回を突破するなど、PR効果が高いことが分かったため。2008.12
明治製菓、テレビCMとWeb動画で相乗効果 コンテンツ投入工夫し期待感を持続
明治製菓ではWebを、マスメディアを補完する有効なメディアととらえ、数年前からテレビCM のWeb配信などに取り組んできた。現在は、プランニングの段階からWebでの配信を前提にした コンテンツ展開を考えるようになってきている。 主力商品ごとにページを分け、最新情報やエンターテインメント系コンテンツも提供。2007.2
江崎グリコ 手作り動画でお菓子のネット販売伸ばす
2008年11月に同社直営の「グリコネットショップ」において商品紹介ページの一部に6種類の 動画コンテンツを掲載したところ、それらの商品の売り上げがいずれも2〜3倍以上になった。売り上げが9倍になった商品も。2009.5
キタムラ ネット販促で店員の商品説明動画を武器に
1年後の月間HP訪問者数は倍の100万人目指し、ベテラン社員が商品を説明する姿を撮影した 動画を「カメラのキタムラ ネットショップ」に掲載し始めた。 実店舗同様の安心感をネット上の顧客に感じてもらうのが狙い。2009.5
Z会、女性ブロガー起用のネットCM
YouTube教育部門1、2位を獲得。女性ブロガーを起用したインターネット限定のCMを配信開始。2009.11
中小企業のおもしろCM 「選手権」作品 動画サイトで公開中
「中小企業オモシロCM選手権」の出品作品が、動画共有サイト「ユーチューブ」で公開されている。2009.11
PuPuPu(ぷぷぷ)
産経リテールプロモーションが、タレントを起用した企業プロモ動画配信サイトを開設。 記事あり。2009.12
ビムーブ 企業が人の心を動かす手助けを動画配信で実現したい
企業向けの動画配信支援サービス「ビムーブVIDEO」を提供。サービス開始から約1年半で大手企業を 含む100社以上にサービスを提供。2009.11
JIAA、インターネットCMの定義を発表
JIAAによれば、インターネットCMの定義は次のようになる。2006.3
YouTube、動画広告上のカードでユーザーをショッピングページに誘導する新広告
YouTubeのインストリーム広告などの動画広告上にオンラインショップなどに誘導するカードをオーバーレイ表示 する新広告「TrueView for shopping」をGoogleが発表。2015.5
Zoffが活用。日経デジタルマーケティング2016/3より。
YouTube“押しつけない”動画広告、「TrueView」が好調な理由
インストリーム広告では、視聴者が広告をスキップせずに30秒間(それより短い広告は最後まで)見た場合にのみ、広告主に課金される仕組み。2012.2
I.M.Press 2013/4号にも記事あり。
「著作権違反動画に広告表示」で、YouTubeは7年間で10億ドルを支払っている
Wiredの記事。2014.10
グーグル、動画広告をYouTubeなどに配信できる「動画広告向けAdWords」
動画広告向けAdWordsでは、「TrueView動画広告」という広告フォーマットを設定可能。 表示パターンは「インストリーム広告」、「インサーチ広告」、「インディスプレイ広告」などがある。2012.4
YouTubeに動画版AdWords広告
YouTubeプロモート動画を、グーグルが国内販売開始。2009.10
デジタルコンテンツ投稿の換金化(特許第5592546号)
グーグルの特許。 YouTubeで動画投稿者の収益化(マネタイズ)を拒否する場合の仕組みの特許。動画のオリジナリティを自動的に判定。
ヤフー、動画コンテンツ制作を含めた広告プラン開始
ヤフーは、「Yahoo!映像トピックス」に動画コンテンツを掲載できる広告サービス「Yahoo!映像トピックス BrandArticle」の新たな 広告プランとして、動画コンテンツの制作までを含む「BrandArticle Creative Plus」の提供を開始したと発表。2015.10
動画が主役となる時代が必ず訪れる
ヤフーが描くデジタルマーケティングの未来。ヤフー執行役員・荒波修。2015年09月16日
Viibarとヤフーが協業、660億PVのビッグデータ活用、受ける動画を効果的に制作る
動画制作支援のViibar(ビーバー)は、ヤフーが保有するビッグデータを使った動画制作サービスを始めると発表。2016.5
オプト 動画広告、効果的に 映画製作会社と組み測定
オプトはこのほど俳優の別所哲也氏が社長を務めるパシフィックボイスと動画を使ったマーケティングを調査・研究する組織を 新設。企業向け助言サービスの開発につなげ、拡大する動画広告需要を取り込む。日経産業新聞2016年6月6日より。
ビルコム、動画広告の仲介サービス
ビルコムは月内に、動画広告主の企業とニュースサイトを結びつけるサービスを始める。専用のサイトを開設し、1つの動画を複数の ニュースサイトに同時に配信できるようにする。日経産業新聞2016年4月25日より。
生活者の気持ちにフィットした動画広告を自動出し分け、「FIT AD」開発
スティーブンスティーブンとヒトクセ、博報堂DYメディアパートナーズ、博報堂の4社は共同で、生活者の気持ちにフィットした 動画広告を自動で出し分けるデジタルアドサービス「FIT AD」を開発したと発表した。2015年9月15日に提供を開始した。 日経産業新聞2015/9/17にも記事あり。寒い日におでんの動画広告、気温や株価に即応。2015.9
電通が「テレビ×デジタル広告」出稿最適化ツールを開発
電通は、テレビCMとオンラインの動画・ディスプレイ広告の出稿を統合的に最適化するツールとして「d-holistics Cross Media Planner」 を開発したと発表。 「リーチ」「キャンペーン認知」「ブランド認知」「購入意向」などの指標をシミュレーションすることで、最適な出稿を可能する。2015.8
人気ユーチューバーに企業が続々ラブコール 若年層への浸透力は抜群
ヒットすれば100万円の副収入も。産経新聞のサイトより。2016.06.08
動画投稿者ユーチューバーでネット世代つかめ
ユーチューバーに企業が動画を依頼している現状などを紹介する記事。日経MJ 2015.5.1より。
存在感増すYouTubeクリエーター 企業も頼る
100万人以上ものファンを抱える「ユーチューバー」も登場。2014.4
ウーム
ユーチューバー専属事務所。日経産業新聞2013/12/6に記事あり。
ビーバー(Viibar)
動画広告のクラウドソーシング。日経産業新聞2014/6/25に記事あり。
ニコニコ動画が「再生前動画広告」を開始
有料会員は非表示設定も可能。2014.4


さまざまなところに広告

ワーズナビ
掲示板への投稿を、事前に登録されたキーワード集を参照し、登録キーワードが含まれている場合 には、当該キーワードをリンク付けするガーラのシステム。 消費者が書き込んだキーワードを企業のWebページにつながるように自動設定することで広告収入を得る。
電子掲示板システムおよびメールサーバー(特許第3307625号)という特許あり。
サイバーコイン
仮想通貨利用のネット広告のしくみ。飲食店や美容店などで使われている。 双方向メディアを利用した流通システム(特許第2948752号)という特許あり。
懸賞ドキドキ倶楽部
電子ジグソーパズルゲームは、広告ジグソーパズルの完成タイムを参加者全員で競って賞品をゲットするという新しいタイプの懸賞。 ラインシステムが運営。
電子ジグソーパズル及び記憶媒体(特許第3476759号)が成立。
ゲーム広告課金システム、プログラム及びゲーム広告課金方法(特許第3321151号)
コナミの特許。 ネットワークで接続されたゲーム端末と広告管理サーバとを含むゲーム広告課金システムにおける課金額の 計算方法に関する仕組み。
広告レスポンス予測システム及びその方法(特許第3673193号)
電通の特許。 レスポンス数のデータの蓄積が少ない場合であっても、精度の高いレスポンス数の予測を行うことのできる 広告レスポンス予測の仕組み。
訪問保証型広告装置及び訪問保証型広告方法と移動端末(特許第3539629号)
日本電気の特許。 広告を見てレストランなどへ実際に「訪問」したかをチェックする仕組み。
駅張りや電車内の広告を取り込む仕組み
広告配信システム(特許第3699888号)は、日本電信電話の特許。 駅構内やデパート等または電車等の車両内等に設置された広告表示端末に、広告サーバより送信され 表示される広告を、移動端末(携帯電話など)に表示する仕組み。 グッドライフクラブの解説あり。
情報収集システム(特許第3747052号)は、松下電器産業の特許。 駅に張ってある広告や中吊り広告からRFIDタグで収集する仕組み。
いろいろなところへ広告を挿入・課金する仕組みの特許出願
インターネットの明細の中= 「インターネットを用いた情報サービスシステム」(特開2001-273442):JCB ⇒ 拒絶査定
給与明細画面= 情報照会装置および給与情報管理装置(特許第4470294号):富士通
壁紙= 「壁紙提供システム」(特開2002-215074):壁紙ドットコム ⇒ 未審査請求によるみなし取下
商品の包装や容器の一部分に他社の広告を掲載= 「広告宣伝媒体」(特開平10-268817):大日本印刷 ⇒ 拒絶査定
足拭きマット= 「足拭きマット及び広告料分配システムとその方法並びに集客情報管理システム」(特開2002-251244):ダスキン ⇒ 未審査請求によるみなし取下
自動車= 車両走行による広告宣伝のための管理方法及びコンピュータシステム(特許第3609983号):アサツーディ・ケイ
エレベータ内= 「エレベータ広告情報課金システム」(特開2002-241061):三菱電機 ⇒ 拒絶査定
トイレ= 情報提供システム及び情報提供方法 (特許第4329010号):クリンペット・ジャパンの特許。 トイレネットの広告に関する特許。
工事中の建物を覆うシート= 「工事中の建物を利用した広告システム及び広告方法」(特開2002-132924):ザウスコミュニケーションズと不動建設 ⇒ 拒絶査定
電柱= 電柱広告管理システムおよび電柱広告管理方法(特許4621541):中国電力の特許。 電柱に設けられるICタグと、その電柱に設置される広告を識別する広告管理番号を管理する仕組み。
映像看板= 広告主から募集した映像広告を映像看板の運用主に提供する広告管理サーバー(特許4831617) :アビックスの特許。


広告主向け機能・DMP

 DSP(Demand-Side Platform)など、広告主向けの機能が提供されています。ディスプレイ広告に出される広告は、 RTB(リアルタイムビッディング)で決まることが多くなっています。顧客情報を集約したDMPの仕組みも活用が広まっています。 また、マーケティングの流れを自動化するマーケティングオートメーションのツールも出てきました。

DMPサービス市場/MAサービス市場に関する調査結果 2015
矢野経済研究所の調査より。2015年のDMPサービス市場(事業者売上高ベース)は52億円の見込。 2015年のMAサービス市場(事業者売上高ベース)は220億円の見込。2015.12
注目集まるマーケティングオートメーション、ベンダー3社が語る「チャネル横断の施策を成功に導く秘訣」
MarkeZineDay 2015 Springより。
世界のマーケティングオートメーションツール比較まとめ
LIGによる比較。
マーケティングオートメーション
日経MJ 2016/7/6より。
これから「ヘッダー入札」の話をしよう
メディア収益化の新星か。2016/4/5
【一問一答】ヘッダー入札とは?
アドバンス入札やプレ入札とも呼ばれる仕組み。2015/12/7
国内でも導入進むヘッダー入札
「tenki.jp」は広告枠の売り上げが20%アップなど。日経デジタルマーケティング2016年7月号の記事。
DSP/RTBオーディエンスターゲティング入門
DSPやRTBなどの手法を解説した書籍。 その一部が公開されている。2012.7
DSP広告・ディスプレイ広告入門
株式会社Zeelの解説。
アドテクノロジーについて
DSP、SSPの仕組みと特徴などを解説。マクロミルの広瀬信輔氏のサイト。
徹底解説! DSP活用で広告効果を向上させるためのPDCA
連載 これで分かる! アドテクノロジー入門 第2回 より。2012.9
急成長する世界のRTB市場
IDCの予測など。IDCは、2016年には日本のディスプレイ広告費のうち、28.5%がRTB経由になると予想。2013.1
新広告枠入札システムが日本上陸 オンライン広告の価値はどう変わっていくのか
アドエクスチェンジ(広告枠入札)に代表されるアドネットワークの進化が、2011年に米国から日本のマーケットにも波及。 「ad:tech tokyo 2011」では、先端プレーヤーたちがその将来性を語りあった。 米国では、RTBを通して87%の広告主が広告枠のバイイングを行っているとのこと。2011.12
OpenRTB
米国のIABが策定。
広告配信システム、方法及びプログラム(特許5699175)
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムのRTBに関する特許。
フリークアウト
DSPを提供。RTBインフラの導入支援も。日経産業新聞2013/10/9-1面に記事あり。
東洋経済にビッグデータ活用も見据える、DSPの雄・フリークアウト という記事あり。2014.2
ニコ動のプレロール型動画広告がRTB買付可能になった。DSP「FreakOut」と「Adap.tv」接続。日経産業新聞2014/9/11にも記事あり。
DoubleClick Bid Manager
DoubleClick のデマンドサイドプラットフォーム(DSP)。
OpenX Market Japan
サイバー・コミュニケーションズが米国OpenX社と提携し、日本国内で提供しているアドエクスチェンジ。
MarketOne
オンライン広告取引プラットフォーム。アドネットワークとRTBの出稿・レポーティングなどを提供。 プラットフォーム・ワン(DAC子会社)が運営。
開設時の日経BPの記事や、 日経産業新聞2009/06/09の記事あり。2009.6
グーグル・CA・マイクロアドなど7社と提携。日経産業新聞2011/10/5 に記事あり。
マイクロアド、広告ツールのオープンマーケット創設、まずは10社が参加
広告効果向上ツールなど各種広告ソリューションを提供するオープンマーケットBLADE Open App Marketを提供。 MicroAd BLADEを導入している約4500社の広告主企業は、MicroAd BLADEの管理画面上で紹介されている各社の広告 ツールを必要に応じて導入できる。2013.4
ミクシィのDSP Vantage
発表時の 記事あり。mixiのユーザー属性や趣味を反映した広告配信も。2013.3
ユナイテッドの「AdStir」やプラットフォーム・ワンの「YIELD ONE」といったSSPと接続。
AdLantis
無料のアドサーバー + オンライン広告取引市場。グリーが運営。
YieldOne
DAC子会社のプラットフォーム・ワンによるSSP (Supply-Side Platform) のサービス。
イールド管理システム、方法及びプログラム(特許5080630) が成立。 ネット広告の自動取引の特許。 日経産業新聞2012/9/21に記事あり。 リリースも出している。
ジーニー(Geniee)
SSPのサービスを提供。 東洋経済の記事あり。2014.2
Kauli
SSP(サプライサイドプラットフォーム)のサービス。fluctが提供。
広告効果測定データ作成システム(特許5501021)と、 広告配信管理システム(特許5639143)が成立。
2013年度のDMP市場は前年度比20倍に急成長――ITRが予測
調査会社のアイ・ティ・アール(ITR)は、メール送信やソーシャルメディア管理、DMP(Data Management Platform)など9分野を対象 とした国内マーケティング管理市場に関する調査結果を発表した。9分野の中で2013年度に最も高い成長率だったのはDMP市場で、前年度比20倍の2億円にまで急拡大。2015.1
DMP――顧客情報集め最適販促
デジタル図鑑。日経産業新聞 2015年6月22日より。
意外な優良顧客を見つける DMPの威力
サードパーティーデータの内容が充実したことでデジタルマーケティングの施策の幅が広がり、企業のDMPへの関心が一挙に高まった。 日経産業新聞 2016/8/25付より。
DMP 広告でファンを育てる 潜在的な興味引き出せ
日経産業新聞2015年1月29日より。
自社サイト以外の行動履歴を追いかけて見込み客を呼び戻す
大手IT企業もデジタルマーケティングに本腰。DMP活用など。ダイヤモンドの業界ウォッチより。2014.9
DMPを巡るマーケとITの攻防
「買う気」を高めるマーケティングオートメーション第20回 より。2014.3
AudienceOne
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムのDMP。
ターゲティング広告配信装置、方法及びプログラム( 特許第5784205号特許第5903177号)というDMPサーバに関する特許あり。 発明者の1人は、徳久 昭彦 氏(DACの取締役/CMO)。 アドサーバがDMPと連携してターゲティング広告を配信する広告配信システムに関する特許。
WOWOWが新DMPの本格運用を年内にも開始、マーケティング強化と新サービス創出目指す
WOWOW 代表取締役社長の田中晃氏は、新たな顧客データマネージメントプラットフォーム である「WOWOW DMP」の本格運用を開始すると発表した。2016/11/10
ドコモ・インサイトマーケティング、大規模データ・マネジメント・プラットフォーム(DMP)事業を開始
クライアント企業に対して、生活者の趣味嗜好や購買傾向等の解析データの提供、および企業の自社Webサイト や外部のメディアを用いた生活者へのコミュニケーション支援。2014年6月30日
電通、ネット広告のプライベートマーケットプレイス構築に向けた活動を本格化
Googleの持つアドエクスチェンジなどの技術を活用し、媒体社が保有する付加価値の高い限定されたプレミアム広告枠を中心に形成する プライベートマーケットプレイス(PMP)の構築に向けた活動を本格化すると発表。2014.6
ヤフー、サイバーエージェントなどがDMP市場へ参入も、データでは儲からず、収益の柱は広告
DMP事業単体では、収益に結びつきづらいことが分かってきた。そこで、急伸する(広告メディア向けの)SSPを優先的に打ち出していくこと を決めた。日経デジタルマーケティング2014年4月号より。
アルベルト プライベートDMP
日経産業新聞2013/11/15より
MicroAd BLADE
ディスプレイ広告の統合管理プラットフォーム。 データエクスチェンジ「MicroAd PIXEL」や、外部パートナーとの接続に対応し、広告インプレッション毎に閲覧ユーザーや 広告枠の品質、広告単価、フリークエンシーなどを分析できる。 導入社が1000社を突破とのこと。2011.12
ソネットがネット広告をリアルタイムビッディング
ソネット・メディア・ネットワークス、サイバー・コミュニケーションズが運営するアドエクスチェンジ 『OpenX Market Japan』へRTBに対応した広告配信を開始。 ダブルクリックのアドエクスチェンジを利用。日経産業新聞2011/12/28に記事あり。
DoubleClick Ad Exchange
ターゲットとするユーザーを定義することで、ニーズに合った広告枠を必要なときに必要なだけ購入可能。 オープンなリアルタイムの入札システムを利用。 記事あり。米国では2009年9月に開始していたが、日本でも利用可能となった。2011.7
AD-Visor
DACによるデジタル広告のプランニング領域をサポートする有料ASPサービス。 DACによる「インターネット広告革命」という本に詳しく解説されている。
新版「AD-Visor NEXT」を発表。 LifeStyle Insights!、NETStats!、Office Rates! という機能が追加された。 記事あり。2007.5
AD-Visor NEXTは 広告評価システム、広告評価方法および広告評価プログラム(特許4199434)という特許を取得。 リリース文あり。
AD-Visor NEXTに搭載のFLASH解析技術、およびメディア データベースのビジネスモデルに関する特許として、 インターネット広告提供システム(特許4362117)という特許も取得。
DAC トレーディングデスクサービス
ネット広告の運営代行サービス。米国Adnetikと業務提携。 最新の広告配信技術やターゲティング技術に対応したインターネットマーケティング戦略を提供。 日経産業新聞2011/11/4に記事あり。2011.11
SIMRA
CCIによる広告効果シミュレーションシステム。
オンライン広告業務支援システム「AD-SCRUM」ベースのサービスを提供開始。 オンライン広告関連業務を包括的に管理できるWeb対応支援システム。2008.1
米Efficient Frontierのリスティング広告管理サービス
広告効果をシミュレート可能なネット広告管理サービス。 三井物産と三井物産ヴィクシアが国内独占提供を開始。2006.11
インターネット広告出稿効果シミュレータ
ビデオリサーチインタラクティブは、バナー広告出稿の成果を事前に予測できる無料 のツールを公開。 記事あり。2008.5
ADPLAN
オプトによるインターネット/モバイル広告の効果測定ASP。
モバイル広告配信システムのADPLAN‐DS mobile が発表された。2007.9
ADPLAN向けプラットフォームの提供を開始。ネット広告の効果測定、リスティング広告の効果測定、 ランディング・ページの自動最適化、サイト解析の4機能を用意し、ASPで提供。2008.2
ADPLAN DSメディアマネージャーを提供開始。Webベースのオンラインメディア向け広告在庫管理 システム。広告メニューの在庫/運用をWebブラウザから一元管理できるようになる。2008.3
ADPLAN SP mobile を提供。モバイルサイト向けアクセス解析ASPサービス。日経産業新聞2008/4/24にも記事あり。
Mobile Ad Designing
インデックスから、モバイル広告の一元管理/効果測定サービス。 記事あり。2008.6
AD-traK(アド・トラック)
アサツー ディ・ケイは、ロックオンと業務提携し、インターネット広告とWebサイトの最適化と 効果の最大化を実現するソリューションを提供。広告効果を地域別に測定することも可能。 MarkeZineの記事や、 日経産業新聞2007/5/16の記事あり。2007.5
ロックオン、アドエビス
ネット広告効果測定システム。 バージョンアップについての記事あり。2008.4
トランスコスモス、ネットプロモーション分析「クロスセンサス」を提供
「トラフィック分析」「参照元分析」「広告分析」「ゴール到着者分析」を提供。2007.7
広告マーケットプレイス利用ガイド (前編)
メディアサイトと広告主のマッチングサービスについて解説。 後編では、「アドバタフライ」「AdMob(アドモブ)」「Pitta!(ピッタ)」「スペースハンター」 の4つの広告マーケットプレイスを解説。2008.4
Pitta!
大手ポータルサイトから個人ブログまで、さまざまなサイトの広告枠をそろえた広告マーケットプレイス。 デジタライズが運営。 動画広告の配信/効果計測に「DART Motif」を利用とのこと。2008.8
価格交渉機能を提供へ。広告主側が希望額を提示できる機能が追加された。2009.4
OPAST (オーパスト)
サーチテリアによるアドマーケットプレイス NET Marketing Forum Spring 2008の際の記事あり。 広告主が媒体を選んで入稿できる新サービス「オファー配信」を実装すると発表。2008.6
Google Analytics
トラフィック管理を行うツール。
Google アナリティクス プレミアムが日本でも開始へ。有料アクセス解析。2013.3
Yahoo!アクセス解析
2013年10月30日サービス提供開始。アクセス解析ソリューションのテクノロジーをユーザーローカル社から提供を受ける。 記事あり。
セプテーニ、PYXIS
国産初のFacebook 広告の運用管理、広告効果測定ツール。日経産業新聞2014/2/4に記事あり。
AMP! from Yahoo!
総合オンライン広告管理プラットフォーム。オンライン広告の売買に伴う手間を減らす狙い。 記事あり。2008.4
Google AdManager
Web広告を載せるWebサイト管理者向けに広告枠の管理を行うツール。 記事あり。 なお、DoubleClick Revenue Centerは、大規模な広告販売を行うパブリッシャを対象にした広告管理サービス、とのこと。 このサービスは、より小規模な販売規模のパブリッシャ向けとする、とのこと。2008.3
DoubleClick Digital Marketing
統合型の広告テクノロジー プラットフォーム。総合的なキャンペーンを複数のチャネルで展開。
Microsoft,多彩な観点で広告効果を調べるソリューションをベータ運用
米Microsoftは,オンライン広告向けの新たな効果計測ソリューション「Engagement ROI」を発表。2008.2
投資収益率及び/又は利益等の評価基準を用いたオンライン広告管理(特表2008-515101)
グーグルから、広告主が自己のオンライン広告を管理するのを援助するために、何らかの事業評価基準を利用する仕組みの 特許出願。
新聞広告のネット販売
株式会社電通デジタル設立
BtoB向けの「コンサルティング」「開発・実装」「運用・実行支援」機能を用意。2016.7
広告販売からコンサルへ 電通、デジタルへの挑戦という日経新聞の記事や、 デジタルへ 電通が動くという日経デジタルマーケティング 2016年5月号の特集あり。
博報堂が新分析調査法 デタミナント調査
デタミナントマップでは、購買を「ブランド決定がなされたタイミング」と「ブランド決定要因」 とでマッピングし、これによって、生活者が接する情報のうちブランドの選択に最も影響を及ぼした 決定要因(=デタミナント)は、「いつ」の段階で、「何」がブランド決定要因になったのかを、 数量的/俯瞰的に把握することができる、とのこと。 記事あり。2007.7
広告枠取引方法及びシステム(特許第3539950号)
電通の特許。国際出願していたもの。 オンラインメディアによる放送において、複数の広告主がそれぞれのターゲット広告枠ごとに 広告被視聴対価を可変的に設定し、自由価格競争する仕組み。 グッドライフクラブによる解説あり。
インターネット広告提供システム(特許第4362117号)
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの特許。 インターネット広告の原稿規定情報に対して、広告代理店、メディアレップ、媒体社、広告制作会社が ディスカッションした結果を規定情報とする仕組み。
株式会社 広告EDIセンター
電通、博報堂DYメディアパートナーズなど11社が出資した広告取引システムのセンター。2002.10


クーポン/ポイント

 クーポンやポイントにおいて、ネットやITを効果的に活用する仕組みがいろいろと出ています。 2010年からは、フラッシュマーケティングを狙ったグルーポンなどクーポン共同購入のビジネスが使われ始めました。
 近年、O2Oのツールとして利用が拡大しています。店舗に近づくとクーポンを提供するようなジオフェンシング・ビーコン技術については、 マルチチャネル販売のページへ。

共通ポイントサービス、「Tポイント」「ポンタ」「楽天スーパーポイント」が争奪戦
野村総合研究所の試算によると、平成25年度に8506億円だったポイント・マイレージの発行額は、32年度に1兆円を超える見通し。 産経新聞より。2015.09.24
特集「ポイント」ウオーズ
日経ビジネス 2013/07/15号より。 「企業内通貨」にすぎなかったポイントが、転換点を迎えている。ネットとリアル、あるいは業種の垣根を越え、企業を結びつけ始めた。どこでも使えるようになったうえ、顧客属性などの情報がひもづき、実際の通貨を超えるほどの価値すら持ち始めている。 電子マネーやウェブマネーとの境界も溶けつつある。
ネット通販サイトのポイントプログラム実施率は4割,実店舗の6割に及ばず
矢野経済研究所は、主要ネット通販サイトのポイントプログラム実施状況についての調査結果を発表。 2008.12
日本インターネットポイント協議会
インターネットポイント・マーケティング業界の啓発活動と健全なる発展を促進するための組織。 ネットマイル、ECナビ、エルゴ・ブレインズ、サイバーエージェント、GMOメディア、ジー・プラン、ツタヤオンライン、 D2C、ポイントオン、マイポイント・ドット・コム、リアラス、PeX、ポイ探、により設立。 記事あり。2007.2
ポイント引当金の指針を発表。2007.6
参加企業が23社に拡大。日経MJ2007/12/5 の記事より。
ガイドラインを修正した。ポイント不正利用対策を義務化。2012.6
米国発“クーポンビジネス”
ダイヤモンドオンラインの「ビジネスモデルの破壊者たち」より。 クーポンアグリゲーターの話題など。代表的なクーポン・サイトであるクーポンズ・ドットコム。 主婦の間で大人気を集めているのが、クーポンマム・ドットコムというサイト、など。2009.4
飲食店の携帯サイト、利用経験者の8割が会員登録、理由は「クーポン」
飲食店が運営する携帯電話向けWebサイトを利用した経験のある人は53%で、そのうち81%が会員と して登録している。こんな調査結果をマイボイスコムが発表。2010.7
HISのクーポンアプリ 韓国・中国語に対応
エイチ・アイ・エス(HIS)が、観光施設の電子クーポン市場を開拓している。日経MJ 2016年10月5日付
クロスカンパニー、クーポン配信成果のワケ
日経MJ 2015年4月1日付。ソフトの導入に伴い、まず顧客を大きく9つの分類に分けた。過去1年のネット通販での購買実績をもとに、購入回数に応じて3分類、購入金額に応じて3分類に分ける。 1年間に3回以上、1万円以上の購入実績がある層を「A1」と定義した。
すかいらーく、アプリでクーポン
日経産業新聞2015/7/6
すかいらーく、顧客に合わせクーポン、ビッグデータ分析
すかいらーくは顧客の好みに合わせたクーポンを配信するビッグデータ分析ソフトを導入。 主力レストラン「ガスト」のPOSシステムやクーポンなどを配信するアプリ「ガストアプリ」から収集したデータを分析。 客の性別や店の地域、頻繁に注文するメニューのデータを収集。例えば、酒類を飲まない人にビールのクーポンを 配信するなどの無駄が省けるとのこと。日経MJ 2015年2月23日付
「進化するネットマーケティング」マック会員1500万人
日経産業新聞2009年10月26日より。
グルーポンをご存じですか
米国の割引クーポン販売サイト「GROUPON(グルーポン)」。日本でも同じサービスを始める動きが出てきた。 Twitter等を利用してクチコミで広がるため、フラッシュマーケティングと呼ばれる。2010.7
人気博すクーポン販売サイト 誰も言わない3つの落とし穴
Webサイトで割引クーポンを共同購入する新たなサービス。 リクルートなど20社以上が相次いで参入するほどの熱狂ぶりだが、思わぬ落とし穴がありそうだ。2010.7
グルーポンなう
国内クーポン共同購入サイトのまとめサイト。2010.8
「グルーポン」系サービス、企業はどう使いこなせばいい?
割引クーポンで店舗の売り上げを伸ばす5つの視点。2010.9
【リンク集】急増中のクーポン共同購入サイト
30社以上。2010.11
グルーポン市場、大手寡占へ
リクルートは、数億円もの販促費用をかけて本家グルーポンを猛追する。 体力なき参入者はビジネスモデルの変更を迫られている。2010.11
クーポンサイト黎明期 市場急拡大、参入相次ぎ激戦
Bisuness i. 2010/12/15の記事。
グルーポン(Groupon、旧Q:pod)
リクルートがクーポン共同購入サイトに参入
「ポンパレード」(pomparade) 開始へ。フラッシュマーケティングと呼ばれる手法。2010.7
Tポイント
カルチュア・コンビニエンス・クラブ等で利用されるポイントカード。 提携企業の間でクーポンによる送客を実施。例えば、 ファミリーマートへの他企業からの送客など。
「サービスクーポン管理発行システム」(特開2009-163533)という出願あり。 企業間を横断してサービスクーポンの発行、取得、利用を行う仕組み。しかし、拒絶査定。
客ごとにクーポン発行、スリーエフ、Tカードの履歴分析
「Tカード」で得られる購買動向などを分析して顧客ごとにクーポンの発行を開始。 携帯電話向けクーポンと、レジで発券するレシートクーポンを導入。他のTカード加盟社と相互に送客も。 日経MJ 2012/7/6 - 5面 より。
デジタル予兆学 ファミリーマート 前編
売れ筋は“日本人3人に1人が持つ”Tカードが作る。トライアルとリピートの分析など。2012.7
デジタル予兆学 ファミリーマート 後編
コンビニの売れ筋はビッグデータが作る。 ファミリーマートでは特定の年齢層にターゲットを設定。まず、最も将来的なポテンシャルの高い年代が50歳以上の中高年層。 次は、常に購買の最大ボリューム層である30代。この年代は、ファミリーマートとの絆を深め、強くする「絆深耕ターゲット」。 下の世代から育成する、という意味では15歳までの子供たちも将来のお得意様になってくれる可能性がある「育成ターゲット」 になる。日経MJ 2012/8/22 にも「ファミマ、POSクーポン活用」という記事あり。2012.8
Yahoo!ポイントがTポイントに統合、T-IDはYahoo! JAPAN IDに統一
「Yahoo!ポイント」の「Tポイント」への統合を完了し、「T-ID」の「Yahoo! JAPAN ID」への統一を開始。2013.7
CCCとYahoo! JAPAN、T会員の購入・ポイント利用履歴やネット広告閲覧履歴などの相互提供へ
利用者の行動履歴などの情報連携を2015年4月1日に開始すると発表。広告主への統計レポートや、インターネットのターゲティング 広告などに活用する。2015.3
ダイヤモンド リテール・カンファレンス2015「競争優位を導き出すビッグデータ分析・活用の最前線」
CCCマーケティング株式会社 取締役 田代 誠 氏の講演。5400万人超の購買データでできる新しいマーケティング。 緻密な分析軸の設定で、斬新なマーケティングデータを提供へ。2015.10.15
ポイントから決済まで利用できる「スマホサイフ」
カルチュア・コンビニエンス・クラブは、複数のポイントカードや電子マネー、クレジットカードなどをスマートフォンに 集約して利用できるアプリ「スマホサイフ」の提供を始める。2016.7
CCCはなぜ客の好みが分かるのか 購買ビッグデータ分析の全貌
今や日本人の3分の1が所有する「Tカード」。ユーザーである「T会員」のうち、1年に1回以上利用するのは5556万人。 3890万人が1カ月に1回以上、2359万人が1週間に1回以上という高い頻度で利用。2016/10/06
市場調査・分析システム(特許第5693649号)
カルチュア・コンビニエンス・クラブの特許。市場調査・分析してレコメン する仕組み。
購買動向分析システム(特許第5893965号)
発明者は、創業者の増田 宗昭 氏。 異業種間における顧客の購買行動を統括して分析するシステムを提供することを目的とする。
レコメンド用クリエイション最適化システム(特許第5972298号)
カルチュア・コンビニエンス・クラブの特許。
Pontaカード
共通ポイントのカード。ロイヤリティマーケティングが運営。
ロイヤリティマーケティング CRM研究会が発足、ローソンやKFCが参加
Pontaに加盟する企業が参加する「CRM研究会」を設立した(写真)。当初はローソンや日本ケンタッキー・フライド・チキン など8社が参加。2012.7
ロイヤリティマーケティング Pontaの顧客データ分析し、販促策作成
分析チームは「LM Analytics Lab(LAL)」という名称で、約20人が所属している。 今後は、この秋から順次稼働する「統合CRM(顧客情報管理)システム」を使って、データ分析から活用までを指南する。2012.8
ヤフー、ポイントで「禁じ手」
ヤフーはローソンと組んで、「スマートキッチン」を開始。 スマートキッチンは、ローソンも加盟する共通ポイントの「ポンタ」を採用。 今後、ヤフーの会員IDは、Tポイントとポンタという2つのIDと連携するようになる。2013.1
Ponta、ツイッターと提携
日経ビジネス 2013/07/15号の時事深層より。 ロイヤリティマーケティングはSNS大手の米ツイッターと提携する。特定のつぶやきに対して、共通ポイント「Ponta」を付与。 加盟店の集客につなげるほか、購買データの分析にも活用する方針。
楽天ポイントカード
カードでもアプリでも利用できるポイントカード。
CCCに挑む楽天ポイント経済圏 決戦場はコンビニは、 日経MJ 2016/4/27の記事。
「ポイントシステム、ポイントシステムの制御方法、ポイント管理装置、プログラム、及び情報記憶媒体」 (特許第5525117号特許第5562500号特許第5566551号特許第5566552号)が成立。 楽天スーパーボイントを実店舗でも貯めたり利用ができるように,実店舗では携帯電話上にバーコードを表示して会員証を読み込ませる仕組み などの特許。
スマポ
ベンチャー企業スポットライトによるスマホ共通ポイント。マルイ、ビックカメラ、大丸、ユナイテッドアローズ、 エイチ・アイ・エス(HIS)といった大手企業の店舗で採用されている。 来店時、スマホのGPSを利用しチェックインすると自動でポイント。日経MJ 2012/2/8 に記事あり。
現代版「三方良し」のスマホ共通ポイント という解説あり。2012.3
大丸東京店などの利用に関する記事が日経産業新聞2011/9/13 にあり。
リクルート、店頭商品チェックインで割引券がもらえるiPhoneアプリ
iPhoneアプリ「ショプリエ」の実証実験を開始。2012.2
グーポン
電子クーポンの事業を行う。マツモトキヨシなどで利用できる。 最初は、NTTソフトウエア,博報堂,プラネット,マイカルシステムズの4社により2001年に設立された イムコスが運営していましたが、現在はヴィンキュラムジャパンが運営しているようです。
NTTソフトウェアとの共同出願で、 「クーポン提供システム及びクーポン提供方法」(特開2003-050942)という特許出願あり。しかし、拒絶査定。
ポイントサービス提供システム及びデータ抽出装置(特許第4021212号)というヴィンキュラムジャパンとNTTソフトウェアとの共同出願特許が成立。
クーポン管理方法、クーポン管理プログラム及びクーポン管理サーバ(特許第3902734号) というヴィンキュラムジャパンとマツモトキヨシとの共同出願特許が成立。
割引太倶楽部
タスネットによるクーポンシステム。「わりびーたモバイル」という携帯電話向けサービスもあり。
「通信ネットワークを用いて発行される優待券を使用する販売システム」 (特開2001-273447)は、 買う時点での割引だけでなく、その後で第三者に割引券を渡した場合には手数料(紹介料)をもらえる仕組み。しかし、拒絶査定。
エフ・ドット・コム
ユニークな「誰かのおかげポイント」あり。
月形半平太メール
ぐるなび、日本気象協会、ハレックス、NTTビズリンク、NTT東日本の5社は2003年12月、ユーザーが希望 した地域の気象情報を携帯電話向けに配信する際、企業のクーポンなどを付加して配信するサービスを開始。 記事あり。
「気象クーポンメール配信装置、気象クーポンメール配信方法、気象クーポンメール配信プログラム」(特開2005-165453) という特許出願は、気象メール配信システムに、クーポン等のお得情報の同時配信機能を付加した「お得情報付き気象メール 配信システム」の仕組み。しかし、拒絶査定。
ツタヤのオンラインクーポン
会員にメールでクーポンを配布。
クーポンシステム(特許第3605758号)という特許が成立。 クーポン配布目的に応じた会員を選択した上で、クーポンID及び/又はパスワードを含むメッセージを送信し、 そのクーポンID及び/又はパスワードがコンビニ/店舗/街頭等に設置されているクーポン発券端末に 入力されると、バーコード印刷されたクーポン券を発券する、という仕組み。2004.10登録
ぴあ「電子チケット+電子クーポン」
電子チケットサービスに加えて、イベントに連動した各種クーポン情報等が配信される「電子クーポン」サービス。 電子チケットにクーポンを組合せる発想の経緯は日経ビジネス2004.1.12号に記事あり。
電子チケットに電子クーポンを関連付ける仕組みとして、 「電子クーポン割当システム及びそれを実現するためのコンピュータプログラムと方法」( 特許4153249特許4581003)が成立。
電子クーポン利用システムとそれを実現するためのコンピュータプログラムとその方法 (特許第4236490号)も成立。 電子クーポンとナビシステムとの連携に関する仕組み。
カタリナ マーケティング
マーケティングサービスを展開.大手のスーパーチェーンでレジ・クーポン等のサービスを行っている。 2020AIM-BusinessDesign 2002年3月号にレジ・クーポンの解説あり。レジのPOSとつなげて利用。指定された条件の場合、 レシートとは別にクーポンが発行される。 日経情報ストラテジー2003年11月号の「レジ・クーポン本当の実力」という記事に、 使っている小売店やメーカーの一覧あり。競合商品が購入された場合にクーポンを発行することも可能。
社長コラム「店頭のほんとう」がダイヤモンド・フリードマン社dfonlineにて配信中。2008.12
ショッパーズ・i・ダイレクトをサービス開始。 購買履歴からターゲットした顧客へリーチするソリューション。IMPress2009年1月号に記事あり。2009.1
Webサイトでのクーポン発券開始した。ネットからの集客狙う。 2012年7月31日から、新しいクーポンサイト「クーポンネットワーク」の運営を開始。レジ連動型クーポン発券システム 「レジ・クーポン」導入店舗約3000店で使えるクーポンを、Webサイトからも取得できるようにする。 日経MJ 2012/8/13 に記事あり。2012.7
クーポンやインセンティブに関する米国特許が数十件ある。日本でも数十件出願している。 例えば,米国特許5,974,399 は,小売り店舗のPOSシステムにおいて,価格差に基づき, 安売りクーポンや同種の購入インセンティブを発生させる販売手法。 レジ・クーポンの機器の裏には,米国特許4,723,212・4,910,672・5,173,851 が記載されていた。2003.8
次のような特許が日本で成立。
割引クーポン券発行方法及び装置(特許第3142367号)
富士通の特許。 競合商品を顧客が購入した場合に割引クーポン券を提供する際、売上げ明細部と割引クーポン券部を一枚の レシートとして発行。
クーポン提供装置(特許第3755668号)
ワイズスタッフの特許。 ユーザにクーポンを提供するクーポンサイトにおいて、クーポンの発行者である店からは料金を収集する ことなくクーポンサイトを運営するためのクーポン提供装置を提供することを目的とする。 例えば、クーポンに、クーポンの発行者とは異なる者が広告主であるバナー広告を埋め込んでユーザに提供 することができる、という仕組み。
ワイズスタッフが運営している 地域発信型観光クーポンサイト「旅クー in オホーツク」で 使われているかは未確認。
*ネットでのポイントサービスには、様々なポイントをひとつにまとめるタイプと、共通なポイントサービス の二種類があります。後者では、ユーマイレージやイーマイルネットというネット上のマイレージサービスも ありましたが、既に撤退しました。日経MJ2010/12/22に、GポイントとPeXに関する記事あり。
G.Network
様々なポイントをひとつにまとめることのできるサービス。ジー・プランという会社が運営。
2002年12月には 東芝テックと業務提携してウェブとリアルの融合で事業拡大を図る発表を行った。 記事あり。
2003年5月には、バリューコマース等と 「ぱど」のネット連動型ポイント対応広告企画「トレジャーtreja」を提供。 インターネットで誌面と連動した新設サイト treja.com にアクセスし、Gポイント・ネットワーク会員になると、 アクション(資料請求や申込み、購入など)に応じたGポイントが付与されるという仕組み。
ネットマイル
いろいろなサイトでポイントが貯まるサービス。2001年4月よりサービス開始。 開始時の記事あり。
2002年5月の インタビュー記事あり。会員が100万人を突破。 加盟サイトはネットマイルを使ってマーケティングやプロモーションをして、ネットマイルは広告費の半分をユーザーに 直接還元しているような仕組み、と言っている。
2002年12月には ネットのポイントプログラムで歳末助け合い活動を行うとのこと。
コマースリンクと提携して アラジンマイル(ショッピングサーチ・アラジンで検索ごとにネットマイルのポイント付与) を発表。記事あり。2004.1
ライフマイル
サイバーエージェントによるサイト横断型のオンラインポイントプログラム。 2001年10月にサービス開始。 サービス開始時の記事あり。
ヤマダ電機とサイバーエージェント、ポイントが貯まる「ヤマダポイントモール」を開設
「ヤマダ電機WEB.COM」の会員を対象に、提携他社のインターネットショップやサービスを 利用した際にもヤマダポイントを貯められる「ヤマダポイントモール」を開設したと発表。2008.10
MONEY MAP
ジー・プランのポイント・アグリゲーションサービス。 テックタンク(現 SBIテクノロジー)の口座一元管理ソフトウェア「MoneyLook」をベースに構築 とのこと。2005.1
ポイ探「ポイント自動管理」サービス
ポイント探検倶楽部のポイント・アグリゲーションサービス。 各ポイントサイトのIDとパスワードを登録しておくと、すべてのサイトのポイントの残高と 有効期限の一覧をリアルタイムに表示。特許出願中とのこと。 一種類のポイントに集約した場合の合計ポイント数を計算する「ポイント集約ナビ」も。 日経MJ2007/5/21に記事あり。
ポコカ
ジードのサービス。ICカードを持つ利用者にクーポン配布が可能。
クーポンを利用した店舗の販売促進システム(特許第4742698号)という特許を取得。 成果報酬型クーポンの仕組み。クーポンを取得した個人がクーポン利用時に広告課金。 リリース文あり。
「すき・まちポイント」10倍ポイントで地元商店街を活性化
町田市、スイカやパスモへの還元を支援。2009.1
モバイル動画広告を見てポイントをゲット 電通の特許を使った実証実験
シーエー・モバイルは、電通、サイバー・コミュニケーションズとともに、ポイント付与型 モバイルCMの実証実験を開始。2007.2
広告枠取引方法及びシステム(特許第3539950号)という電通の特許を使っているようです。 電通は、 オファー型広告と呼んでいる。 この特許は、ネット広告の視聴やアンケートに対して消費者にポイントを提供するシステムで、 消費者の視聴回数が少なければポイントを増やして視聴を促すようにした仕組み。 この特許については、 グッドライフクラブの解説があります。特許では「リアルタイムで広告被視聴対価情報を変更 できる広告枠の取引システム」となっています。グッドライフクラブが指摘しているように、 「広告被視聴対価」は「広告を見た視聴者に与えられる何らかの対価(利益)のようなもの」の ようです。それを、電通が実施する際には「ポイント」と言っていて、記事では「通貨」と表現 しています。広告を参照した人にポイントを与えることはよくある方法ですが、ポイントを変動 させる仕組みはおもしろいです。どうしても広告を見てもらいたい広告主には、アピールするか もしれません。
サンクスポイントバック
三井住友カードのポイントシステム。 ポイントを景品と交換していても、3年後と5年後にそれまでの累計ポイントに応じて、新たに 「サンクスポイント」をプレゼント。
「獲得ポイントの累計数を用いた累計・特典付与装置及びその方法」(特開2005-338958)という出願あり。しかし、拒絶査定。
古谷弁理士の解説
Netincentivesのネット上の買物客にインセンティブを与える景品企画の特許
CyberGoldのAttention Brokerage特許
オンラインクーポン業界と広告配信業界の特許戦争再燃の兆し?
米国で、オンラインクーポン業界と広告配信業界の、特許侵害をめぐる提訴と逆提訴の応酬が、再燃するかも しれない、という記事。2003.3
AmazonのGift certificate
Electronic gift certificate system (USP 6,175,823) という米国特許あり。
ポイント付与 ネット通販過熱
ポイントカフェでの大量のポイント付加の例など。日経MJ2007/10/26より。


利用者のネットでの購買行動

 従来のAIDMAの考え方とは異なる点や共通する点がありそうです。 例えば、「買い物カゴ中止率」を見ると、ネットではDESIREを感じるとすぐに買い物カゴに入れることが でき、MEMORYを飛ばすことが多いけれども、必ずしもACTIONにつながらないということがうかがえます。 そのため、AISAS/AISCESAS/AIDEESというような購買行動モデルが提唱されています。 AISASのような口コミ共有の購買モデルについては、CGMのページをご覧ください。

アマゾンと競うべきか、アマゾンで売るべきか
サイト訪問者の4人に1人は、読み込みに4秒以上かかるサイトは使わないという。 ウォルマートは、ページの読み込みが1秒速くなるごとに、コンバージョン率が最大2%向上することを突きとめた。そして100ミリ秒速くなるごとに、同社の増分収益は最大1%増加していた。 グローバルドッツのレポートより。2016.8
メディア定点調査
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、メディア定点調査を2006年より行っている。
「メディア定点調査・2016」の調査では、メディア総接触時間は過去最大の393.8分。 「携帯・スマホ」と「タブレット」の合計が全体のシェアの3割に迫る。2016.6
メディア定点調査・2015最新セミナー プレゼンテーションレポートによると、 20代以下は、テレビ視聴時間よりも携帯/スマホを見る時間が多い。2015.8
20歳代は「テレビをほとんど、まったく見ない」人が16%
NHK放送文化研究所は、視聴者にとってテレビの位置付けがどのように変化したかを把握するための調査である「日本人とテレビ 2015」 調査の結果を発表。この調査は5年に1回のペースで実施。2015.7
ロングテール 売れない商品を宝の山に変える新戦略(アップデート版)
eビジネス分野や流通分野でとても重要な意味を持つ本だと考えます。 この本の理論の全体像をまとめてみました。
最初の翻訳本には、訳が変なところが多かったので、 訳のチェックをして出版社に連絡したところ、 アップデート版では訳がよくなっていました。
「ロングテール理論」の提唱者クリス・アンダーソン氏に聞く
「実は、さまざまな業界で、私が予想もしなかったロングテール現象が把握されていた」とか、 「人々が差別化に価値を見いだし始めると、広い範囲のニーズや嗜好に答える大量消費商品ではない 何かを提供するサービスが、アグリゲータのロングテールになっていくでしょう」など。2006.7
「ロングテール」に新展開 実社会も「平均像」崩れ、商品戦略の再考促す
日経ビジネス 2007年4月16日号62ページより。
ロングテール型ビジネスの成功の秘訣
月刊「アイ・エム・プレス」2007年8月号より。
ロングテール現象(long tail)
FRIのサイバービジネスの法則集より。ネットではニッチ商品の販売がポイントになるということ。 なお、ネットでの購入傾向だけでなく、検索語についてもロングテール現象が言われていて、 Googleの検索で上位10位のキーワードで検索されたものは全体の数パーセントしかなく10位以下のものが 90%以上を占めているとのこと。2005.10
ロングテール - The Long Tail
上記のFRIの解説でも紹介されているChris Anderson氏のロングテール・ブログの日本語訳。 moonさんという学生さんが翻訳。
ケンコーコム後藤社長「B2Cサイトとしてロングテールは強く意識」
「Web 2.0的キーマンに聞く」のインタビューより。2006.12
幡鎌のブログより
ロングテール型のマーケティング戦略
BtoBでのロングテール
リアル店舗のロングテール
ソーシャルメディアに対応した消費行動モデル「SIPS」
電通「サトナオ・オープン・ラボ」が発表。 「共感する(Sympathize)」→「確認する(Identify)」→「参加する(Participate)」→「共有・拡散する(Share & Spread)」。 MarkeZineの記事あり。2011.1
O2O時代のマーケティングモデル「ARASL」
ARASL (Attention → Reach → Action → Share → Loyal)。
月刊販促会議2012年9月号の 特集 ネット×リアルの集客・販促で紹介されている。
NRI『知的資産創造』2012年2月号 実現段階に入ったリアルとネットの融合 「オンライン2オフライン」によりサービス業が提供すべき新しい価値 という論文の中で提唱されている。
ニールセン・ネットレイティングス 「購買者追跡調査」の提供を開始
生活者の商品購入前後のインターネット行動分析サービス「購買者追跡調査」を始めた。2011.5
ネット利用者の購買行動プロセス調査を実施
ネットレイティングスは、アイブリッジ株式会社と共同でネット利用者の購買行動プロセス を調査。4業種を対象に、商品・サービスの購入検討プロセスにおいてインターネットメディア が消費行動にどのような影響を与えているかを調べたもの。 結果としては、ネット利用者の購買行動においては、サービスの認知、比較検討、利用決定のすべてのプロセス でネットがトップとなった。 また、商品・サービスの購入決定段階では企業ウェブサイトが大きな影響力を発揮していることも わかったとのこと。2007.1
英国消費者の44%は実店舗よりオンラインでのショッピングを好む
米アクセンチュアが発表した購買行動に関する調査結果によると,英国消費者の44%は実店舗よりも インターネットでショッピングすることを好む。また男性では56%が,実店舗よりもインターネットで 商品購入を行いたいと考えている。2008.2
ネットユーザー白書2006
IMJビジネスコンサルティング(IMJBC)は、インターネットユーザーの動向調査・ 分析をまとめ、10月中旬に発刊。行動特性や世代ごと利用動向を分析。定価は48,000円。
インターネットユーザーを行動特性から、「アクティブユーザー」「ROM型ショッパー」 「ネットライフ層」「自己表現志向層」「バーチャルコミュニケーター」「SNSフォロワー」 「ノーマル層」といった7つのクラスターに分類。 CNETの記事 あり。2006.9
インターネットショッピング市場 現在と今後の展望〜2005
ヤフーによる調査。ネットショッピングが生活に浸透してきているのが分かります。 ヘビーユーザーの内訳では女性の割合が高くなっている。 記事あり。 2005.7
人はなぜネットでものを買わないか − タイプ別「潜在顧客」アプローチ法
電通)消費者研究センターの中谷俊介著。膨大なネット潜在顧客をどうすれば獲得できるのかについての本。 ネットショッピングに関して消費者を6クラスタに分類して分析。
オンラインでの購買は、リアルの店舗での購買とどう違うか?
ネットスーパーのピーポッド(Peapod)社について、提携するスーパーのIDカードによる購買記録 とピーポッド社の顧客購入履歴を比較分析した結果より。2004.9
発見1:オンライン・ショッピングでは、消費者はリアルな店舗におけるほど価格に反応しない。
発見2:オンライン・ショッピングでも、消費者がブランドに頼って選択する状況が少なくない。
ネット視聴スタイルの進化が巨大な広告市場を生む
オーバーチュアの山中氏の講演より。 どういった消費行動に対してどういった情報収集をするか,サーチの影響力はどこまで大きいか を調べた調査によれば,「豪華な旅行」など,個人の巨額な利益に直結するような,能動的に よく調べたい商品の場合は,サーチが1番であるという。2007.6
サイト訪問者は常に自問している、「本当にここで購入してもいいか?」
各訪問者の知覚上の実在に訴えるべき5つの重要な課題として、 関連性・信頼・価値・プライバシー・セキュリティをあげている。2004.9
オンラインショッピング、「やっぱりやめた」理由のトップは「配送料」
米PayPalの調査によると、43%が「高い配送料」を理由に、カートに商品を入れたにもかかわらず、 支払い手続きまで至らなかったと回答。2008.5
送料がわかりにくいネットショップ、約9割が利用しない
富士通総研は、インターネットユーザーのショッピング行動を分析した 「インターネットショッピング調査報告書」を発売。2004.8
ネットショッピング、利用の決め手は「低価格で送料無料」
ファンコミュニケーションズの調査。2004.4
買い物カゴ中止率についての真実
各調査会社による「買い物カゴ中止率」(買い物カゴに商品を加えたが実際に購入する直前に中止する率) をあげている記事。
売上高1ドルにつき5ドル相当の商品が買い物カゴに入れられたまま途中放棄
DoubleClickが発表した調査レポートよる。2004.6
ショッピングカートが途中放棄される理由とは?
中断されるオンライントランザクションの推定額は2004年には630万ドル。2004.3
他のショッピングカート中止率に関する記事。ほとんどの調査で高い率になっています。
67.1%(レッド・シェリフ調査)2003.12
75%(Vividenceの調査)2001.11
65%(Byteのコラム "Without Good Service, Users Say Goodbye")2000.6
オンラインショッピングは検索サービスが行動の起点、リスティング広告も消費者は有効活用
ネットレイティングスは、インターネット上の消費行動に関する意識調査の結果を発表。 インターネットで商品またはサービスを購入する際、検索サービスの利用率が50%以上に達していたという。 リスティング広告については、32%が「リスティング広告を必ず見る」、15%が「リスティング広告の情報は 商品やサービスを探す際に便利」と回答。 記事あり。2005.11
米国:検索サイトで商品を探したユーザーの購買率は平均の約3倍
米WebSideStoryは,2005年ホリデー・シーズンにおける電子商取引について調査した結果を発表。 それによると,2005年10〜12月に,Webサイトの検索機能を利用して商品を検索したユーザーが実際に 購入を行った割合(購買率)は7.54%。検索機能を利用しないユーザーも合わせた全体の平均購買率 2.79%を2.7倍も上回った。
Internet Watchの記事によると、サーチエンジン経由のコンバージョンレートはバナー広告などの2倍以上。 サーチエンジンによる一般消費者向けオンラインショッピングサイトのコンバージョンレートは 2.30%だった。それと比較してバナー広告、アフィリエイト広告、ショッピングサーチエンジン、 その他のリンク手法によるコンバージョンレートは0.96%だった。2006.1
小売りサイト訪問者数の26%は検索エンジン経由
米Hitwiseが発表した調査結果によると、米Hitwiseが「小売りおよび案内広告」と分類するサイト を訪問したユーザーのうち、25.79%は検索エンジン経由、25.72%はほかの小売りおよび案内広告サイト経由だった。 2006.12
消費者はインターネットでどうやって商品を買うのか?(1)
「検索エンジンで探して」買うという人が全体の37%で第一位。「以前に購入した店舗で」という人も36%あり第二位。2003.10
(2)(3)では、検索エンジンで探して 買う場合について分析。2003.10-11
ネットでの購入行動モデルAISCEAS
宣伝会議2005年5月1日号で解説されていたモデルの提唱者のブログ。2005.6
その続編あり。 消費者がAISCEASという購買行動をとるのは、あくまでも「機能価値の高い商品やサービスだけ」。2005.12
「ビッグデータ」で何ができるのか ―ここにあるマーケティングの未来
マーケティングプラットフォームのような舞台の上では、情報から価値を生むという営みが課題としてくっきりと浮かび上がる。 情報システムとマーケティングの融合、CIOとCMOの接近。 これこそが、「価値創造責任チーム」あるいは「価値創造責任者」の姿。2012.7


調査に役立つ情報

宣伝会議
宣伝/広告全般の雑誌ですが、最近はネット広告に関する特集が多くなりました。
日経デジタルマーケティング
日経BPによるネットマーケティング関連の雑誌。
マーケティングの教科書 on the Webというサイトで一部を公開。
特集 今こそデジタルマーケティング
日経コンピュータ 2016年8月18日号より。
MarkeZine
オンラインマーケティングのためのWebマガジン。翔泳社が運営。
AdverTimes(アドタイ)
宣伝会議のサイト。
Web担当者Forum
インプレスR&Dが提供。
アド論
GMOのサイト。
DIGIDAY
デジタルマーケティングに関する情報サイト
Web部
メディックスによるWebマーケティング情報サイト
スタートライズ広告ニュース
広告会社の営業責任者と、広告媒体社の営業責任者を対象としたメディア。
アドテク・ラーニング
マイクロアドが運用するアドテク業界勉強ツール。特に、ディスプレイ広告の技術に関する学習サービス。 日経BPの記事あり。2013.8
マーケティングリサーチキャンプ
ジャストシステムのサイト。調査レポートやマーケティング記事など。
FRIのサイバービジネスの法則集
ネット広告・マーケティングの調査をよくしています。
ケータイプロモーションに関する解説などあり。
webマーケティング研究会
(株)アイプラネットが運営。
advertrial.com(広告は社会の鏡)
波乗りペンギンさんのサイト。 ブログもあり。
インターネット広告のひみつ
ネット広告の基礎から応用まで学習できると言っているサイト。
図解インターネット広告という本の著者が運営。本の内容のかなりの部分をWeb上に載せています。 この本は、入門書の位置づけですが、クロスメディア広告や、ブログマーケティングのことまで載っています。
月刊アイ・エム・プレス
インターラクティブなマーケティングに関する雑誌。しかし、2014年4月号をもって休刊。 インタラクティブ☆マーケティングまとめサイトに変わりました。
2006年11月号に 私のインタビュー記事が載りました。
インターネットマーケティング
東京工科大学メディア学部の進藤美希氏による専門書。2009年。
改訂版 ネット広告ハンドブック
徳久 昭彦・永松 範之著(日本能率協会マネジメントセンター、2013年)。ネット広告全般の動向に関してでは、最もおすすめの書籍。
ザ・アドテクノロジー データマーケティングの基礎からアトリビューションの概念まで
菅原 健一 他 著。アドテク全般を解説した書籍。2014.2
デジタルマーケティング年鑑2016
宣伝会議から創刊。「キーワード」「成功事例」「サービス・ツール」「企業情報」など。2016.2
DHBR 2016年6月号「特集:心を動かすデジタルマーケティング」
感情誘因、カスタマージャーニーなど。
DHBR 2013年7月号「特集:広告は変われるか」
広告の今後を考えた特集。
アプリで成功する5つの戦略 携帯端末への広告表示は嫌われる
バナー広告の生みの親が語る いま広告を襲う3つの「嵐」
広告はデバイスではなくコンテクストから考える
プロダクト・プレイスメントに代わる新たな手法とは
ネットがもたらす広告業の新潮流
NIKKO社長の加藤順彦氏と、オプトCEOの海老根智仁氏によるコラム。2007-2008年。
キーマンに聞くネット広告の未来
日経ビジネスオンラインの特集。2007.8-12
標準技術集 電子・ネット広告(特許庁)
2003年時点の情報。
Ad Innovator 広告の近未来
広告の近未来をアメリカから語るブログ。
WEBマーケティング ブログ
sigeoさんのブログ。
Web広告関連の団体
Web広告関連のレップ等
広告代理店と媒体社を結ぶ「メディアレップ」←単なるピンハネ屋じゃねーの?の巻というMarkeZineの コラムにメディアレップの必要性が解説されています。2007.11
デジタルマーケティングの広告賞「コードアワード2016」受賞12作品が決定
D2Cが選定。「ベスト・イノベーション」に「G・U・M PLAY」(サンスター)など。2016.6


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